オンライン診療サービス「LINEドクター」2021年度グッドデザイン賞を受賞

「オンライン診療浸透の課題となる、誤診・見逃しのリスク軽減と医師と患者のシステム導入・利用ハードル軽減に寄与」と評価　LINE CREATIVECENTERとしては、Red Dot Awardに続いての受賞

LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）と、エムスリー株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：谷村 格）の共同出資により設立したLINEヘルスケア株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：室山 真一郎）が運営するオンライン診療サービス「LINEドクター」にて、2021年度グッドデザイン賞を受賞しましたことをお知らせいたします。

■オンライン診療サービス「LINEドクター」、2021年度グッドデザイン賞受賞
1957年創設のグッドデザイン商品選定制度を継承する、日本を代表するデザインの評価とプロモーションの活動です。国内外の多くの企業や団体が参加する世界的なデザイン賞として、暮らしの質の向上を図るとともに、社会の課題やテーマの解決にデザインを活かすことを目的に、毎年実施されています。受賞のシンボルである「Gマーク」は優れたデザインの象徴として広く親しまれています。

この度、オンライン診療サービス「LINEドクター」は、社会基盤システム/インフラストラクチャーカテゴリーにて、2021年度グッドデザイン賞を受賞いたしました。評価いただいたポイントについて、主催者より下記のコメントをいただいています。

～主催者からの受賞に関するコメント～
オンライン診療という新しい仕組みが社会に普及していくためには、誤診・見逃しのリスク軽減と、医師と患者のシステム導入・利用ハードル軽減という2つの課題をクリアしなくてはならない。本サービスはオンライン診療の結果、必要なときには対面診療に切り替えられることと、多くの人が使い慣れているLINEアプリ上で、予約から診察、処方箋の発行まで完結させることで、この2つの課題の解消を図る、優れたサービスデザインであるといえよう。

・GOOD DESIGN AWARD : http://www.g-mark.org/
・GOOD DESIGN AWARD LINEドクター受賞ページ：https://www.g-mark.org/award/describe/52831
・LINEドクター：https://doctor.line.me/

■医療機関の導入負荷を減らすシンプルな設計が高く評価
オンライン診療サービス「LINEドクター」は、LINEアプリ上で診察の予約、無料ビデオ通話での診察、決済を完結することのできるサービスです。LINEをご利用いただいている方であれば、新たにアプリをダウンロードすることなく、体調不良時に、条件が合えばLINE上で医師とつながり診察を受けることができます。

新型コロナウイルス感染拡大の影響により、令和2年4月にオンライン診療における時限的・特例的な取り扱いについての通知があり、通院時の感染や院内感染などのリスクを考慮し、多くの医療機関がオンラインでも診察ができる環境を整え始めました。LINEドクターは、医療機関の皆さまが患者さんの症状や環境に合わせて、診察手段を選択できる医療体験のサポートを目指しています。そして、オンライン診療を浸透させるにあたり、医療機関側の導入ハードルも課題となっていたため、導入負荷を減らすことを目的としてシンプルな設計を意識しました。

また、医療機関の皆さまが、オンラインで診察ができるという体験を初めてする患者さまへ、よりスムーズにサービスの内容や利用方法をお伝えするためのツールとして「スターターキット」を制作しました。スターターキットには、院内でご利用いただけるポスターや、POP、ステッカー、利用ガイド、患者さまが予約時に使えるクリニックカードなどが含まれています。こちらは、LINEキャラクターを使用することで、医療サービスに対して親近感をいだけるように工夫しております。

なお、本スターターキットは、CREATIVE CENTERがLINEヘルスケア社デザイナーと連携し制作を手がけました。CREATIVE CENTERは、「Red Dot Award: Brands & Communication Design 2021」の受賞に続き、グッドデザイン賞も受賞となります。
参照：「LINEのデザイン部署CREATIVE CENTER、国際的なデザイン賞「Red Dot Award」にて「Brands & Communication Design 2021」を受賞」https://linecorp.com/ja/pr/news/ja/2021/3894

～LINEドクター：スターターキット～

LINEでは、今後も様々なサービスを通じて、企業・ユーザーの双方にとって価値のある情報接点を提供し、コミュニケーションインフラとして多様な活用の可能性を広げてまいります。