SNSでの英語学習で効果を感じにくい一番の理由は「学習方法への不安」|スキルアップ研究所調査結果
スキルアップ研究所、「英語学習におけるSNSの活用実態に関する調査」の結果を発表
株式会社学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭)のグループ会社で、実践的な英会話学習ができるAI英会話アプリ「Talkful」を運営する株式会社 ベンド(東京・千代田/CEO:近藤潔)は、同社が運営する「スキルアップ研究所」にて、「英語学習におけるSNSの活用実態に関する調査」を行い、2026年3月1日に結果を発表いたしました。
【調査結果のポイント】
・英語学習者の約6割が主にYouTubeを利用
・SNS活用で特に伸びたのはリスニング力
・効果を感じにくい一番の理由は「学習方法への不安」
調査結果全文はこちら:https://reskill.gakken.jp/5197
■調査背景
英語学習の情報収集や実践の場は、参考書や教室に限らずSNSにも広がっている。
無料でスキマ時間に使える一方、学習効果は活用方法に左右され、気づけば時間を消費してしまうリスクもある。
そこで本調査では、英語学習にSNSを利用した経験者を対象に、利用する媒体・目的・頻度の実態と、成果の出やすさを分ける要因を把握した。
■調査結果
◆英語学習者の約6割が主にYouTubeを利用

英語学習で最もよく使うSNSを聞くと、約6割がYouTubeを選び、他のSNSを大きく上回った。
語学学習・言語交換アプリの利用も一定数あるが、全体としては情報収集や視聴中心の受動的な学習が主流だといえる。
◆SNS活用で特に伸びたのはリスニング力

英語力が伸びたと感じた人に伸びたスキルを尋ねると、過半数がリスニングを挙げた。一方でスピーキングとライティングは合計でも1割未満にとどまり、アウトプット面の伸びは限定的だ。
インプット中心の学習に加えて、発話や記述につなげる機会を意識的に組み込むことが、技能の偏りを補う鍵になるだろう。
◆効果を感じにくい一番の理由は「学習方法への不安」

効果を感じにくい理由で最も多かったのは「学習方法が合っているか不安」という回答で、成果以前にやり方への確信を持てないことが壁になっている。
加えて「娯楽目的になってしまった」「継続できなかった」「何から学べばいいかわからなかった」も上位に並び、学習の道筋が整理されないまま進めてしまうことが停滞につながっているといえる。
■課題と展望
今回の調査から、SNSは無料でスキマ時間に取り組める一方、学習方法への不安や娯楽化によって成果がぶれやすいことが分かった。
体系的に学びにくく情報の質もばらつくため、自己管理と学習設計が欠かせない。
インプットに偏りやすい弱点を補うには発話機会の確保が課題で、AI英会話アプリ「Talkful」など、アウトプットを促すツールの併用が有力な選択肢となるだろう。
■AI英会話アプリ「Talkful」について

Talkful(トークフル)はAI講師による本格的な英会話レッスンが受けられるアプリです。Talkfulなら、世界で通用する語学力をスマホ1つで身につけられます。
スマホ1台でいつでも英会話レッスンを受けられるので、忙しい毎日でも自分のペースで学習可能。気軽にどんどん話せるので、スピーキングとリスニングの練習に最適です。
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調査結果の引用・転載について
本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事(https://reskill.gakken.jp/5197)及びスキルアップ研究所(https://reskill.gakken.jp/)のリンクを付してください。
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〈調査概要〉

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項目 |
詳細 |
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調査名 |
英語学習におけるSNSの活用実態に関する調査 |
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対象者 |
英語学習のためにSNSを利用したことのある人 |
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対象地域 |
全国 |
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調査方法 |
インターネット調査 |
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調査期間 |
2026年2月1日~2月8日 |
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回答数 |
170人 |
■大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」

スキルアップ研究所は、当社実施のアンケートによる最新の実態調査に基づき、独自のキャリア情報や有益な学習法を紹介しています。
実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。
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資本金:1500万円(資本準備金を含む)
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■株式会社学研ホールディングスについて
1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社。教育分野では、「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、「科学」と「学習」に代表される学習教材の出版コンテンツ事業、教科書・保育用品など園・学校事業を、医療福祉分野では、サービス付き高齢者向け住宅事業や認知症グループホーム事業、保育園・学童などの子育て支援事業を展開。グローバル150か国以上で教育・医療福祉に関わる活動を行っています。2023年11月、新たに掲げた大志(Aspiration)「人の可能性をどこまでも追求する会社へ」の実現を目指し、子どもから学生、社会人、シニアまで、あらゆる世代の好奇心に寄り添い、すべての人の挑戦を応援する企業として、人と社会の可能性の拡大に貢献してまいります。2025年9月期売上高1,991億円、連結子会社82社。東京証券取引所プライム市場上場(証券コード:9470)。
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