配車アプリ「DiDi」が、愛知エリアにてサービス開始。

7月31日（水）0時より配車スタート。

記念キャンペーンとして、5日間限定で7,580円分の無料クーポンを配布。
さらに、栄にDiDi特別車両として「DiDi駕籠」が通ります。

　DiDiモビリティジャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：Stephen Zhu、以下「DiDiモビリティジャパン」）は、本日2019年7月31日（水）より、愛知エリアにてタクシー配車プラットフォームを提供開始します。

「DiDi」は世界最大級の交通プラットフォームであり、現在、日本をはじめ、中国、メキシコ、オーストラリア、ブラジル、チリ、コロンビアで、1,000都市以上[注]で提供されております。日本では2018年9月に大阪にてサービス提供を開始し、愛知エリアは国内9エリア目の展開となります。愛知エリアは国内9エリア目の展開となります。今回の展開により、名古屋市、瀬戸市、津島市、尾張旭市、豊明市、日進市、愛西市、清須市、北名古屋市、弥富市、あま市、長久手市、愛知郡、西春日井郡、海部郡、中部国際空港で「DiDi」が利用可能となります。

[注]　ブラジルで「DiDi」傘下の「99」がサービスを展開する都市を含む。

また、７月31日（水）から、8月4日（日）まで、愛知で「7580（ナゴヤ）割キャンペーン」を実施いたします。通常1,000円の初回利用クーポンを愛知エリアの開始を記念して、5日間限定で7,580円に増額します。
さらに、8月3日（土）、4日（日）には、「DiDi駕籠みっけキャンペーン」を実施します。「DiDi」のブランドカラーでデザインした特別な駕籠が栄の街を行脚します。DiDi駕籠の写真を「＃DiDiカゴ」を付けてTwitterで投稿すると抽選で75,800円分のクーポンがあたるキャンペーンです。

愛知エリアで提携するタクシー事業者は以下の通りです（50音順、2019年7月31日時点）
提携タクシー事業者様（50音順）：
1. 第一交通産業グループ
2. 二葉タクシーグループ
3. 毎日タクシーグループ
4. 柳木交通株式会社

＜7580（ナゴヤ）割キャンペーン＞
概要：新規のお客様を対象に、名古屋にちなんだ7,580円分のクーポンを配布いたします。
期間：7月31日（水）～8月4日（日）の5日間限定
取得方法：「DiDi」アプリを新規でダウンロードし、愛知エリア限定の下記2つのクーポンコードを入力すると取得できます。
クーポンコード①：AICHI19　／　クーポンコード②：7580
クーポンの内訳：
クーポンコード①「AICHI19」で6,000円分（2,000円×3枚）
クーポンコード②「7580」で1,580円分
合計7,580円分

※8月5日（月）以降は、「AICHI19」で6,000円分（2,000円×3枚）が引き続き取得可能です
※クーポンは愛知県、三重県、滋賀県、岐阜県で取得可能です

＜DiDi駕籠みっけキャンペーン＞
概要：「DiDi」のブランドカラーでデザインした特別な「DiDi駕籠」が栄の街を行脚します。このDiDI駕籠の写真を「#DiDiカゴ」をつけてTwitterに投稿すると抽選で1日1名さまに、75,800円分のクーポンをプレゼントいたします。

期間：8月3日（土）・8月4日（日）の2日間
場所：栄エリア、錦エリア
参加方法：
1. Twitter公式アカウント「@DidiJapan」をフォロー
2. DiDi駕籠の写真をハッシュタグ「#DiDiカゴ」をつけてツイート
3. キャンペーン期間終了後、8月末までにご当選者にTwitterのDM（ダイレクトメッセージ）にてご連絡
※クーポン内訳は、7,580円分クーポン×10枚となります

キャンペーンに関するお問い合わせ先 ： [e-mail]
                                                                                                                                     以上


DiDiモビリティジャパン株式会社について
DiDiモビリティジャパンは、日本においてタクシー事業者や関係省庁などと連携し、革新的なタクシー配車プラットフォームサービスを提供することを目的として、Didi Chuxingとソフトバンク株式会社からの出資により2018年6月に設立されました。DiDiモビリティジャパンは、世界最先端のAI技術を活用して高度な分析・予測テクノロジーを搭載するDidi Chuxingの配車プラットフォームと、ソフトバンクの通信事業者としての事業基盤とマーケティング力を融合した会社です。DiDiモビリティジャパンは、日本のタクシー配車の最適化と実車率向上を実現し、これまでにない移動体験の提供を目指します。さらに、地域の関係者と密接なパートナーシップを築き、オープンかつ持続可能な移動エコシステムを構築していきます。