有料の動画配信サービス利用率は21.5％、COVID-19の影響でネット動画利用が大幅増『動画配信ビジネス調査報告書2020』7月17日発売
インプレスグループでIT関連メディア事業を展開する株式会社インプレス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小川 亨）のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、動画配信ビジネス市場の動向を調査し、動画配信に関する調査結果を発表いたします。また、本調査結果の詳細は新産業調査レポート『動画配信ビジネス調査報告書2020［With／Afterコロナで変わる社会、動画配信の今後を占う］』( https://research.impress.co.jp/vod2020)として発行し、2020年7月17日（金）に発売（予約受付中）いたします。
＜＜映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査の注目の結果＞＞
■外出自粛期間に「無料の動画を見る」が増えた人が「テレビ番組を見る」が増えた人を上回る
スマートフォン利用者を対象に、新型コロナウイルス感染症拡大のため外出自粛により在宅時間が増えたことで、どのような活動が増加したかを聞いたところ、「無料の動画を見る」が27.5％でトップとなりました。次いで、「テレビ番組を見る」が26.3％です。以下、「掃除や片づけをする」「インターネットでの情報収集」「料理をする」と続いています。「無料の動画を見る」が「テレビ番組を見る」を上回ったことが注目されます。
■ネット動画をよく視聴する人が大幅増加、DVD視聴は減少
普段よく視聴する映像・動画の種類を聞いたところ、「リアルタイムのTV番組」が69.6％で最も高く、「録画したTV番組」が54.4％で続き、放送によるTV番組がTOP2です。次いで、YouTubeなどの「動画共有サービス」の41.9％、TVerなどの「無料の動画配信サービス」が28.6％となっており、TVに次いで無料のインターネット動画がよく視聴されています。
昨年調査時点から上位の順位の変動はありませんが、「動画共有サービス」「無料の動画配信サービス」「有料の動画配信サービス」などインターネット上の動画の利用が大きく伸びています。本調査の実施が2020年5月下旬ということもあり、外出自粛により動画に対する需要が高まったことや、各サービスから在宅支援のために数多くの良質な動画が無料で提供されたこと、一般消費者の可処分時間の増加などが大きな要因となっていると見られます。
一方で、性年代別に見ると、男性10代、男性20代、女性10代ではYouTubeに代表される「動画共有サービス」が最も高い比率となっており、「リアルタイムのTV番組」や「録画したTV番組」を上回っています。昨年は、男性10代だけが「動画共有サービス」が最も高い状況でしたが、本年の調査では、男性20代、女性10代にまで広がった結果となっています。
■有料動画配信サービスの利用率は4.3ポイント増の21.5％に
有料動画配信サービスの利用率は21.5％となり、昨年から4.3ポイント増加しました。外出自粛による巣籠需要が拡大したことや、1年を通して各サービスでTVCMなどのプロモーションがより一層強化されたこと、各サービスで話題となるオリジナルコンテンツが配信されていること、見逃し配信の浸透による認知度の向上などの要因から利用率、利用経験者の比率が伸びたと考えられます。
＜＜動画配信サービス利用者の利用状況調査の注目の結果＞＞
■Amazonプライム・ビデオが突出、NetflixとU-NEXTが躍進
有料動画配信サービス利用者を対象に、利用している有料の動画配信サービスを調査した結果、トップは「Amazonプライム・ビデオ」が67.9％となり、昨年から5.2ポイント増加しています。2位には「Netflix」の19.5％、3位には「Hulu」の12.4％が続きます。「Amazonプライム・ビデオ」の利用率が大きく増加する中、「Netflix」と「U-NEXT」の躍進が注目されます。
■有料動画配信では「洋画」や「邦画」、無料動画配信では「日本のドラマ」、動画共有では「音楽」
どのようなジャンルの動画がよく視聴されているのか、有料動画配信サービス利用者、無料動画配信サービスまたは動画共有サービスをよく利用する人を対象に調査しました。有料動画配信サービスでよく視聴されるのは、国内外の映画や「日本のドラマ」、「アニメ」で、これらのジャンルが高い比率で人気です。一方、無料動画配信サービスでは「日本のドラマ」が特に高い人気であり、アニメ、バラエティが続いています。それに対し、全く傾向が異なるのが、YouTubeに代表される動画共有系のサービスで、「音楽」が突出してよく視聴されています。また、「ゲームの実況や攻略」「◯◯してみた」といった独特のジャンルも人気です。
