日本アイディアスケールIdeaScaleとTopcoderが、1月25日にイノベーションイベント「Road to Open Nation(Innovation as a Service)」を開催

日本アイディアスケールとTopcoderが、1月25日にイノベーションプラットフォームに関するイベント「Road to Open Nation」を開催しました

日本アイディアスケールは、1月25日に、Road to Open Nation と題したイベントを開催し、澤田智裕様、弊社イスル・スバシンへ、Topcoder(TC3株式会社)吉川達郎様でイノベーションプラットフォームについて語り合いました。

「すべての組織をよりイノベイティブにする為のシステムプラットフォーム」アイディアスケールを提供する日本アイディアスケール(本社東京都港区、代表イスル・スバシンヘ)と、コミュニティとともに技術課題を解決する事業を展開するTopcoderは、1月25日に「Road to Open Nation」と題したイベントを開催して、イノベーションマネージメントプラットフォームについての講演を行い、集まった皆様と多くのことを語らいました。
 

イベント当日集合写真

【背景】
多くの企業がイノベーションの必要性を自覚しながらもその実現には至っておりません。社内でイノベーションの担当部署を置きながら、社内外のイベント開催、出席などにとどまる企業も多く、新規事業開発が進んでいないことが往々にしてあります。また、イノベーションについて、まだまだ個人の技量に頼りすぎ、組織的な支援が乏しい状況にあります。それに対する対案として、日本アイディアスケールとTopcoderが共同で、イノベーションマネージメントプラットフォームについて語り合うイベントを開催いたしました。

【イベント内容】
イベントでは、イノベーションに関するご講演をたくさん行われている澤田智裕様をお迎えして、大企業とスタートアップの間を行き来されている経験について語っていただきました。澤田様は、大手メーカーに勤務しコピー機のUI、プロジェクターのUI、テレビ会議システムのWindows版・iOS版を担当、2014年から新規事業の部署に移動し毎月200枚程度名刺交換を行い、スタートアップ、大企業新規事業担当者に幅広い人脈を持ちます。

日本アイディアスケールのイスル・スバシンへは、アイディアスケールの概要を語り、その場で来場の皆様にアイディア創出をワークショップを実施しました。スバシンへは、以前は楽天株式会社でイノベーションプログラムのディレクターを務めており、現在は日本アイディアスケールの代表として、イノベーション、オープンイノベーションのプロフェッショナルとして活動しております。また、本年6月より、世界のイノベーション創出を支援するGIMI (Global Innovation Management Institute、アメリカ合衆国マサチューセッツ州ボストン)の日本イノベーション大使も兼務しております。

Topcoderの吉川達郎様は、Topcoderの実績や、Topcoderがどのようにイノベーションを起こしうるかを語りました。吉川様は、株式会社ソフトフロントにて米国及びドイツのソフトウェア企業とのアライアンス業務推進の後、米国の通信機器・ソフトウェアベンダーであるDialogic Japan, Inc.にて国内通信事業者・大手SIerとのビジネス開発に従事し、株式会社アピリオにてソフトバンク株式会社や大手SIerなどとのTopoderビジネス立ち上げの後、日本市場にてTopcoderサービスの提供、コンサルティング業務を行うTC3株式会社株式会社設立に参画、事業開発業務を担当されています。


【当日の様子】
当日は、ご来場いただいた皆様にお食事などを提供、立食の形でご歓談いただき、大変盛り上がりました。
(写真撮影:大澤あい)
 

澤田智裕様

日本アイディアスケール代表イスル・スバシンヘ

TC3株式会社吉川達郎

当日行われたワークショップの様子

講演に聞き入られる皆様

アイディアスケール資料

歓談する皆様

ご歓談される皆様

また、動画にて、当日の様子をご覧いただけます。
https://vimeo.com/202429561/9baf01690a

【謝辞】
この様な機会にお集まりいただいた皆様に、この場を借りて、心より感謝申し上げます。また、会場をご提供いただいたHDEの皆様には、格別の感謝をいたします。

【無償ワークショップのご案内】
アイディアスケールでは、当イベントで行われた、簡単にその場でアイディアを作成する、「高速アイディア生成ワークショップ」を無償でご提供しております。以下のファイルに詳細がありますので、お読みの上、日本アイディアスケールまでご連絡ください。
https://prtimes.jp/a/?f=d23904-20170206-6227.pdf