働く女性、自殺・生き難さ考えた63%~MKC,LLC、企業内カウンセリングサービスを提供開始~94%の社員にカウンセリングが有効

MKC,LLC

エムケイシー合同会社 (本社:東京都品川区、代表:佐藤 由紀子、以下 MKC)は、22歳から34歳の働く女性229名に『心の病』に関する調査をしたところ、「過去に、自殺・生き難さを考えたことありますか?」という質問に対し、「63%」の方が「YES」と回答したことを発表します。また、「自殺・生き難さを考えた時、心療内科やカウンセリング施設などに行きましたか?」に対して「40%」が「YES」と回答。加えて、「行った結果、問題は解決しましたか?」に対して、「NO」と回答された方が「52%」でした。
この結果を受け、弊社では、専門施設に通っても問題が解決しないことが多々あることを問題化すると同時に、企業に対して、カウンセリングサービスを提供することをお知らせいたします。
 エムケイシー合同会社 (本社:東京都品川区、代表:佐藤 由紀子、以下 MKC)は、22歳から34歳の働く女性229名に『心の病』に関する調査をしたところ、「過去に、自殺・生き難さを考えたことありますか?」という質問に対し、「63%」の方が「YES」と回答したことを発表します。また、「自殺・生き難さを考えた時、心療内科やカウンセリング施設などに行きましたか?」に対して「40%」が「YES」と回答。加えて、「行った結果、問題は解決しましたか?」に対して、「NO」と回答された方が「52%」でした。

 この結果を受け、弊社では、専門施設に通っても問題が解決しないことが多々あることを問題化すると同時に、企業に対して、カウンセリングサービスを提供することをお知らせいたします。(本調査は、元々、働く女性をターゲットにしたカウンセリング事業をスタートさせるために2017年6月末に調査したため、今回は男性が含まれていません。今後は、男性も含め定期的に調査をし、発信していきたいと考えております。)

                                                   お問い合わせはこちら:pr@mkc-ys.com

 

 

 

 

 

 

  ▲n=229、調査日:2017年6月23日、インターネットによる調査

 カウンセリングに行かなかった理由としては、「通っている姿を見られたくない」「行く勇気がなかった」「予約の電話が嫌」「行ったら『負け』な気がした」「自分が精神疾患と診断されるのが怖い」「思いつかなかった」などの理由があがりました。
 専門施設に通ったが、問題が解決しなかった理由としては、「もっと親身になってほしかった」「診察よりも待ち時間の方が長く、余計死にたくなる」「『診断書が欲しいんでしょ?』と始めに言われ、理解してもらえないと思った」「話を聞いてくれるのは最初だけで、その後事務的な会話しかなくなった」「薬以外で精神面をケアしてほしい」「薬物療法が中心で根本的な解決に至っていない」「テストをした結果が、よく分からない」「3分診療では何も解決しない」「苦しくて来たのに、自分なりに説明をした後『なんで来たの?』と言われた。あまりにもその対応は辛く、泣きながら帰って、その一言でオーバードーズをして3日程意識を失くした」(※オーバードーズ=過量服薬)

 弊社は、カウンセラーはクライエントがご自身で問題を解決するための「サポート」をすることが役割であり、そのことを机上で理解している(例えば、資格を持っている)ことと、実際に習得した理論をクライアントに対して使いこなせることができること、は別であると考えております。理論をクライアントに使いこなすためには、技術よりもカウンセラー自身の「心のあり方」が重要だと考えます。

【カウンセラーの心のあり方】
1:カウンセラーが自分自身の問題を解決している
2:状況を正確に冷静に把握しつつ、共感できる
3:クライエントは問題を解決できる能力を持っていると信じる

 弊社では、この3つの心のあり方をベースにカウンセリング技術を習得したカウンセラーのみを起用し、質の高いカウンセリングを企業に提供いたします。

■94%の社員にカウンセリングが有効
 一方で、カウンセリングはお悩みのある方のご相談に乗るだけでなく、個々人の強みを引き出すサポートも可能です。目標を達成するための技術に「コーチング」があります。カウンセリングとコーチングの違いは、「どの時間に焦点を当てるか」です。コーチングは未来、カウンセリングは過去に焦点を当てます。弊社では、課題・障壁の取り除き方はどちらも同じと考えております。

