『地球の歩き方 信州』が来春2025年4月に発行決定！　発刊決定記念アンケート＆プレゼントキャンペーンで読者の生の声を大募集！

累計86万部超えの「地球の歩き方」国内シリーズから、長野県「信州」版が来春に誕生予定。長野県内シェア率70％超えの信濃毎日新聞とコラボし、まだまだ知らない信州の魅力をとことん深掘ります！

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社 地球の歩き方（東京・品川／代表取締役社長：新井邦弘）は、『地球の歩き方 信州』の発売情報（2025年4月に全国書店及びオンライン書店で発行予定）を2024年9月5日（木）に発表いたしました。

■なんと77市町村、すべて網羅。
「地球の歩き方」×「信濃毎日新聞」が深掘りする“信州の旅事典”に乞うご期待！ 

1979年の創刊以来、海外旅行のバイブルとして知られる「地球の歩き方」が2020年のコロナ禍で出した『東京』のヒットを皮切りに、国内版シリーズで大躍進中。そしてこのたび、『地球の歩き方 信州』を2025年4月に発売することが決定いたしました。注目いただきたいのは、県紙でもある信濃毎日新聞の地元記者による「推し」情報の数々。名産品やグルメ、スポットなど取材ネットワークを生かして、長野県全77市町村を網羅します。地球の歩き方と地元を愛する記者たちがコラボし、信州の魅力をとことん深く掘りさげ“信州の旅事典”となるべく鋭意制作中。

■あなたの声が掲載されるかも!?　発刊決定記念アンケート＆プレゼントキャンペーン開始 

『地球の歩き方 信州』の制作決定を記念し、2024年9月5日より発刊決定記念アンケート＆プレゼントキャンぺーンがスタート。『地球の歩き方 信州』の表紙を飾るイラストやおすすめスポット＆グルメ、ご当地あるあるネタなどについて、長野県民をはじめ、信州が最近気になる読者の生の声を大募集しています。お寄せいただいた貴重なご意見や体験談が『地球の歩き方 信州』に掲載された場合、掲載本を贈呈。また、アンケートにお答えいただいた方の中から抽選で30名様に、地球の歩き方オリジナルクオカードなどのプレゼントが当たります。（締切：2024年9月30日）

★『地球の歩き方 信州』発刊決定記念アンケートはこちらから 

▶https://arukikata.jp/sihyfh

【地球の歩き方とは？】 

1979年の創刊以来、40年以上海外旅行ガイドを作り続けてきた「地球の歩き方」。現在約160の国と地域の情報を網羅する。コロナ禍で売り上げが95%減となるなか、2020年に発売した初の国内版『東京』が大ヒット。東京に続く国内版やコラボ本など次々とヒットを飛ばしV字回復を遂げ、TVや新聞などさまざまなメディアで取り上げられ話題に。

【信濃毎日新聞とは？】 

1873（明治6）年の創刊から150年にわたり発行を続けてきている、長野の県紙。県内シェア70％超え、県民の主読紙であり、「信毎（しんまい）」の愛称で親しまれている。地域の話題から世界の出来事まで、充実した紙面内容と速報性で読者から大きな信頼が寄せられている、長野県のリーディングメディアだ。 

［商品概要］ 

■『地球の歩き方 信州 2025～2026』 

著作：地球の歩き方編集室 

体裁：A5変形、約500ページ（予定） 

予価：2,200円（税込） 

発売予定日：2025年4月予定 

発行所：株式会社地球の歩き方 

発売元：株式会社Gakken 

地球の歩き方：https://www.arukikata.co.jp/guidebook/

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■株式会社地球の歩き方（Arukikata. Co., Ltd.）

https://www.arukikata.co.jp/company/
・代表取締役社長：新井 邦弘
・法人設立年月日：2020年12月1日（事業開始2021年1月1日）
・資本金：5百万円
・所在住所：〒141-8416　東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・事業内容：「地球の歩き方」出版および関連事業、旅行マーケティング事業、損害保険代理店事業

■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）

https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,641億円、連結子会社75社（2023年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場情報（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開