「コエテコ byGMO」が、会話型AIによるプログラミング教室レコメンド機能の提供を開始
「検索」から「相談」へ、生成AI時代の教室選びを実現
GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社(代表取締役社長:森 輝幸 以下、GMOメディア)は、2026年2月24日(火)より、プログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」(URL:https://coeteco.jp/)において、生成AIを活用した会話型プログラミング教室レコメンド機能の提供を開始しました。
本機能は、生成AIの普及により変化する消費者行動を背景に開発されたもので、従来の条件検索型と異なり、「コエテコ byGMO」に掲載されている教室情報を活用した精度の高いレコメンドによって「AIに相談しながら教室を選ぶ」ことが可能です。ユーザーがAIと対話しながら、子どもの性格や興味、学ばせたい内容などを、そのままの言葉で伝えることで、最適な教室候補にたどり着ける新しいユーザー体験を提供します。

【背景】
近年、生成AIの一般消費者への浸透により、情報収集や意思決定の起点は「検索する」から「相談する」へと大きく変化しています。マーケティング領域においても、AIとの対話が購買・選択行動を左右する時代の到来が指摘されており、比較・検討行動そのものが再定義されつつあります。
GMOメディアはこの潮流をいち早く捉え、教育分野における“新しい探し方”として、本会話型AIレコメンド機能を開発・導入しました。
【会話型AIレコメンド機能の特徴】
本機能は、従来の条件検索型の教室探しとは異なり、ユーザーがAIと会話しながら悩みや希望を整理して「自分に合う理由がわかる教室選び」を実現する新しい検索機能です。
「コエテコ byGMO」に掲載されている全国13,000件以上のプログラミング教室情報を学習データとして活用しており、これまで蓄積してきた教室情報、カリキュラム内容、対象年齢、指導スタイルなどをもとに、教室選びに特化した精度の高いレコメンドを提供します。比較・検討の負担を軽減しながら、納得感の高い意思決定を支援します。
■主な特長
1.条件が固まっていなくても、会話から始められる
「何歳の子どもに向いているか」「ゲームが好きでも問題ないか」「通学とオンラインのどちらが良いか」といった曖昧な相談から始められます。AIが対話を通じて希望を整理します。
2.教室データと口コミ傾向を活用した、“なぜその教室なのか”がわかる提案
全国のプログラミング教室情報、カリキュラム特性、対象年齢、口コミ傾向などのデータをもとに、ユーザーの相談内容に紐づいた最適な教室候補を提示。
3.迷わずに決められる設計
保護者が抱えやすい「比較疲れ」や「情報過多」を解消し、納得感をもって意思決定できる体験を実現します。

【学習塾・社会人教育領域への展開】
会話型AIレコメンド機能は、「コエテコ byGMO」での提供を皮切りに、GMOメディアが運営する他の教育関連サービスへも順次展開していきます。
子ども向けプログラミング教室で培った対話設計・レコメンドロジック・データ活用基盤を横断的に活用することで、教育領域全体に共通する「選びづらさ」の解消を目指します。
■今後展開予定のサービス
・「コエテコ塾さがし byGMO」(URL:https://coeteco.jp/juku)
中学・高校受験や学習目的に応じて、成績・志望校・学習スタイル・通塾条件などをAIとの対話で整理し、最適な塾を選べるようにサポートします。
・「コエテコキャンパス byGMO」(URL:https://coeteco.jp/campus)
社会人やリスキリング層がオンラインスクールを選ぶ際に、キャリア志向、学習目的、可処分時間、これまでの学習経験などをAIとの対話で整理し、最適なスクールを提案します。
GMOメディアは、子どもから社会人までを対象とした教育メディア群にAI基盤を展開し、学習目的に応じた最適な選択を支援していきます。あわせて、ユーザー満足度の向上とLTVの最大化、教育事業者にとっての送客価値の向上を目指します。
【今後の展望】
GMOメディアは、今回提供を開始した会話型AIレコメンド機能を起点に、「AI×メディア×マッチング」を軸としたサービス拡張を進めます。今後は、AIレコメンド精度向上に加え、教育事業者向けの送客・分析ソリューションを拡充することで、ユーザーの選択体験と事業者の成果の双方を高めていきます。
さらに、AIを起点とした新たな広告・マッチングモデルの構築を通じて、生成AI時代に適した次世代メディアモデルの確立を目指します。AIによって「探す体験」そのものを進化させることで、教育分野におけるユーザー価値と事業者価値の双方を高めてまいります。
【2026年春の入会キャンペーン!最大7,000円分Amazonギフトカードプレゼント!】
「コエテコ byGMO」では、2026年2月16日(月)より「2026年春の入会キャンペーン!最大7,000円分Amazonギフトカードプレゼント!」を実施しています。本キャンペーンでは、「コエテコ byGMO」からプログラミングスクールの体験授業を申し込み、体験後に口コミを投稿し、期間内に体験したスクールへ入会された方を対象に、最大総額7,000円分のAmazonギフトカードをプレゼントします。
■キャンペーン概要

