ニセ情報があふれる現代の必読書『いちばんやさしいファクトチェッ クの教本 人気講師が教える生成AI時代の“フェイク”と向き合う情報リテラシー』を2026年10月8日（木）に発売
発売記念！全文無料公開キャンペーンも実施
インプレスグループでIT・デザイン関連メディア事業を展開する株式会社インプレス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：高橋隆志）は、生成AIやSNSと切り離せない現代人の必須スキル、ファクトチェックの基本がわかる書籍『いちばんやさしいファクトチェックの教本 人気講師が教える生成AI時代の“フェイク”と向き合う情報リテラシー』を2026年10月8日（木）に発売いたします。
■真偽不明情報があふれる生成AI時代の必読書
選挙や災害のたびに真偽が疑わしい画像や切り抜き動画がネットにあふれ、また、毎日のように投資や健康にまつわる怪しげな情報や、著名人の真偽不明な噂がタイムラインに流れてきます。生成AIとSNSにより瞬く間に拡散する「リアルな嘘」すなわちフェイク情報は、私たちの投票や購買、あるいは他者への評価といった「現実の行動」を確実に歪めているのです。情報の真偽を見抜く「ファクトチェック」は、現代人にとって欠かせない情報リテラシーといえます。
本書では、国際大学グローバル・コミュニケーション・センター教授の山口真一氏が、昨今のフェイク情報の実態と騙されないための対策をやさしくひもときます。
■自分と大切な人を守るファクトチェックの技術が身につく
本書のゴールは、フェイク情報に騙されない、踊らされないためのファクトチェックの技術を身につけることです。なぜフェイク情報が広がるのかといった背景にはじまり、生成AIコンテンツの見抜き方、一次情報の探し方、当事者にならないための心構えなど幅広いトピックを解説しています。自分と大切な家族を守る「情報護身術」を身につけたい人はもちろん、情報リテラシー教育にもぴったりな1冊です。購入者特典として、印刷して使える情報護身術チェックリスト（PDF）と電子版（PDF）のダウンロード特典が付いているので、スマートフォンやタブレットに保存して、必要なときにすぐ役立てられます。
■本書は以下のような方におすすめです
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情報の真偽を確かめる術を身につけたい
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フェイク情報が流れる背景を知りたい
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生成AIコンテンツの見抜き方を学びたい
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SNSや動画コンテンツを安心して楽しみたい
■紙面イメージ
■発売記念！ 全文無料公開キャンペーンを実施
本書の発売を記念して、期間限定で全文無料公開キャンペーンを実施します。
実施期間：10月8日（木） 0時00分 〜 10月11日（日）23時59分
詳しくはこちらのWebページをご参照ください。
https://book.impress.co.jp/books/1125101170
■本書の構成
Chapter 1 なぜいま、ファクトチェックが必要なのか
Chapter 2 なぜ人は嘘を信じてしまうのか
Chapter 3 誰が、なぜ嘘を広げるのか
Chapter 4 AIが「見分けにくい嘘」を量産する
Chapter 5 騙されない・広げないためにできること
Chapter 6 実践！ファクトチェックの技法
Chapter 7 withフェイク2.0時代を生き抜くために
■書誌情報
書名：いちばんやさしいファクトチェックの教本 人気講師が教える生成AI時代の“フェイク”と向き合う情報リテラシー
著者：山口 真一
発売日：2026年10月8日（木）
ページ数：240ページ
サイズ：A5正寸
定価：1,980円（本体1,800円＋税10％）
電子版価格：1,980円（本体1,800円＋税10％）※インプレス直販価格
ISBN：978-4-295-02584-9
◇Amazonの書籍情報ページ：
https://www.amazon.co.jp/dp/4295025844/
◇インプレスの書籍情報ページ：
https://book.impress.co.jp/books/1125101170
◇書影ダウンロードページ：
■著者プロフィール
山口 真一（やまぐち しんいち）
国際大学グローバル・コミュニケーション・センター教授。1986年東京生まれ。博士（経済学）。専門は計量経済学、社会情報学、情報経済論。フェイク情報・ネット炎上・AIなど、情報社会の諸課題を研究。NHKや日本経済新聞などメディア出演・掲載多数。KDDI Foundation Award貢献賞、電気通信普及財団賞など多くの賞を受賞。著書に『噓で満ちていく社会』『炎上で世論はつくられる』『スマホを持たせる前に親子で読む本』『正義を振りかざす「極端な人」の正体』など。他に、早稲田大学ビジネススクール兼任講師、東京都デジタル広報フェロー、シエンプレ株式会社顧問、日本テレビ放送番組審議会委員を務める。また、内閣府「人工知能戦略専門調査会」を始めとし、総務省、厚生労働省、文部科学省、公正取引委員会などの様々な政府有識者会議委員や座長を務める。
以上
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