オンライン商談の世代間ギャップとは？　営業のオンライン商談に関する実態調査

ファストマーケティングは、営業のオンライン商談に関する実態調査を実施、レポートページを公開いたしました。

新型コロナウイルスの影響によってオンライン商談が急速に普及しました。いっぽうで機器の接続不良や、使い慣れないサービスの利用によって商談が思うように進まないなど、苦戦を強いられているケースも少なくありません。ファストマーケティングでは営業職240名に調査を実施。オンライン商談の実態に迫りました。

集計データとしてまとめた全12ページの調査結果レポートを、ファストマーケティングの自主調査レポートページ( https://fastmarketing-pro.com/btob-research-200521/ )から、無料でダウンロード提供します。

半数近くがオンライン商談を「未実施」、50代では6割越え

事前の調査で職種が「営業」であると回答したひとのうち、「オンライン商談」を行っている人は35.0％でした。「あまり行っていない」は15.8％、「行っていない」は49.2％と半数近くが未実施であることがわかりました。「行っていない」という人を年代別で見ると20代では45.0％だったのに対し60代では63.3％と大きな差が見られました。
※「行っている」と「ときどき行っている」の合計


オンライン商談にはインターネット通信とパソコン、ウェブカメラなどの機器が必要です。リモートワーク環境下ではこうした機器の一部は個人利用のものを使わざるを得ません。また、機器の利用には一定のITリテラシーも必要です。日頃からITに慣れ親しんでいる若手とベテランでは活用度合いに大きな差があるのかもしれません。

 

20代の8割がコロナ終息後もオンライン商談を「継続したい」

新型コロナウイルスが終息した後もオンライン商談を継続したいかどうかを聞くと、60.7％が「継続したい」と考えていることがわかりました。「継続したい」という人を年代別で見ると下記のとおりです。
 

• 20代：80.0 ％、
• 30代：72.7 ％
• 40代：54.5 ％
• 50代：20.0 ％

20代では80.0％がオンライン商談を定着させたいと考えているようです。30代でも7割以上が前向きに考えており、比較的高い割合となっています。40代以降では中庸な意見やネガティブな意見がやや増加しています。特に50代でオンライン商談を継続したいという人は2割にとどまりました。
※「したい」と「ややしたい」の合計


その他の調査結果

約8割が新型コロナをきっかけにオンライン商談を導入
オンライン商談ツール、利用率1位は「Zoom」、2位「Skype for Business」
利約6割がオンライン商談の方がオフラインと比べ「効率的」と回答
半数以上がオンライン商談で「商談件数が増加」
約4割で対面営業と比較しオンラインの方が受注率が上昇
半数で新型コロナ前と比較し「リードの件数が減った」


調査概要
調査対象：事前調査で現在の職種が営業と回答した20代～50代の男女 240名
調査期間：2020年5月13日～5月14日
調査手法：インターネット調査・ファストマーケティングにて実施