■動画共有やSNSの動画が上位、TVer 、GYAO!、ABEMAが続く
無料の動画配信サービス、動画共有サービスをよく視聴すると回答したユーザーに対して、利用しているサービス名を聞いたところ、「YouTube」が96.5％で突出し、SNSの「Twitter」「LINE」「Instagram」が続いています。以下、動画共有サービスの「ニコニコ動画」、無料の動画配信サービスである「TVer」「GYAO!」「ABEMA」の順となっています。
＜＜調査概要＞＞
■映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査
調査対象 ：NTTコム リサーチの保有する消費者モニター
有効回答数 ：24,660サンプル
サンプリング：性年齢階層別インターネット利用人口構成比（総務省 通信利用動向調査）に可能な限り整合するように抽出。集計は、年代により回収率が異なっており母集団との乖離がみられるため、性年齢階層別インターネットの利用人口構成比に整合するように比重調整（ウェイトバック）を行った上で分析
調査手法 ：PC上でのウェブアンケート
調査期間 ：2020年5月18日～20日
■動画配信サービス利用者の利用状況調査
調査対象 ：上記の映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査にて、以下の回答をしたもの
・3か月に有料動画配信サービスを利用していると回答した者
・無料動画配信サービスをよく視聴すると回答した者
・動画共有サービスをよく視聴すると回答した者
有効回答数 ：1654回答
うち、
・有料動画配信サービス利用者1085回答
・無料動画配信サービスをよく視聴する利用者781回答
・動画共有サービスをよく視聴する利用者1032回答
※上記の「映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査」で得られた性年代別利用者
構成にできるだけ整合するように抽出。
調査手法 ：PC上でのウェブアンケート
調査期間 ：2020年5月22日～26日
＜＜調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内＞＞
本調査報告書では、活発化する動画配信ビジネスに関して、第1章では、新型コロナウイルス感染症により社会が変わっていく中、動画配信ビジネスの最新概況や業界構造を分析し、今後を展望します。第2章では、注目すべき48の動画配信サービスや動画配信プラットフォームの概要を個票形式で紹介します。
また、第3~4章では、インターネットユーザーの有料の動画配信サービスの利用率や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにしています。
参考資料には、外出自粛支援のために実施された各事業者の無料動画提供一覧を収録しています。
書名 ：動画配信ビジネス調査報告書2020
著 ：森田秀一／インプレス総合研究所
発行所 ：株式会社インプレス
発売日 ：2020年7月19日（金）
価格 ：CD（PDF）版、ダウンロード版 85,000円（税別）
CD（PDF）＋冊子版 95,000円（税別）
判型 ：A4判
ページ数 ：348ページ
詳細、ご予約は右よりご覧ください。https://research.impress.co.jp/vod2020/
以上
【株式会社インプレス】 https://www.impress.co.jp/
シリーズ累計7,500万部突破のパソコン解説書「できる」シリーズ、「デジタルカメラマガジン」等の定期雑誌、IT関連の専門メディアとして国内最大級のアクセスを誇るデジタル総合ニュースサービス「Impress Watch」等のコンシューマ向けメディア、「IT Leaders」、「SmartGridニューズレター」、「Web担当者Forum」等の企業向けIT関連メディアブランドを総合的に展開、運営する事業会社です。IT関連出版メディア事業、およびデジタルメディア＆サービス事業を幅広く展開しています。
【インプレスグループ】 https://www.impressholdings.com/
