新型コロナウイルス感染症対策ソリューションの取り組みについて
深紫外線LEDによるコロナウイルスの不活性化と3密見える化ソリューションの提供
旭化成株式会社(本社:東京都千代田区、社長:小堀 秀毅、以下「当社」)は、当社の高出力殺菌用深紫外線LEDの技術や、センサー、画像編集技術を組み合わせた新型コロナウイルス感染症(以下「COVID-19」)対策ソリューションの事業化に向けた取り組みを本格開始しましたので、お知らせします。
1. COVID-19対策ソリューションの事業化に向けた取り組みについて
当社のマーケティング&イノベーション本部(以下「M&I本部」)は、社内外とのコネクト(連携)を進めながら事業部門の枠を超えてグループ全体の強みを発揮できる事業分野を創出し、総合力でマーケットに価値を提供することを目指しています。
M&I本部では、センサーによってCO2濃度や温熱等の状態を把握し、快適な教育環境を探る実証実験や、高出力殺菌用深紫外線LEDを使用した流水殺菌の事業化等に取り組んでいます。また、今般の世界的なCOVID-19感染拡大に伴い、それらの技術を活用した3密対策や殺菌用途に注力し、COVID-19によるさまざまな課題へのソリューションとして事業化のスピードアップを進めています。
2. 各取り組みについて
①高出力殺菌用深紫外線LEDのCOVID-19に対する有効性確認
当社のグループ会社であるCrystal IS, Inc.(以下:「CIS」)*1がBoston University National Emerging Infectious Diseases Laboratories (所在地:米国マサチューセッツ州ボストン、総長:Jean Morrison、以下「ボストン大学 NEIDL」)との共同研究において、CISが製造・販売する深紫外線LED 「Klaran™」による新型コロナウイルス不活化および、「Klaran™」の発光波長である260-270nmの有効性について確認しました。
「Klaran™」は、当社グループが有する窒化アルミニウム単結晶基板製造技術、膜結晶成長技術により、細菌やウイルスの不活化に最も効果が高いとされる発光波長(260-270nm)の帯域において世界最高出力を実現しています。今回のボストン大学 NEIDLとの共同研究によって、「Klaran™」が発光する260-270nmの波長が、これまで論文等で確認されている280nmの波長に比べ、より少ない紫外線照射量で新型コロナウイルスを不活化させることが判明しました。
この結果により、「Klaran™」を使用することで多くの環境・機器における効果的な殺菌機能の構築が可能になると期待されます。当社では、従来の流水殺菌用途に加えて、表面殺菌用途への拡大を推進します。
<高出力殺菌用深紫外線LED表面殺菌コンセプト動画>
URL:https://youtu.be/SDxFZES-HuI
*1 Crystal IS, Inc. 概要
設立 :1997 年(Rensselaer Polytechnic Institute からのスピンオフ)
所在地 :米国ニューヨーク州
CEO :Larry Felton
事業内容:窒化アルミニウム(AIN)基板を用いた深紫外線LED の開発、製造・販売
Crystal IS 社のウェブサイト: https://www.klaran.com/
② 3密見える化ソリューションの試験販売の開始
環境センサーとライブカメラを用いた3密見える化ソリューションは、換気によるCO2濃度の降下やソーシャルディスタンス保持の様子を明らかにします。本年7月より、京都府京田辺市役所において実証実験を実施し*2、インターネット経由でリアルタイムに安定配信した実績を得られたため、このたび試験販売することを決定しました。
本製品は、CO2濃度計測機能を搭載した環境センサーとプライバシー問題を解決したライブカメラ「透け撮るんSKETOLN®」*3を組み合わせることで、3密(密閉・密集・密接)の見える化を実現し、より安全な環境づくりに取り組む施設・店舗運営に貢献することで、集客の一助となることを目指しています。また、CO2濃度が基準値*4を超えたときにメールで管理者に通知する機能を備えているため、3密対策の促進にも活用が期待されます。
<3密見える化ソリューションのコンセプト動画>
動画URL:https://youtu.be/PFwA4siqklg
なお、10月12日より開催される「Rakuten Fashion Week TOKYO 2021 S/S」(主催:一般社団法人日本ファッション・ウィーク推進機構)において当社のCO2センサーを活用したCOVID-19対策が実施されています。
<3密見える化ソリューションのコンセプト画像>
3密見える化ソリューション特設サイト:https://www.ak3cs.com/
当社のマーケティング&イノベーション本部(以下「M&I本部」)は、社内外とのコネクト(連携)を進めながら事業部門の枠を超えてグループ全体の強みを発揮できる事業分野を創出し、総合力でマーケットに価値を提供することを目指しています。
