子連れ出勤をめぐるアグネス論争から40年……働き方は変わったか？　働きながら安心して子どもを産み、育てられる社会を考える

女性の生き方、働き方はどのように変化したのか？　育児と仕事をめぐる問題、「女らしさ」「自分らしさ」への縛り、教育格差、経済格差など、上野千鶴子さんとアグネス・チャンさんが語り合いました。

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社 Gakken（東京・品川／代表取締役社長：南條達也）は、2026年3月20日に社会学者の上野千鶴子さん、歌手・エッセイストのアグネス・チャンさん共著『報われない社会で、それでも生きる』（2026年4月9日発売）の予約販売を開始いたしました。

女性と働き方をめぐる問題はあり続ける
支え合い希望を持てる社会にしよう

1987～88年、歌手のアグネス・チャンさんが生後数カ月の長男を連れてテレビや講演の仕事に復帰したことをめぐって、世間を騒がす一大論争がありました。

当時は結婚や出産を機に退職する女性も多かった時代でした。

一部の文化人やメディアがアグネスさんの子連れ出勤を批判し、女性と働き方、家族をめぐってさまざまな議論が交わされました。

論争を経て、女性の生き方、働き方はどのように変化したのか。

当時、アグネスさんを擁護する論考を寄せた上野さんとアグネスさんが語り合いました。

女性の社会進出が進み、「男は仕事、女は家庭」という性差別による考え方も変化しましたが、働きながら、子どもを安心して産み、育てていける社会に変化しているのでしょうか？

「がんばっても公正に報われない社会があなたたちを待っています」。

2019年、上野さんが東京大学の入学式で述べた祝辞で、日本だけでなく中国でもSNSで広くシェアされ、多くの共感を集めた一節です。

報われないと思っているのは女性だけではありません。

支え合い希望を持てる社会にするために、どのように生きればよいのか。上野さん、アグネスさんと一緒に考えます。

Photo：中西裕人

アグネス論争とは……

1987年に長男を出産したアグネスさんが子連れで仕事復帰したことから始まった一大論争。週刊誌やメディアで多くの文化人や芸能人が言及し、賛否両論が約2年にわたり繰り広げられた。

【章立て】

◎第1章：アグネス論争を振り返って
◎第2章：女性の生き方、働き方は変わった？
◎第3章：「女らしさ」「自分らしさ」の罠
◎第4章：日本と中国……教育格差、経済格差がもたらすもの
◎第5章：変わらない社会でどう生きるか

［商品概要］

■『報われない社会で、それでも生きる』

著者：上野千鶴子、アグネス・チャン

定価：1,760円（税込）

発売予定日：2026年4月9日

判型：四六判／264ページ

電子版：あり

ISBN：978-4-05-407092-9

発行所：株式会社 Gakken

学研出版サイト：https://hon.gakken.jp/book/1340709200

【本書のご購入はコチラ】

・Amazon：https://www.amazon.co.jp/dp/4054070922

・楽天ブックス：https://books.rakuten.co.jp/rb/18533297/

・セブンネット：https://7net.omni7.jp/detail/1107690691

---

■株式会社 Gakken（Gakken Inc.）

https://www.corp-gakken.co.jp/
・代表取締役社長：南條 達也
・法人設立年月日：2009年1月13日（2022年10月1日商号変更）
・資本金：50百万円
・所在住所：〒141-8416 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・事業内容：出版・コンテンツ事業、グローバル事業、医療・看護出版コンテンツ事業、
 　　　　　　園・学校向け事業、教室関連事業、EC・オンライン事業、広告事業を展開

■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）

https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,991億円、連結子会社：82社（2025年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開