株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役：松本大輔、証券コード：東証1部9479）を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」「学術・理工学」「旅・鉄道」を主要テーマに専門性の高いメディア&サービスおよびソリューション事業を展開しています。さらに、コンテンツビジネスのプラットフォーム開発・運営も手がけています。
■外出自粛期間に「無料の動画を見る」が増えた人が「テレビ番組を見る」が増えた人を上回る
スマートフォン利用者を対象に、新型コロナウイルス感染症拡大のため外出自粛により在宅時間が増えたことで、どのような活動が増加したかを聞いたところ、「無料の動画を見る」が27.5％でトップとなりました。次いで、「テレビ番組を見る」が26.3％です。以下、「掃除や片づけをする」「インターネットでの情報収集」「料理をする」と続いています。「無料の動画を見る」が「テレビ番組を見る」を上回ったことが注目されます。
■ネット動画をよく視聴する人が大幅増加、DVD視聴は減少
普段よく視聴する映像・動画の種類を聞いたところ、「リアルタイムのTV番組」が69.6％で最も高く、「録画したTV番組」が54.4％で続き、放送によるTV番組がTOP2です。次いで、YouTubeなどの「動画共有サービス」の41.9％、TVerなどの「無料の動画配信サービス」が28.6％となっており、TVに次いで無料のインターネット動画がよく視聴されています。
昨年調査時点から上位の順位の変動はありませんが、「動画共有サービス」「無料の動画配信サービス」「有料の動画配信サービス」などインターネット上の動画の利用が大きく伸びています。本調査の実施が2020年5月下旬ということもあり、外出自粛により動画に対する需要が高まったことや、各サービスから在宅支援のために数多くの良質な動画が無料で提供されたこと、一般消費者の可処分時間の増加などが大きな要因となっていると見られます。
一方で、性年代別に見ると、男性10代、男性20代、女性10代ではYouTubeに代表される「動画共有サービス」が最も高い比率となっており、「リアルタイムのTV番組」や「録画したTV番組」を上回っています。昨年は、男性10代だけが「動画共有サービス」が最も高い状況でしたが、本年の調査では、男性20代、女性10代にまで広がった結果となっています。
■有料動画配信サービスの利用率は4.3ポイント増の21.5％に
有料動画配信サービスの利用率は21.5％となり、昨年から4.3ポイント増加しました。外出自粛による巣籠需要が拡大したことや、1年を通して各サービスでTVCMなどのプロモーションがより一層強化されたこと、各サービスで話題となるオリジナルコンテンツが配信されていること、見逃し配信の浸透による認知度の向上などの要因から利用率、利用経験者の比率が伸びたと考えられます。
＜＜動画配信サービス利用者の利用状況調査の注目の結果＞＞
■Amazonプライム・ビデオが突出、NetflixとU-NEXTが躍進
有料動画配信サービス利用者を対象に、利用している有料の動画配信サービスを調査した結果、トップは「Amazonプライム・ビデオ」が67.9％となり、昨年から5.2ポイント増加しています。2位には「Netflix」の19.5％、3位には「Hulu」の12.4％が続きます。「Amazonプライム・ビデオ」の利用率が大きく増加する中、「Netflix」と「U-NEXT」の躍進が注目されます。
■有料動画配信では「洋画」や「邦画」、無料動画配信では「日本のドラマ」、動画共有では「音楽」
どのようなジャンルの動画がよく視聴されているのか、有料動画配信サービス利用者、無料動画配信サービスまたは動画共有サービスをよく利用する人を対象に調査しました。有料動画配信サービスでよく視聴されるのは、国内外の映画や「日本のドラマ」、「アニメ」で、これらのジャンルが高い比率で人気です。一方、無料動画配信サービスでは「日本のドラマ」が特に高い人気であり、アニメ、バラエティが続いています。それに対し、全く傾向が異なるのが、YouTubeに代表される動画共有系のサービスで、「音楽」が突出してよく視聴されています。また、「ゲームの実況や攻略」「◯◯してみた」といった独特のジャンルも人気です。
■動画共有やSNSの動画が上位、TVer 、GYAO!、ABEMAが続く
