日本のe-spotrsシーンに新たな潮流!
韓国のe-spotrs企業「EJN社」と日本のエンタメコンテンツ制作会社「Coo社」が業務提携
12月18日に日本の映像エンターテインメントコンテンツ制作会社の有限会社Cooと、
韓国のストリーマー支援サービス及びコミュニケーションサービスを運営する株式会社EJNは、
日本国内ニューメディアサービスのための業務締結式を行った。
韓国のストリーマー支援サービス及びコミュニケーションサービスを運営する株式会社EJNは、
日本国内ニューメディアサービスのための業務締結式を行った。
日本の映像エンターテインメントコンテンツ制作会社の有限会社Coo(https://cooinc.jp)は、
韓国のストリーマー支援サービス及びコミュニケーションサービスを運営する株式会社EJN(https://ejn.kr)と、
12月18日に日本国内ニューメディアサービスのための業務締結式を行った。
締結式にはEJN社のパク・チャンジェ代表とCoo社の河合真一代表など、両社の関係者が参席した中で行われた。
両社は今回の業務締結を通じて、EJN社が韓国でサービス中のストリーマー支援プログラムや、
e-sports大会運営プラットフォームサービスなどを元に、日本国内で新たなサービスを展開すべく業務提携をしていくことを決めた。
Coo社は2000年に設立された映像制作会社で、音楽、アニメ、アート、ゲームなどの多数のエンターテインメントコンテンツを制作するプロダクションである。その長きにわたる制作で培ったノウハウを元に、
2018年からEVO 2018、TAKKEN7 MASTER CUPなどのe-sports大会の配信の制作を始めるなど、e-sports事業を展開している。
特に2018年10月に開催された TEKKEN7 MASTER CUPでは、EJN社の大会プラットフォームである、Battle.dogを利用するなどEJN社との連携を深めている。
一方、EJN社は2016年1月に設立したスタートアップ企業で、韓国国内Twitchストリーマーを中心とした、放送支援サービスの「Twip」とストリーマーと視聴者間のコミュニケーションツール「Tgd.kr」をサービス中で、
2018年6月にドンムンパートナーズから5億ウォンの投資を誘致し、e-sports大会運営フラットフォームのBattle.dogのリニューアルを進めるなど、様々な事業を展開している。
EJN社のパク・チャンジェ代表は、「韓国でEJN社が培ってきたノウハウを生かし、Coo社との業務協約を通じ、急速に成長しつつある日本のe-sports及び、エンターテインメントメディア市場に役立てるサービスをテンポよく展開していきたい」と意気込みを明かした。
韓国のストリーマー支援サービス及びコミュニケーションサービスを運営する株式会社EJN(https://ejn.kr)と、
12月18日に日本国内ニューメディアサービスのための業務締結式を行った。
締結式にはEJN社のパク・チャンジェ代表とCoo社の河合真一代表など、両社の関係者が参席した中で行われた。
両社は今回の業務締結を通じて、EJN社が韓国でサービス中のストリーマー支援プログラムや、
e-sports大会運営プラットフォームサービスなどを元に、日本国内で新たなサービスを展開すべく業務提携をしていくことを決めた。
Coo社は2000年に設立された映像制作会社で、音楽、アニメ、アート、ゲームなどの多数のエンターテインメントコンテンツを制作するプロダクションである。その長きにわたる制作で培ったノウハウを元に、
2018年からEVO 2018、TAKKEN7 MASTER CUPなどのe-sports大会の配信の制作を始めるなど、e-sports事業を展開している。
特に2018年10月に開催された TEKKEN7 MASTER CUPでは、EJN社の大会プラットフォームである、Battle.dogを利用するなどEJN社との連携を深めている。
一方、EJN社は2016年1月に設立したスタートアップ企業で、韓国国内Twitchストリーマーを中心とした、放送支援サービスの「Twip」とストリーマーと視聴者間のコミュニケーションツール「Tgd.kr」をサービス中で、
2018年6月にドンムンパートナーズから5億ウォンの投資を誘致し、e-sports大会運営フラットフォームのBattle.dogのリニューアルを進めるなど、様々な事業を展開している。
EJN社のパク・チャンジェ代表は、「韓国でEJN社が培ってきたノウハウを生かし、Coo社との業務協約を通じ、急速に成長しつつある日本のe-sports及び、エンターテインメントメディア市場に役立てるサービスをテンポよく展開していきたい」と意気込みを明かした。
それについて河合真一代表は、「e-sports業界では、現在違う国の企業同士が実質的な業務の展開のためにタッグを組んだといった事例は未だないと認識している。日本と韓国の両国を中心に、世界へ向けてe-sportsメディアの健全な発展のため、今回の業務提携が模範的な前例となるように努力していきたい」と答えた。
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