3ヶ月未満のオンライン英語研修受講者のうち、1割しか効果を実感できず｜スキルアップ研究所調査結果

スキルアップ研究所、「オンライン英語研修に関する実態調査」の結果を発表

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社で、法人向け英語研修を提供するAI英会話アプリ「Talkful」を運営する株式会社 ベンド（本社：東京都千代田区／CEO：近藤潔）は、同社が運営する「スキルアップ研究所」にて、「オンライン英語研修に関する実態調査」を行い、2025年8月25日に結果を発表いたしました。

【調査結果のポイント】

・設定された受講頻度が高いほど実施率は低下傾向に

・3ヶ月未満の受講では1割しか効果を実感できず

・プレゼン・商談などの実践力の向上を実感した人は1割に留まる

調査結果全文はこちら：https://reskill.gakken.jp/5007

◼️調査背景

近年、リモートワークの普及やグローバルビジネスの加速により、企業内での「オンライン英語研修」のニーズが急増している。

また、従来は集合研修や教室での対面指導が一般的だったが、業務との両立が難しい、受講者の習熟度に差が出る、学習の継続が難しいといった課題があった。

こうした背景から、より柔軟で個別最適化がしやすい「オンライン形式」への移行が進んでいる。

本調査では、オンライン英語研修を受けたことのある20代〜60代の社会人を対象に、オンライン英語研修の受講実態、受講後の効果、研修内容への満足度などについて調査を行った。

◼️調査結果

◆設定された受講頻度が高いほど達成率は低下傾向に

会社・研修制度で定められていた受講頻度と実際の受講頻度を質問した。

最も多かったのは「週に3〜4回」と設定されていたケースであり、そのうち約7割の受講者が規定どおり「週に3〜4回」受講していたが、残りの3割弱は「週に1〜2回」に留まっていた。

一方で、「週に3〜4回」や「ほぼ毎日」といった高頻度の受講を求められていた場合ほど、実際の受講頻度との乖離が見られた。

この背景には、頻度が高すぎることで業務との両立が難しくなり、学習が自発的な取り組みではなく義務として捉えられてしまう構造があると考えられる。

Talkfulのようなアプリを導入することで、個々人が最適な頻度・時間で英語のレッスンを実施できるようになるだろう。

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◆3ヶ月未満の受講では一定以上の効果実感は半分に留まる

英語力の向上実感と受講期間の関係を分析したところ、3ヶ月未満の受講では効果を「はっきりと実感できた」「ある程度実感できた」層が半分以下に留まることが明らかになった。

一方、3〜6ヶ月間受講した層では約9割が何らかの成果を実感しており、「ある程度実感できた」以上が7割を超えた。

研修の成果が着実に現れ始める期間として、3〜6ヶ月が一つの転換点となっていることがわかる。

従来型の研修だと長期間になればなるほどコストが問題となるが、Talkfulのようなアプリであれば長期の研修でも格段に費用を抑えることができ、成果が出るまで研修を実施できるだろう。

◆プレゼン・商談などの実践力の向上を実感した人は1割に留まる

オンライン英語研修において、プレゼン・商談・交渉などの実践的なビジネス英語力の向上を実感したと答えた人はわずか1.3％に留まり、効果を感じた人はごく少数だった。

また、TOEICスコアの向上やライティング、リーディングといった他の応用スキルに関しても、実感率は軒並み低く、全体として実務での活用に直結する力の伸びを感じた人は限られていた。

一方で、「スピーキング」や「リスニング」といった基礎的なコミュニケーションスキルには多くの受講者が効果を感じており、オンライン英語研修は日常会話レベルのトレーニングに偏っている傾向がうかがえる。

実践的なビジネス場面で通用する英語力を高めるには、一般的な研修プログラムだけでは不十分であり、より専門性や状況設定に対応した研修が必要だといえる。

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◼️AI英会話アプリ「Talkful」について

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◼️課題と展望

本調査からは、オンライン英語研修が基礎的なスキルの習得には一定の効果を発揮している一方で、プレゼンや商談など、実践的な英語力の育成には限界があることが明らかとなった。

従来の集合型や対面型研修では、時間や場所の制約に加え、受講者のレベル差や継続の難しさといった課題があり、オンライン形式はその一部を解消したものの、画一的なカリキュラムやサポート不足といった新たな課題も見えてきた。

特に今回の調査では、「英語での商談やプレゼンができるようになった」と実感した人はわずか5.5%に留まり、より高度な業務スキルへの展開が難しい実情が浮き彫りとなった。学習が基礎スキル中心に偏っており、受講者自身の業務や目的に応じた応用的なトレーニングが不足していることがその背景にある。

こうした状況に対し、Talkfulはユーザーが自身の業務に即した会話シナリオを自由に設定し、AIとの対話を通じて反復練習ができる設計を提供している。学習の継続性と柔軟性を両立しながら、実務で通用する英語力を自らのペースで磨ける点は、従来の研修にはなかった価値だ。

英語力を「身につける」だけでなく、「使える」ようにするために、これからの研修はさらに個別最適化と実践力強化へと進化していく必要がある。

調査結果の引用・転載について

本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事（https://reskill.gakken.jp/5007）及びスキルアップ研究所（https://reskill.gakken.jp/）のリンクを付してください。

記載例

出典：https://reskill.gakken.jp/5007

（スキルアップ研究所：https://reskill.gakken.jp/）

引用・転載されたことにより利用者または第三者に損害その他トラブルが発生した場合、当社は一切その責任を負いません。

〈調査概要〉

項目	詳細
調査名	オンライン英語研修に関する実態調査
対象者	オンライン英語研修を受けたことのある20代〜60代の社会人
対象地域	全国
調査方法	インターネット調査
調査期間	2025年7月16日～7月23日
回答数	200

◼️大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」

スキルアップ研究所は、当社実施のアンケートによる最新の実態調査に基づき、独自のキャリア情報や有益な学習法を紹介しています。

実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。

キャリア情報や有益な学習法を紹介するページでは、実際にキャリアアップ・スキルアップを目指すにあたって参考となるような情報をお届けしています。

「キャリアアップ・スキルアップに取り組みたいが、次に何をすべきかわからない」という方や、「リスキリングって聞いたことはあるけど自分にもできるのかな」と思っている方に、ぜひ読んでいただきたい記事となっています。

スキルアップ研究所：https://reskill.gakken.jp/

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◆株式会社ベンド（Bend Co., Ltd.）

https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役：近藤潔
設立：2019年3月1日
資本金：1500万円（資本準備金を含む）
所在：〒102-0083　東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口： [e-mail]

■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）

https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,855億円、連結子会社79社（2024年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開