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体験申込期間 |
2026年2月16日(月)~2026年4月30日(木) |
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応募期間 |
2026年2月16日(月)~2026年6月30日(火) |
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対象 |
①「コエテコ byGMO」サイトより申込期間内に体験授業を申し込み、体験後口コミを投稿した方 ②体験後に、応募期間内までに入会した方 (すでにスクールに入会している方は対象外) |
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特典内容 |
・体験授業の口コミ投稿:2,500円 ・体験した教室への入会:3,000円 ・入会後6か月以内での口コミ投稿:1,500円 最大総額7,000円のAmazonギフトカードをプレゼント |
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特設サイト |
https://coeteco.jp/campaigns/enrolled_2026_spring ※詳細は特設サイトをご確認ください |
【「コエテコ byGMO」とは】(URL:https://coeteco.jp/)
■小学生向けのプログラミング・ロボット教室情報掲載数業界No.1(※)
GMOメディアが運営する「コエテコ byGMO」は、「プログラミング教育がわかる、プログラミング・ロボット教室がみつかる」をコンセプトに、2017年11月に開設したプログラミング教育ポータルサイトです。2025年12月末時点で掲載された教室数は13,000を超えています。
(※) 2023年 12月期_指定領域における市場調査 / 調査機関:日本マーケティングリサーチ機構
■プログラミング教育解説記事など関連情報も充実し、保護者の方々のスクール選びをサポート
2020年4月からの小学校でのプログラミング教育の必修化を契機にプログラミング教室への注目が高まっていることから、国内のプログラミング教室の数も拡大しています。また、保護者の多くはプログラミング学習が未経験ということから「子供に合うプログラミング教室がわからない」という悩みを抱える方も少なくありません。
「コエテコ byGMO」では、サービス開始当初から「わからないことをわかりやすく」という理念の基、プログラミング教育の解説記事や教室の情報を充実させることで、保護者のニーズを満たしてきました。今後も、様々なプログラミング教室の情報を伝えることで、小学生のお子さんを持つ親御さんが、プログラミング教育への理解を深め、プログラミング教室選びの参考となるようなサービスを目指します。
【GMOメディアについて】(URL:https://www.gmo.media/)
GMOメディアは、創業以来インターネット上で自社開発・自社運営のサービス群であるメディア事業を中心に展開しています。現在はゲームプレイでポイント獲得ができる「かんたんゲームボックス byGMO」などのポイント関連事業と、プログラミング教育ポータル「コエテコ byGMO」と美容医療チケットサイト「キレイパス byGMO」の業界特化型事業を展開しています。
さらに、ソリューション事業としてメディア運営で培ったノウハウを基にポイントサイトの構築・運営を支援する「GMOリピータス」や成果報酬型の広告配信を行うアフィリエイトサービスプロバイダ「アフィタウン byGMO」、訴求力のあるギフトキャンペーンを簡単に実施できるギフトキャンペーンツール「ギフコ byGMO」など提携パートナーの収益化のサポートも行っています。
【本件に関するお問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社
事業開発本部 教育サービス事業部
TEL:03-5456-2626
E-mail:coeteco-support@gmo.media
【GMOメディア株式会社】(URL:https://www.gmo.media/)
会社名 GMOメディア株式会社 (東証グロース市場 証券コード:6180)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 森 輝幸
事業内容 ■メディア事業
■ソリューション事業
資本金 7億6,197万円
【GMOインターネットグループ株式会社】(URL:https://group.gmo/)
会社名 GMOインターネットグループ株式会社 (東証プライム市場 証券コード:9449)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 持株会社(グループ経営機能)
■グループの事業内容
インターネットインフラ事業
インターネットセキュリティ事業
インターネット広告・メディア事業
インターネット金融事業
暗号資産事業
資本金 50億円
※記載されている会社名・製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。
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