【JPモルガン・アセット】「Insightsアプリ」日本版提供開始
市場の情報を分かりやすく整理した新ツールで、金融リテラシー向上を後押し
[東京 2014年5月26日]
JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社(所在地:東京都千代田区、社長:猪股伸晃)は、本日、iPadユーザー向けに「J.P.モルガンInsightsアプリ」日本版の提供を開始したことを発表しました。当アプリは、個人投資家が適切な投資判断を行うにあたって役立つ情報や知識を提供する新ツールです。さらに、投資信託の販売担当者の教育ツールとして、また個人投資家に投資アドバイスを行う場面においても有効に活用していただけます。当社は、当アプリを活かした金融リテラシー向上支援の取組みを通じて、投資信託市場全体の発展、投資家の裾野拡大に寄与することを目指します。
JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社(所在地:東京都千代田区、社長:猪股伸晃)は、本日、iPadユーザー向けに「J.P.モルガンInsightsアプリ」日本版の提供を開始したことを発表しました。当アプリは、個人投資家が適切な投資判断を行うにあたって役立つ情報や知識を提供する新ツールです。さらに、投資信託の販売担当者の教育ツールとして、また個人投資家に投資アドバイスを行う場面においても有効に活用していただけます。当社は、当アプリを活かした金融リテラシー向上支援の取組みを通じて、投資信託市場全体の発展、投資家の裾野拡大に寄与することを目指します。
Insightsアプリは、「JPモルガン・アセット・マネジメント」グループが世界各国で展開する「Market Insights」プログラムの一環として開発されました。Market Insightsは経済や市場の情報を包括的に提供するプログラムであり、日本では2013年1月に導入後、これまで資料などのツールや販売会社向け研修を柱に展開してきました。
当アプリは誰でも無料でダウンロード可能であり、幅広いユーザー層が気軽に活用できるツールとなっています。実際に、2013年5月に世界に先駆けて米国で提供が開始されると、2014年3月末には累計ダウンロード数が約22,000にのぼるなど、米国において認知が広がりつつあります。日本においては、①投資信託の販売会社における販売担当者の教育ツールとして、さらには、②個人投資家や学生等の広範なユーザーが金融知識を深めるために利用する便利なツールとして、有効活用されることを目指します。
JPモルガン・アセット・マネジメントは、資産運用会社の社会的使命として、InsightsアプリをはじめとするMarket Insightsプログラムの積極展開により金融リテラシー向上を後押しする取組みをさらに進め、販売会社ならびに投資信託市場の発展や、投資家の資産形成に貢献すべく尽力していきます。
InsightsアプリはiPad2以上、iOS6.1以上の環境で使用可能であり、App Storeからダウンロードできます。アプリの詳細については、当社のウェブサイト( http://www.jpmorganasset.co.jp/Insights_App_Jp/index.html )および添付資料をご覧ください。
個人投資家が適切な投資判断を行うにあたって役立つ情報や知識を提供個人投資家が適切な投資判断を行うにあたって役立つ情報や知識を提供
当アプリは誰でも無料でダウンロード可能であり、幅広いユーザー層が気軽に活用できるツールとなっています。実際に、2013年5月に世界に先駆けて米国で提供が開始されると、2014年3月末には累計ダウンロード数が約22,000にのぼるなど、米国において認知が広がりつつあります。日本においては、①投資信託の販売会社における販売担当者の教育ツールとして、さらには、②個人投資家や学生等の広範なユーザーが金融知識を深めるために利用する便利なツールとして、有効活用されることを目指します。
最新の経済関連レポート、動画、主要な資産クラスに関する解説等の多彩なコンテンツ最新の経済関連レポート、動画、主要な資産クラスに関する解説等の多彩なコンテンツ
JPモルガン・アセット・マネジメントは、資産運用会社の社会的使命として、InsightsアプリをはじめとするMarket Insightsプログラムの積極展開により金融リテラシー向上を後押しする取組みをさらに進め、販売会社ならびに投資信託市場の発展や、投資家の資産形成に貢献すべく尽力していきます。
InsightsアプリはiPad2以上、iOS6.1以上の環境で使用可能であり、App Storeからダウンロードできます。アプリの詳細については、当社のウェブサイト( http://www.jpmorganasset.co.jp/Insights_App_Jp/index.html )および添付資料をご覧ください。
- プレスリリース(PDF) http://prtimes.jp/a/?f=d10052-20140526-9202.pdf
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