毎年７月３日は『なみだの日』

なみだの意識調査を実施　VDT機器ヘビーユーザー（※１）と「ドライアイ」及び「隠れドライアイ」の可能性

ドライアイ研究会

2018年6月26日 09時30分

ドライアイ研究会（代表世話人：坪田一男慶應義塾大学医学部眼科）では一昨年、7月3日を「なみだの日」と制定、日本記念日協会に申請し、記念日の認定を受けました。目の健康と視力に大切な役割をもつ「涙（なみだ）」の重要性と正しい知識を社会に伝える啓発の日として、昨年は都内にて「なみだの日イベント」を開催、本年は涙について一般の方々の認知度を探るべく意識調査を行いました。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　なみだの日ホームページ(http://namida-labo.jp/)

　この調査の結果、ドライアイと診断を受けたことがある人が15％に対して、ドライアイと診断されたことがなくても、ドライアイの症状である目の乾きや目の疲れを訴える「隠れドライアイ」(※2)の人が約13.3％存在することがわかりました。
　また、全体の約43.5％がVDT機器を1日8時間以上使用している「VDT機器ヘビーユーザー」で（※3）、このVDT機器ヘビーユーザーの中で、約1/3となる33.7％が「ドライアイ」または「隠れドライアイ」であることもわかりました（※4）。
　一方で、ドライアイと診断されたことがある人で、現在、通院・治療を受けている人は全体の約31％という結果でした（※5）。
　目の不快感に対して行われているセルフケアは、点眼する、睡眠をとる、が多く見られましたが、その他のケアはまだあまり知られていないか、活用されていないことがわかりました。(※6)

　オフィス業務の多くがパソコンを使用し、さらにスマートフォンやタブレット端末が急速に普及してきた現代社会。目の不快感や目の疲れを訴える人の多くに、涙の異常がみられます。涙の異常は失明にはつながりませんが、視力の低下や変動を引き起こし、仕事の生産性を低下させ、また自覚症状の辛さは生活の質を著しく低下させて、うつなどを発症させる引き金にもなりえます。涙の役割や機能について正しい知識をもつことは、現代人の目の健康、心身の健康に欠かせません。

　「なみだの日」が皆様に涙と目の健康について考えてもらうきっかけとなることを願っています。

　　　　　　　　　　　　　　　　　【なみだの意識調査結果】

■調査方法：インターネットリサーチ　■実施期間：2018年4月24日～25日
■有効サンプル数：1030　(男729名・女301名　/　コンタクトレンズ使用者26％)
■年齢　20歳以上　　　■地域　全国

（※1）VDT機器ヘビーユーザー：VDT機器とは、ここではパソコン、携帯、スマートフォン、タブレット端末、ゲーム機器をさし、ヘビーユーザーは1日8時間以上使用しているユーザーをさす。

（※2）「隠れドライアイ」の定義と人数について
「あなたはドライアイと診断されたことがありますか？」の問いに「いいえ」で回答された方(874名)の中で、この1週間で「目が乾く」「目が疲れる」といった症状が「時々あった」「よくあった」「いつもあった」と回答された方を隠れドライアイと定義した。その結果、116名（有効回答数874人中約13.3％）が該当した。

（質問）あなたはドライアイと診断されたことがありますか？

（質問）この1週間で次のような症状がありましたか？いずれかひとつをお選びください。
　※こちらの設問は全てお答えください。

（※３）VDT機器のヘビーユーザー数と、その中のドライアイ診断あり・隠れドライアイの比率

（※４）VDT機器のヘビーユーザー数に対するドライアイ診断あり及び隠れドライアイの
合計人数と全体との比率

（※5）ドライアイと診断されたことがある方で、現在、通院・治療を受けている人数の比率

（※6）目の不快感に対して行われるセルフケアについて
（質問）目の不快感を感じた時のあなたのセルフケア（自分でしている行為）法を教えてください。
　　　（あてはまるものをすべてお答えください）

今回の調査では、「目薬を使う」と「睡眠をとる」以外のケア方法はまだあまり知られていないと考えられました。一方で、「まばたきを増やす」が約21％、「目を温める」が14％で、メディアによる啓発により認知されつつある過程と考えられました。有効なセルフケアの方法をさらに啓発していくことが期待されます。

【ドライアイ研究会について】
ドライアイの研究促進ならびに治療の質の向上と普及を目的に1990年1月に発足。1994年には「ドライアイの定義と診断基準」を作成し、その後も世界ドライアイ診断基準の作成にも取り組み、2016年には「新ドライアイの定義と診断基準」を作成、発表した。現在の会員数は関連他科の医師・研究者を含め約700名。講習会や研究事業、アジアドライアイソサエティとの連携などを通じて、ドライアイという疾患の正しい理解と治療の普及に力を注いでいる。
ホームページ　　 http://www.dryeye.ne.jp/