英語研修の効果：担当者の80%が「成果あり」も受講者の33%は「向上せず」｜スキルアップ研究所調査結果

スキルアップ研究所「企業英語研修の実態と効果に関する調査」の結果を発表

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社で、英会話アプリ「Talkful」を企業研修向けに提供する株式会社 ベンド（東京・千代田／CEO：近藤潔）は、運営する「スキルアップ研究所」にて、「企業英語研修の実態と効果に関する調査」を行い、2025年9月5日に結果を発表いたしました。

調査結果全文はこちら

【調査結果のポイント】

・英語研修の効果：担当者の80%が「成果あり」も受講者の33%は「向上せず」

・今後求められる英語研修とは？ 企業は「会議・プレゼン特化」 受講者は「職種別研修」

◼️調査背景

グローバル化が進展する中で、多くの企業が人材の競争力強化を目的として「英語研修」に多額の投資を行っている。

では、どのような研修が効果的なのか。さらに、現場の社員はその研修をどのように受け止めているのか。これらの点については、必ずしも十分に明らかになっていない。

スキルアップ研究所では、研修を設計・実施する担当者と、受講する社員の双方の視点から、研修の効果実感や期待される要素を調査した。

◼️調査結果

◆英語研修の効果：担当者の80%が「成果あり」も受講者の33%は「向上せず」

研修の効果については担当者と受講者の間に大きな認識の差が見られた。

人事・研修担当者の8割が「期待以上」「期待通り」と成果を認めているのに対し、受講者では3人に1人が「英語力はほとんど向上しなかった」と回答している。

これは企業が提供する研修内容が、受講者のニーズと一致していないことが要因の一つにあると考えられる。

英会話アプリ「Talkful」なら、シチュエーションを指定したカスタムレッスンが可能であり、より現場の求める研修を提供することができる。

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◆今後求められる英語研修とは？ 企業は「会議・プレゼン特化」 受講者は「職種別研修」

今後強化したい研修分野についても、企業と受講者の間で違いが明確になった。

企業の多くは会議やプレゼンに特化した研修を重視する一方、受講者が最も望んでいるのは「職種別の専門研修」だった。

企業は戦略的な場面対応を、受講者は日常業務に直結する実務性を求めており、そのギャップをどう埋めるかが今後の大きな課題といえるだろう。

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〈調査概要〉

項目	詳細
調査名	企業の英語研修の実態と効果に関する調査
対象者	英語研修を受講したことがある方（100名） 英語研修を実施中の企業に務める人事・研修企画担当者（100名）
対象地域	全国
調査方法	インターネット調査
調査期間	2025年8月10日〜8月17日
回答数	各100

◼️課題と展望

今回の調査では、「企業側と受講者の視点のズレ」が根本的な課題であることが明らかになった。企業は組織的成果を重視する一方、受講者は業務に直結する実践性を求めており、この差が成果実感の違いにつながっている。

今後は「グループ型×対面研修」を基盤としつつ、AIやオンラインを活用した個別最適化や実務直結性の強化が不可欠である。費用対効果と受講者ニーズを両立させる設計こそが、英語研修の成長を左右する鍵となるだろう。

「Talkful」は、この課題解決に応えるソリューションとして、AIを活用したハイブリッド型英語研修を提供している。従来型の強みを残しながら、一人ひとりに最適化された学習体験を実現することで、企業と受講者双方のニーズをつなぐ役割を担っている。

調査結果の引用・転載について

本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事（https://reskill.gakken.jp/5039）及びスキルアップ研究所（https://reskill.gakken.jp/）のリンクを付してください。 

記載例

出典：https://reskill.gakken.jp/5039

（スキルアップ研究所：https://reskill.gakken.jp/）

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◼️大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」

スキルアップ研究所は、当社実施のアンケートによる最新の実態調査に基づき、独自のキャリア情報や有益な学習法を紹介しています。

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スキルアップ研究所：https://reskill.gakken.jp/

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◆株式会社ベンド（Bend Co., Ltd.）

https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役：近藤潔
設立：2019年3月1日
資本金：1500万円（資本準備金を含む）
所在：〒102-0083　東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口： [e-mail]

■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）

https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,855億円、連結子会社79社（2024年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開