ファミリーコンシェルジュサービス Yohana 2023年9月5日（火）より価格改定 国内でのサービス提供開始から1年 日米累計約12万件以上のタスクをサポート 地域を拡大し1都3県での展開に

パナソニック ホールディングス株式会社100％出資のYohana株式会社（本社：神奈川県横浜市、創業者 兼 CEO ヨーキー松岡［松岡陽子］、以下Yohana）は、2023年9月5日（火）より、次世代ファミリーコンシェルジュサービス「Yohanaメンバーシップ」のサブスクリプション料金を下記の通り改定します。また同日より、サービス提供地域に千葉県、埼玉県を加え、一都三県への提供を開始します。

＜料金改定概要＞

【対象】Yohanaメンバーシップサブスクリプション料金

【改定料金（税込）】月額 10,000円

【現行料金（税込）】月額 18,000円

【価格改定実施日】2023年9月5日

Yohanaメンバーシップサブスクリプション料金に含まれるもの：

1. ご依頼されたTo-doに関するリサーチとご提案（頼めるTo-do数は無制限（*1））

2. ご依頼いただいたTo-doに関する予約・手配（*2）

3. Yohanaガイドと相談できるオンラインコール

※To-doに関してYohanaが提案する商品やサービス、及び、Yohanaが提供するサブスクリプション以外のサービスに関して発生する代金やその他の費用は、サブスクリプション費用に含まれません。

「Yohanaメンバーシップ」は、2021年9月に米・シアトルで開始し、2022年に10月に全米（*3）に拡大。日本国内では、2022年9月より神奈川県、2023年2月より東京都での提供を開始しました。

これまで、子育て中のご家族に加え、単身者やシニア層を含め幅広い層の方からご利用いただいています。また利用者の声からは、「忙しい中でのタスクを片付けてもらえること」に加え「自分がやるよりも選択肢が広がったり、知らなかったことを教えてもらえること」が満足度に寄与していることがわかっています。国内でのサービス提供開始から1年を迎える中、2023年9月5日（火）より、これまでと同様のサービス内容を、よりお求めやすい価格でご提供を開始し、幅広いお客様のくらしに貢献できるよう目指します。

■「Yohanaメンバーシップ」とは

パナソニック ホールディングス株式会社執行役員であり、自身も4児の母親であるヨーキー松岡によって設立されたYohanaは、忙しい家族が、家族全員の幸せを最優先し、お互いと向き合う時間を大切にできるよう支援するウェルビーング企業です。そのプロダクト第一弾である、「Yohanaメンバーシップ」は、忙しい家族のくらしをサポートするサブスクリプション型の次世代ファミリーコンシェルジュサービスです。

アプリを通じてくらしのTo-do（タスク）を依頼すると、Yohanaチーム（実在する人間）が、Yohanaメンバーの要望を細やかに伺いながら、解決に向けてサポートします。例えば、毎日の献立と買い物リストの作成、食材手配、子どもの習いごと探し、週末のお出かけから旅行の手配など、幅広いTo-doに対応し、解決に向けたリサーチ・提案、予約・手配までをワンストップ（*2）でサポートする点が特徴です。

＜サービス概要＞

サービス名：Yohanaメンバーシップ

サービス提供地域：東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県（他の地域にも今後順次拡大予定）

サブスクリプション料金：月額10,000円（税込）※2023年9月5日より

公式ホームページ：https://www.yohana.jp/

*1 Yohanaチームが受けるご相談やご依頼の件数や内容、Yohanaチームの稼働状況などによっては、To-doの対応に時間がかかることがあります。

*2 予約・手配については一部お受けできない場合もございます。

*3 全米50州およびコロンビア特別区（ワシントンD.C.）

■福利厚生として法人向けにもサービスを提供中

出社勤務が増加傾向にある中、従業員のワーク・ライフ・バランスを支援するためプライベートの暮らしをサポートする福利厚生サービス導入を検討する企業様より問い合わせが増えています。Yohanaでは福利厚生として法人向けにもサービスの提供を開始しました。企業に合わせたカスタマイズプランをご提供しております。

■サービス提供開始からの利用動向

・これまで日米で累計約12万件以上のTo-do（タスク）をサポート

・国内のユーザー層は30代〜40代の子育て世帯が中心。50代以上や単身者、男性の利用も

・国内で最も依頼件数が多いカテゴリーは「フード＆グルメ」。次いで、「トラベル」「教育」

■利用者の声（インタビュー、アンケート結果より一部抜粋）

「調べ物をしなくてはいけないというイライラが減りYohanaにお願いしようという気持ちに切り替わった。今はYohanaがやってくれるので、子供ともっと向き合う時間が増えている。」（40代女性）

