密閉・密集を防ぐサービス 「cooTH」2020年12月からを提供開始
CO2測定 コロナ禍での必需品のサービス
cooTHとは
CO2濃度測定器を使い、オフィス内の密閉状況を見える化する。
基準値を設定して、基準値を超えるとアラートが出て換気タイミングをお知らせする。
企業オフィスは、通常働く人数が流動的であり、時間を決めて換気するには適していない。
リアルタイム測定により、換気をお知らせすることで密閉空間を回避するのが狙いである。
CO2濃度測定器を使い、オフィス内の密閉状況を見える化する。
基準値を設定して、基準値を超えるとアラートが出て換気タイミングをお知らせする。
企業オフィスは、通常働く人数が流動的であり、時間を決めて換気するには適していない。
リアルタイム測定により、換気をお知らせすることで密閉空間を回避するのが狙いである。
東海地区大手計測商社の株式会社三弘。
この度、企業オフィス内・ブライダル・介護施設向けにおける、三密の「見える化」サービスを提供開始する。
株式会社三弘は「見えないものを、見えるようにする」
産・官・学のステージで計測技術を提供し、お客様とともにあらゆる開発に挑んでいます。
【課題となる背景】
高まる室内換気の重要性
新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の見解(令和2年3月9日及び3月19日公表)では、集団感染が確認された場所で共通する3条件が示されています。新型コロナウイルス感染症厚生労働省対策本部では、この見解を踏まえ、リスク要因の一つである「換気の悪い密閉空間」を改善するため、多数の人が利用する商業施設等においてどのような換気を行えば良いのかについて、有識者の意見を聴取しつつ、文献、国際機関の基準、国内法令基準等を考察し、推奨される換気の対策が記載されました。
事業所、商業施設において換気のタイミング
ビル管理法における空気調和設備を設けている場合の空気環境の基準を示している。
一方で、どのように管理していくの?については一般事業者ではわかりにくい。
更に、換気回数を毎時2回以上(30分に一回以上、数分間程度、窓を全開する。)とすること。 換気回数とは、部屋の空気がすべて外気と入れ替わる回数をいう。と表記があるが
曖昧さが残る。
冬の換気の頻度低下
外気温が下がると換気をするのが億劫になり、密になるケースがある。北海道では換気の
タイミングが問題視されている。これから冬本番を迎えるに辺り適切な換気のタイミングを知る必要がある。
【解決策の提案】
これらの、課題を解決すべく、計測機器の専門家としての知見を使い、事業所向けに最適なソリューションを提供する。
密閉・密集を防ぐサービス「cooTH」を2020年12月から提供開始する。
cooTHとは
CO2濃度測定器を使い、オフィス内の密閉状況を見える化する。
基準値を設定して、基準値を超えるとアラートが出て換気タイミングをお知らせする。
企業オフィスは、通常働く人数が流動的であり、時間を決めて換気するには適していない。
リアルタイム測定により、換気をお知らせすることで密閉空間を回避するのが狙いである。
【密閉・密集を防ぐサービス「cooTHシステム」サービスイメージ図】
高性能CO2センサで取得したデータを、ゲートウェイ経由で可視化。
◆スマートフォン・PCによる施設内換気状態の一括/個別数値化・グラフ表示
◆過去の換気履歴の取得
◆換気不良検知時のメール通知機能
◆何かあった時のために、記録を取っておく
【価格】
サービス利用料¥6980(税込)/月・センサー1台
【導入実績・利用者の声】
愛知県名古屋市に本社を置く、株式会社ブライド・トゥー・ビーが結婚式場に
設置している。
「披露宴中でも換気のタイミングをタブレットによって確認できるので
冬でも換気を忘れず実施できると思う。」
談:COO 野口氏(のぐち)
更に、ホテル・介護・医療といった業界への展開を考えている。
【提供会社】
三弘ホールディングスグループは、「日本を元気にすること」を目的に計測技術を駆使して世の中を支えている企業です。環境汚染が社会問題となり自然環境を守るために環境測定機器、自然災害から人命を守るために気象計器を取り扱い、私たちには社会の役に立ちたいという精神が宿っています。
昨今では、モノづくり・研究機関を支えるために最先端の測定・試験機器などを取扱い、あらゆるステージで新しい価値の創造に取組み、「社会貢献企業」として日本を元気にするため、常に挑んでいます。
【お問合せ先】
株式会社三弘 商品開発室 担当:川瀬(川瀬)
本店
名古屋市昭和区車田町一丁目103 番地2
TEL.052-735-8888 FAX.052-735-3333
http://www.sanko-web.co.jp/
【参考文献】
厚生労働省 新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の見解
(令和2年3月9日及び3月19日公表)
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