M&I本部では、センサーによってCO2濃度や温熱等の状態を把握し、快適な教育環境を探る実証実験や、高出力殺菌用深紫外線LEDを使用した流水殺菌の事業化等に取り組んでいます。また、今般の世界的なCOVID-19感染拡大に伴い、それらの技術を活用した3密対策や殺菌用途に注力し、COVID-19によるさまざまな課題へのソリューションとして事業化のスピードアップを進めています。
2. 各取り組みについて
①高出力殺菌用深紫外線LEDのCOVID-19に対する有効性確認
当社のグループ会社であるCrystal IS, Inc.(以下:「CIS」)*1がBoston University National Emerging Infectious Diseases Laboratories (所在地:米国マサチューセッツ州ボストン、総長:Jean Morrison、以下「ボストン大学 NEIDL」)との共同研究において、CISが製造・販売する深紫外線LED 「Klaran™」による新型コロナウイルス不活化および、「Klaran™」の発光波長である260-270nmの有効性について確認しました。
「Klaran™」は、当社グループが有する窒化アルミニウム単結晶基板製造技術、膜結晶成長技術により、細菌やウイルスの不活化に最も効果が高いとされる発光波長(260-270nm)の帯域において世界最高出力を実現しています。今回のボストン大学 NEIDLとの共同研究によって、「Klaran™」が発光する260-270nmの波長が、これまで論文等で確認されている280nmの波長に比べ、より少ない紫外線照射量で新型コロナウイルスを不活化させることが判明しました。
この結果により、「Klaran™」を使用することで多くの環境・機器における効果的な殺菌機能の構築が可能になると期待されます。当社では、従来の流水殺菌用途に加えて、表面殺菌用途への拡大を推進します。
<高出力殺菌用深紫外線LED表面殺菌コンセプト動画>
URL:https://youtu.be/SDxFZES-HuI
*1 Crystal IS, Inc. 概要
設立 :1997 年(Rensselaer Polytechnic Institute からのスピンオフ)
所在地 :米国ニューヨーク州
CEO :Larry Felton
事業内容:窒化アルミニウム(AIN)基板を用いた深紫外線LED の開発、製造・販売
Crystal IS 社のウェブサイト: https://www.klaran.com/
② 3密見える化ソリューションの試験販売の開始
環境センサーとライブカメラを用いた3密見える化ソリューションは、換気によるCO2濃度の降下やソーシャルディスタンス保持の様子を明らかにします。本年7月より、京都府京田辺市役所において実証実験を実施し*2、インターネット経由でリアルタイムに安定配信した実績を得られたため、このたび試験販売することを決定しました。
本製品は、CO2濃度計測機能を搭載した環境センサーとプライバシー問題を解決したライブカメラ「透け撮るんSKETOLN®」*3を組み合わせることで、3密(密閉・密集・密接)の見える化を実現し、より安全な環境づくりに取り組む施設・店舗運営に貢献することで、集客の一助となることを目指しています。また、CO2濃度が基準値*4を超えたときにメールで管理者に通知する機能を備えているため、3密対策の促進にも活用が期待されます。
<3密見える化ソリューションのコンセプト動画>
動画URL:https://youtu.be/PFwA4siqklg
なお、10月12日より開催される「Rakuten Fashion Week TOKYO 2021 S/S」(主催:一般社団法人日本ファッション・ウィーク推進機構)において当社のCO2センサーを活用したCOVID-19対策が実施されています。
<3密見える化ソリューションのコンセプト画像>
3密見える化ソリューション特設サイト:https://www.ak3cs.com/
<施設に設置される環境センサーとライブカメラを用いた3密見える化ソリューションの画面イメージ>
*2 「3密見える化ツールの実証実験について」
参照 https://www.asahi-kasei.com/jp/news/2020/ze200720.html
*3 被写体を輪郭線化することで、個人を特定できなくしたライブカメラです。
(特許第5060047号)
*4 「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」では1,000ppm、「学校環境衛生基準」では1,500ppm以下が基準となっています。
当社は、店舗やイベントなどを運営する皆さまへのCOVID-19対策ソリューションの提供を通じて、社会の安心・安全や経済の活性化への貢献および「持続可能な社会への貢献」を目指してまいります。
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