PDFスライド資料を“そのまま”Web公開できるHTMLへ自動変換無償β版「スライド2Web byGMO」提供開始

～ZIPで一括ダウンロードし、自社サイトへアップロードするだけ～

GMOインターネットグループ株式会社（代表取締役グループ代表：熊谷 正寿）は、PDFファイルを自動でHTMLファイルへ変換し、生成されたHTML一式をZIP形式でダウンロードできる新サービス「スライド2Web byGMO」（スライド トゥー ウェブ バイ ジーエムオー）を、2026年1月19日（月）より無償のβ版として提供開始いたしました。

本サービスは、プレゼンテーション資料や各種ドキュメントを“自社ホームページにHTML形式で掲載したい”お客様に向け、PDFのアップロードからHTML生成、公開までをスムーズに行えることを目的に開発しました。

【サービスの概要】（URL: https://www.slide2web.gmo/）

「スライド2Web byGMO」は、PDFファイルをアップロードし、必要情報を入力するだけでHTMLへ自動変換し、生成されたHTMLファイル一式をZIPでダウンロードできます。解凍後、フォルダを自社サイトへアップロードすることで、スライドをHTMLでWeb公開できます。

加えて、目次リンクの設置、バナー追加、メタディスクリプション等のSEO関連設定、アクセス解析タグの埋め込みなど、公開後の成果につながるカスタマイズも手軽に行えます。

 

【開発の背景】

企業のIR資料、製品マニュアル、提案書、イベント登壇資料などをPDFで公開すると、Web上での回遊性や再利用性、計測・改善のしやすさ（アクセス解析・導線設計）といった観点で課題が残るケースが少なくありません。

そこで当社は、従来の「PDFのみ」という公開手段に対し、HTMLという選択肢を追加し、迅速なWeb公開と運用改善を両立する仕組みとして「スライド2Web byGMO」を提供することとしました。

PDFをHTML化することで、制作工数の削減や即日公開の運用、アクセス解析・SEO観点の強化、情報発信の自由度向上が期待できます。

 

【サービスの内容】

1） PDF→HTML自動変換と、ZIPでの一括ダウンロード

・      PDFをアップロード。必要情報を入力するとHTMLへ自動変換し、生成物はZIPで一括ダウンロードできます。

・      解凍後、フォルダを自社サイトへアップロードすることで公開可能です。

2） 目次リンク、PDFリンクなど“公開に必要な導線”を自動生成

・      目次入力により、HTMLリンク付き目次を生成（手動入力／自動生成に対応）

・      PDFが別途公開されている場合、PDFダウンロードリンクをフッターに自動生成

3） SEO・計測・PRを見据えたカスタマイズ

・      アクセス解析タグ（例：Google アナリティクス等）をHTMLへ埋め込み（head内）

・      メタディスクリプション設定、画像のalt文言の自動適用

・      SNSシェアリンク（X／Facebook）

・      関連リンク、最終ページのリンクボタン・バナー設置

 

【利用方法】

1）   PDFファイルをアップロード

2）   スライド情報および必要に応じてSEO・PR項目を入力（「資料タイトル」から自動生成も可能）

3）   入力内容を確認

4）   生成結果を確認し、ZIPをダウンロード（解凍後、自社サイトへアップロードして公開）

 

【今後の展開】

まずはβ版として、無償でお客様にご利用いただき、ご意見を反映しながら正式版に向け、機能拡充してまいります。正式版の公開時には改めてご案内申し上げます。

 

【開発者コメント】

「これまでPDFで公開していた資料を、スピード感をもって“見られる・計測できる・改善できる”Webコンテンツへ変換できることが、情報発信の生産性を大きく変えると考えています。

『スライド2Web byGMO』は、変換にとどまらず、目次・導線・SEO・計測・PR要素まで含めて、運用に必要な要素を一気通貫で整えられる点が特長です。今後の正式版に向け、皆様に今回のβ版をご利用いただき、ご意見を頂戴したく考えております。」

【GMOインターネットグループについて】

GMOインターネットグループは、ドメインからセキュリティ、決済までビジネスの基盤となるサービスをご提供するインターネットインフラ事業を主軸に、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、暗号資産事業を展開する総合インターネットグループです。

お客様に喜ばれるサービスを迅速かつ低価格で提供するために、サービスは機器の選定から設置、構築、開発、運用までを内製化することを基本方針としています。そのため、グループおよそ120社に在籍する約8,000名のパートナーのうち、ITのモノづくりを担う開発者（エンジニア・クリエイター・ディレクター）が50%を超えています。

以上