無料の動画配信サービス、動画共有サービスをよく視聴すると回答したユーザーに対して、利用しているサービス名を聞いたところ、「YouTube」が96.5％で突出し、SNSの「Twitter」「LINE」「Instagram」が続いています。以下、動画共有サービスの「ニコニコ動画」、無料の動画配信サービスである「TVer」「GYAO!」「ABEMA」の順となっています。
＜＜調査概要＞＞
■映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査
調査対象 ：NTTコム リサーチの保有する消費者モニター
有効回答数 ：24,660サンプル
サンプリング：性年齢階層別インターネット利用人口構成比（総務省 通信利用動向調査）に可能な限り整合するように抽出。集計は、年代により回収率が異なっており母集団との乖離がみられるため、性年齢階層別インターネットの利用人口構成比に整合するように比重調整（ウェイトバック）を行った上で分析
調査手法 ：PC上でのウェブアンケート
調査期間 ：2020年5月18日～20日
■動画配信サービス利用者の利用状況調査
調査対象 ：上記の映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査にて、以下の回答をしたもの
・3か月に有料動画配信サービスを利用していると回答した者
・無料動画配信サービスをよく視聴すると回答した者
・動画共有サービスをよく視聴すると回答した者
有効回答数 ：1654回答
うち、
・有料動画配信サービス利用者1085回答
・無料動画配信サービスをよく視聴する利用者781回答
・動画共有サービスをよく視聴する利用者1032回答
※上記の「映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率調査」で得られた性年代別利用者
構成にできるだけ整合するように抽出。
調査手法 ：PC上でのウェブアンケート
調査期間 ：2020年5月22日～26日
＜＜調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内＞＞
本調査報告書では、活発化する動画配信ビジネスに関して、第1章では、新型コロナウイルス感染症により社会が変わっていく中、動画配信ビジネスの最新概況や業界構造を分析し、今後を展望します。第2章では、注目すべき48の動画配信サービスや動画配信プラットフォームの概要を個票形式で紹介します。
また、第3~4章では、インターネットユーザーの有料の動画配信サービスの利用率や、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにしています。
参考資料には、外出自粛支援のために実施された各事業者の無料動画提供一覧を収録しています。
書名 ：動画配信ビジネス調査報告書2020
著 ：森田秀一／インプレス総合研究所
発行所 ：株式会社インプレス
発売日 ：2020年7月19日（金）
価格 ：CD（PDF）版、ダウンロード版 85,000円（税別）
CD（PDF）＋冊子版 95,000円（税別）
判型 ：A4判
ページ数 ：348ページ
詳細、ご予約は右よりご覧ください。https://research.impress.co.jp/vod2020/
以上
【株式会社インプレス】 https://www.impress.co.jp/
シリーズ累計7,500万部突破のパソコン解説書「できる」シリーズ、「デジタルカメラマガジン」等の定期雑誌、IT関連の専門メディアとして国内最大級のアクセスを誇るデジタル総合ニュースサービス「Impress Watch」等のコンシューマ向けメディア、「IT Leaders」、「SmartGridニューズレター」、「Web担当者Forum」等の企業向けIT関連メディアブランドを総合的に展開、運営する事業会社です。IT関連出版メディア事業、およびデジタルメディア＆サービス事業を幅広く展開しています。
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株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役：松本大輔、証券コード：東証1部9479）を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」「学術・理工学」「旅・鉄道」を主要テーマに専門性の高いメディア&サービスおよびソリューション事業を展開しています。さらに、コンテンツビジネスのプラットフォーム開発・運営も手がけています。
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