【学研グループのフリースクール】無料講演会「小学校低学年の不登校はどうすれば」を開催いたします
フリースクールの見学会も同時開催
株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社⻑:宮原博昭)のグループ会社、株式会社 学研ココファン・ナーサリー(東京・品川/代表取締役社⻑:⼭崎 知恵、以下当社)は、2024年12月22日に講演会「小学校低学年の不登校はどうすれば」を開催いたします。
講師は不登校ジャーナリストの石井しこう氏が務め、同時に講演会の会場である当社運営のフリースクール「みらいゲート秋葉原」の見学会も実施いたします。
■講演会開催の背景
不登校児生徒数は過去最大になっており、特に小学生の不登校の伸びが顕著です。
特に小学校低学年の不登校の場合、「勉強はどうすれば良いのか」「学校以外に通えるところはあるのか」「学校とはどう付き合えば良いのか」など、保護者の方の悩み、考えなくてはいけないことが数多くあります。
また、子どもの不登校に伴う離職や休職などの保護者の就業問題も発生しています。
「みらいゲート秋葉原」では、こうした悩み、問題に直面されている保護者の方を支援する取り組みを続けており、今回の講演会は第2回目の開催となります。
今年2月には第1回目として、同じく石井しこう氏が講師を務める「フリースクール見学会&懇親会~小学生の親たちで話しませんか」を開催。
多くの保護者の皆さまに参加いただき、普段の悩みや困りごとの相談会を行うとともに、同じ境遇の保護者による懇親会を開催しました。
■講演会概要
「小学生低学年の不登校はどうすれば」
・開催日:①12月22日(日)② 1月18日 (土)
・時間:第1部 10:30~/第2部 14:00~
※各日ともに第1部と第2部の内容は同じです。ご都合の良い時間にご参加ください。
・参加費:無料
・会場:「みらいゲート秋葉原」
東京都千代田区神田須田町1-25 JR神田万世橋ビル2F
・お申し込み方法:下記サイトからお申し込みください。
https://peatix.com/event/4236717
■講師プロフィール
・石井しこう
1982年東京生まれ。不登校ジャーナリスト。中学校受験を機に学校生活が徐々にあわなくなり、自身も中学2年生から不登校に。同年、フリースクールへ入会。19歳からはNPO法人で、不登校の子どもや若者、親など400名以上に取材を行なう。現在はNPOを退社し不登校ジャーナリストとして講演、出演、イベント運営などで活動中。「Yahoo!ニュース 個人」月間MVAを二度受賞。
著書に『「学校に行きたくない」と子どもが言ったとき親ができること』(ポプラ社)など。
【「みらいゲート秋葉原」について】
「みらいゲート秋葉原」は小学生に特化したフリースクールで、さまざまな理由から小学校や学童保育に居場所を見つけられなかったり、集団になじむのに難しさがあったりといった子どもたちのための、家とは別の「居場所」です。
子どもの不安感や保護者の悩みに寄り添うサポートを行っています。
<施設概要>
■所在地
東京都千代田区神田須田町1-25 JR神田万世橋ビル2F
■開室時間 9:00~18:00
■電話番号 03-5289-0281
https://nursery.cocofump.co.jp/miraigate/
■株式会社学研ココファン・ナーサリー
https://nursery.cocofump.co.jp/
・代表取締役社⻑:⼭崎 知恵
・法⼈設⽴年⽉⽇:2008年5⽉19⽇
・所在住所:〒141-8420 東京都品川区⻄五反⽥2丁⽬11番8号
・電話番号:03-6431-1861(代表)
・事業内容:
・認可・認証保育所、こども園の受託運営
・公設⺠営化による公⽴保育園の受託運営
・⼤型開発に伴う複合型⼦育て⽀援施設の受託運営
・児童健全育成機能施設の受託運営
・その他⼦育て⽀援施設の受託運営全般
■株式会社学研ホールディングス(GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.)
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長:宮原 博昭
・法人設立年月日:1947年3月31日
・資本金:19,817百万円
・売上高:1,855億円、連結子会社79社(2024年9月期)
東京証券取引所 プライム市場情報(証券コード:9470)
・所在住所:〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号:03-6431-1001(代表)
・事業内容:1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
教育分野:「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
学習教材などの出版・コンテンツ事業、
教科書・保育用品などの園・学校事業など
医療福祉分野:サービス付き高齢者向け住宅事業、
認知症グループホーム事業、
保育園・学童などの子育て支援事業など
グローバル:150か国以上で活動・事業展開
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