学研ホールディングス、日越外交樹立50周年を記念して、書籍・プログラミングブロックを寄贈
学研ホールディングスはベトナムの戦略的パートナー・DTP社とともに、日越外交樹立を記念して、未来の担い手である子どもたちの学習のために、更なる今後の日越交流の促進を願って書籍・STEAM商材を寄贈。
*本事業は日越外交関係樹立50周年記念事業として認定を受けたものです。
▲2023年10月13日、寄贈時の様子。右から安達取締役（学研HD）、ヴァン副学長、フック社長（DTP社）、ソン副学長。
寄贈式にて
寄贈式は、学研の資本提携先 DTP Education Solutions JSC（以下、DTP社）と連携して執り行いました。
冒頭の生徒たちによる挨拶・歓迎の歌につづき、副学校長・学研代表者による挨拶、書籍・プログラミングブロックの贈呈をおこないました。
チャン・グエン・クオック・ヴァン ゴ・トイ・二エム副学校長挨拶（一部抜粋）
「この度は、日越50周年を記念して、日本を代表する教育事業会社の学研の書籍とプログラミングブロックを寄贈いただき、ありがとうございます。ベトナムでは、昨今STEAM教育の取り組みが加速しており、生徒たちの学習に最適な優れた教材のニーズが高まっています。本校はSTEAMを専門とする教師の授業や部活動にも盛んに取り組んでおり、いただいた教材を活用して、未来を担う子どもたちの育成に取り組んでいきます」
安達快伸 学研HD取締役挨拶（一部抜粋）
「日越外交50周年を記念して、学研の書籍とプログラミングブロックを寄贈できることを嬉しく思います。学研は日本において長年、子どもたちの教育のために様々な書籍や学習教材を提供してきました。国を作っていくのは人で、学研はまさにその人づくりに貢献してきました。子どもたちは未来の世の中を支えていく大事な宝物で、その宝物を大切に育てていくのが教育です。それは日本もベトナムも同じです。これからもDTP社と一緒にベトナムの子どもたちにいい本や教材を届けていきます」
▲寄贈式後は、STEAMの授業や校内見学を行い、友好を深めました。
▲STEAM授業見学の様子。
DTP社と学研による協業事業
DTP社はベトナムで教科書・学習教材の開発・販売、英会話中心のスクーリング事業、教育コンテンツ・サービス販売事業をオンライン・オフラインで展開する英語教育業界のトッププレイヤーです。10,000を超える学校・教育機関、幼児から高校生を対象に300万人以上の顧客（生徒）を有しており、英語の教科書出版においては、約3割の市場シェア（自社調べ）を獲得しています。
2023年4月の資本提携以後、2社は連携して、①書籍販売（学研・国内他社コンテンツ）、②STEAMプログラムの開発・展開（B2S/スクーリング事業）、③オンライン英会話事業、④教育玩具等の物販事業に取り組んでいます。
▲提携による事業展開イメージ図。
各社概要
会社名：DTP Education Solutions Joint Stock Company
所在地：148-150 Nguyen Dinh Chinh Street, Ward 08, Phu Nhuan District, Ho Chi Minh City, Vietnam
代表者：Vo Dai Phuc （CEO）
設立：2003年
URL：https://www.dtp-education.com/
事業内容： 教科書・学習教材の学校向け販売事業、英会話中心のスクール事業、教育コンテンツ・サービス販
DTP社は「ベトナムの教育のために、絶えず研究開発をし続け、質の高いサービス・商品を提供する」とのミッションを掲げ、2002年に設立された教育出版企業です。主な事業は、教科書・学習教材の開発・販売、英会話中心のスクーリング事業、教育コンテンツ・サービス販売です。幼稚園から高等教育におよぶ1万以上の教育機関に対して商材・サービスを提供、のべ300万以上の顧客がいます。シンガポール、タイ、ラオス、カンボジア、米国に海外拠点があり、ベトナム国内では10か所の地域拠点があります。
会社名：株式会社学研ホールディングス
所在地：東京都品川区西五反田2-11-8
代表者：代表取締役社長 宮原 博昭
設立：1947年
URL：https://ghd.gakken.co.jp/
事業内容：学習塾などの教育サービス、出版物の発行や保育用品などの製作販売、サービス付高齢者向け住宅や認知症グループホームなどの介護施設・子育て支援施設の運営等
学研は「戦後の復興は、教育をおいてほかにない」という、創業者、古岡秀人の信念のもと戦後間もない1946年に創業しました。その信念に基づいて、日本中の多くの家庭に「科学」「学習」をはじめとした学習教材をお届けしてきました。学研グループの信念は現在も変わることはなく、出版に加え、学校教育分野への進出、塾事業の展開など、教育の機会の創出と優れた教材の開発と提供、また高齢者住宅事業をはじめとする医療福祉事業を展開しています。
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