研修効果を「見える化」する！　インストラクショナルデザイン活用方法セミナー開催！

研修の目標設定と評価基準を明確化し、ROI（投資対効果）を基に効果的なパフォーマンス向上を目指す実践的手法を、プロが解説します。

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社TOASU（東京・品川／代表取締役社長：宮田 晃）は、2025年1月30日（木）に、「インストラクショナルデザインの活用から研修効果の見える化を実現～効果的な目標・評価設定とROIの関係とは～」を実施いたします。

■内容

研修実施にあたり、経営層や現場社員に理解を得るのに苦労したご経験はありませんか？　研修効果を報告できることができれば、社内決裁もスムーズに進むと考えている人事ご担当者様も多いかもしれません。

研修の成果を最大化するためには、明確な目標設定と効果的な評価方法が欠かせません。本セミナーでは、インストラクショナルデザイン（ID）の考え方を活用し、研修効果を「見える化」するための実践的な手法をお伝えします。目標・評価設定の具体的なプロセスを解説し、ROI（投資対効果）の視点から、どのようにパフォーマンス向上を目指すべきかを実際の事例も交えながら解説します。

見えづらかった研修効果も、適切な目標設定と評価基準の設定方法を学ぶことで、データドリブンが可能となります。研修の効果測定という難しい課題に対応し、ROI（投資対効果）の視点を取り入れた測定手法をご紹介する本セミナーは、研修カリキュラム見直しのきっかけになるはずです。

■本セミナーの3つの特徴

①インストラクショナルデザインをベースにした研修設計の手法。

②ROI（投資対効果）を用いた効果測定を実施した事例を紹介。

③目標・評価の設定の重要性を理解して研修カリキュラムを見直すときのポイントを理解する。

■こんな方におすすめ

経営層に上申するために研修の効果を可視化したい。

研修実施について納得感を得るため、研修効果測定方法を確認したい。

研修の見直しをするときに注目すべきポイントや効果的な手法を示すことができるようになる。

■開催概要

【開催日時】　2025年1月30日（木）　15：00～16：05

【会場名】　　WEB形式（オンライン）

【講師】　　　株式会社TOASU常務執行役員　寺田佳子

【受講費】　　無料

■プログラム

15:00～15:05　導入挨拶

15:05～15:50　基調講演

15:50～16:00　質疑応答

16:00～16:05　TOASUからのご案内

■お申し込み先

お申し込みは下記セミナー申し込みフォームよりお願いいたします。（申し込み期限：2025年1月30日（木）14:00まで）

お申し込みはこちら

■登壇講師

寺田佳子　株式会社TOASU 常務執行役員　インストラクショナルデザイナー

熊本大学大学院教授システム学専攻非常勤講師

日本大学生産工学部創生デザイン学科非常勤講師

デジタルラーニングコンソシアム（DLC）副会長

eLP研修コース講師（学習成果のROI分析、コースアセスメント技法）

特定非営利活動法人創造的教育支援機構STEAM＆P 理事

ATD（米国能力開発機構）会員　ATD-MNJ理事

CIPD（英国人材開発認定機構）会員、教育システム情報学会会員

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■株式会社TOASU

https://toasu-gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮田晃
・法人設立年月日：1995年3月28日（2022年10月1日商号変更）
・資本金：20,000,000円
・所在住所：〒141-0031　東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1411（代表）
・事業内容：研修サービス事業
　　　　　　組織開発事業
　　　　　　コンサルティング事業
　　　　　　外国人就労支援事業
　　　　　　コンテンツ受託事業
　　　　　　ASUBeTO（LMS）事業

■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）

https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,855億円、連結子会社79社（2024年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場情報（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開