「リサーチの幅が広がったり、自分が知らなかったことを知れたりする点が気に入っています。何か困ったらすぐに投げられる場所があるという安心感があることも、Yohanaのサービスを使い続けている理由です。」（40代男性）

「週末に1週間のレシピを考えることが苦痛でしたが、Yohanaに献立提案をお願いしてからその時間がカットされ、時間も心もゆとりを持てるようになりました。料理もどれも簡単で美味しく、家族にも大好評でした！」（女性）

「プレゼント選びが助かりました。頑張った後輩に贈るプレゼントの候補をたくさん調べてもらい、実際にその中から贈ったプレゼントは相手にも喜んでもらえました。こんなつながりをサポートしてもらえる点が、助かっています。」（40代男性）

「Yohanaプライムプロの整理収納サービスがとてもよかったです。クローゼットの収納をお願いしたついでに子供の学習机の置く場所を相談しました。後日机と一緒にどのような棚や引き出しを置いたら良いか改めて相談をしたところ、当日来てくれたスタッフの方がうちの家の間取りにピッタリの収納ボックスを提案してくれ、とてもよかったです。」（40代女性）

「両家の実家とも遠方で、頼れる人がいない中で子育てをしてきました。そんな自分にとっては、娘のことを気にかけてくれる人がいることはとても貴重です。」（女性）

「日々のタスクが助かるのはもちろんなのですが、孤独感が薄れているように感じます。何かあったら相談できる誰かがいるという安心感につながり、気持ちに余裕が出てきたと感じます。」（30代女性）

■Yohana日本上陸1周年記念企画！Yohanaメンバーシップ会員限定で、話題の「SANU 2nd Home」のお得なトライアル宿泊が可能に！

「自然の中にもう一つの家」を持つセカンドホーム・サブスクリプションサービス「SANU 2nd Home（サヌ セカンドホーム）」とのコラボレーションが実現。通常SANU 2nd Homeサブスクリプション会員のみが宿泊できる人気のキャビンに、Yohanaメンバーシップ会員様限定で、お得な価格（*4）でトライアル宿泊することができます。また、SANUの各ロケーションに合わせた周辺のアクティビティをご提案するなど、初めての宿泊でも快適に過ごせるよう、大切な人との滞在をYohanaがサポートします。

*4 1泊1室あたり・・・平日19,800円、土・祝日・祝前日25,300円（共に税込）にて宿泊可能。ただしお一人さま1回1泊のみの予約に限る

＜SANU 2nd Homeとは＞

月額5.5万円で、「自然の中にもう一つの家」を持つセカンドホーム・サブスクリプションサービス。サブスクに登録することで、都心から好アクセスな自然立地にあるキャビンを自由に選んで滞在できる、「都市から日本各地の美しい自然に繰り返し通い、生活を営む」新しいライフスタイルを提供します。

※現在、関東圏を中心に11拠点62室を運営。2024年には30拠点200室に拡大し北から南まで日本中の大自然と暮らす体験を届けます。

2024年新拠点地：https://lp.sa-nu.com/northtosouth

SANU 2nd Home公式サイト：http://2ndhome.sa-nu.com/

■Yohana 創業者 兼 CEO ヨーキー松岡

パナソニック ホールディングス株式会社 執行役員 PanasonicWELL 本部長

東京生まれ。幼少からテニスに打ち込み、中学卒業後に渡米。UC Berkeley（カリフォルニア大学バークレー校）を卒業後、MIT（マサチューセッツ工科大学）にて電気工学とコンピュータサイエンスを専攻し博⼠課程修了。博士（理学）。ハーバード大学の博士研究員を経て、カーネギーメロン大学助教授、ワシントン大学准教授として、人体・脳のリハビリを促すロボット機器の開発に携わる。ロボット工学と神経科学における研究成果が認められ、天才賞と呼ばれるマッカーサー賞を受賞。賞金を元手に、身体面および学習面の課題を抱える子どもたちのために、ヨーキーワークス財団を設立。2009年末、共同創業者としてGoogle Xを設立。ガレージベンチャーだったNestに参画し、2014年、Googleに売却。QuanttusのCEO、Appleの副社長、Google NestのCTO、Googleの副社長などシリコンバレーにおける要職を歴任。2019年10月、パナソニック株式会社（現パナソニック ホールディングス株式会社）へ入社。2020年にYohanaを設立。2023年3月中旬に、自身初の著書となる「選択できる未来をつくる」（東洋経済新報社）を刊行。