 例えば、「最後まで仕事をやり遂げられない」という方が、コーチングで「やり方」をどんなに学んでも、実際には継続して行動できない方がいます。その場合、幼少期に「やらなくていい」ないしは「やり切ってははいけない」という体験が起因していることがあります。その過去の歪んだ認知を手放すと、問題が解決する場合があります。
 加えて、5月26日の日本経済新聞の記事によると、日本人の「仕事への熱意度」に関して「熱意あふれる社員」は6%でした(調査:ギャラップ社)。弊社は、このことを心理学の「自己成長モデル」「現状維持モデル」「保護モデル」の3つの分類に乗っ取って考えました。
(引用:http://www.nikkei.com/article/DGXLZO16873820W7A520C1TJ1000/

 「自己成長モデル」は、「気付きがあり変化できる人」です。そのため、目標達成や課題解決に有効な技術は「コーチング」になります。「現状維持モデル」は「気付きはあるが変化できない人」、「保護モデル」は「気付きがない人」です。このモデルの方が行動を変容するには、コーチングではなく、過去の課題・障壁を取り除くカウンセリングが有効と考えております。
 そのため、94%の社員が、コーチングではなく、カウンセリングを受けることで、目標達成・課題解決に有効だと考えられます。

 今回、弊社のカウンセリングサービスの導入をご検討いただける企業さまに対して、先着20社様限定で「交流分析」のセミナーを無料で実施いたします。
​ 「ある一定のポジションまでいくと失速する、うだつが上がらない、どの職場でも人間関係のトラブルに巻き込まれる、主体的・創造的に取り組めない、言われたことしか出来ない」という方は、知らず知らずの間に、幼少期の体験などを元に、自らが描いた脚本を演じている可能性があります。その脚本を手放すことで、本来の実力を発揮させることができます。

 無料セミナーでは、「交流分析」の理論を簡潔にお伝えしますので、まずは我々の提供するサービスを体験していただきたいと思います。

 詳細はこちら:https://www.mkc2.net/

 なお、実際にカウンセリングを担当しますのは、弊社のカウンセリングに関する知見の向上にご協力いただいた「株式会社東京・ビジネス・ラボラトリー(以下、TBL)」代表の朝妻秀子氏及びTBLのご卒業生さまを中心にご協力をお願いする予定です。朝妻氏は経営者から学生、また、防衛省でのカウンセリング業務など、17年以上のカウンセラーとしてご活躍され、一般社団法人プロフェッショナル心理カウンセラー協会の事務局長を務めるなど、信頼のおけるパートナーとして今回ご協力をお願いしました。
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朝妻秀子氏 プロフィール


2児の母として、専業主婦をしている中で、自分自身の子育てに悩み始める。

 

 

 

そこで、子どもを勇気づけ、責任感のある親になるための子育てセミナーに参加。その中で、問題なのは「子ども」ではなく、自分自身なのだ、ということに気付く。そして、「私」を追求するために、39歳にして心理学を学び始める。
株式会社東京・ビジネス・ラボラトリーを設立。
現在、防衛省外部カウンセラーとしてもカウンセリングに従事。

■自分を知れば経営が代わる!ビジネスに役立つ心理学のススメ
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■男の子の将来が決まる! 10歳までの「言葉がけ」
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■子どもが本当は欲しがっているお母さんの言葉
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【保有資格】
認証心理カウンセラー資格、認定ビジネスカウンセラー資格、アートセラピスト資格、サンタフェ/NLP発達心理学協会 認定国際トレーナー、サンフランシスコ州立大学客員教授
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 本調査をする以前から、なぜ、カウンセリングを受けても心の傷が消えないのかを疑問に思い、カウンセリング業界における市場と環境を学びました。その中で、「カウンセリングをもっと身近に」というミッションを抱き、本事業をスタートさせました。
 弊社内にあるPRのノウハウを用いて、「お腹が痛いと内科に行く」「歯が痛いと歯医者に行く」のと同様に、「心が痛いとカウンセリングを受ける」という文化を日本に根付かせていきたいと思います。

■会社概要
商号             : エムケイシー合同会社
代表者            : 佐藤由紀子
設立             : 2016年4月5日
事業内容           :
         1. カウンセリングによる組織強化コンサルティング
         2. カウンセリングサロンの企画
         3. 広告宣伝及びマーケティングの企画・ 立案・代行・受託業務
         4. 企業の商品開発に関するコンサルティング業務
URL              : https://www.mkc2.net/

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会社概要

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URL
https://www.mkc2.net/
業種
サービス業
本社所在地
東京都品川区北品川1-9-7
電話番号
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代表者名
佐藤由紀子
上場
未上場
資本金
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設立
2016年04月