会議の無駄ランキング、第1位「会議の目的が不明瞭」 80.7%の経営者は「会議の改善」を希望するも、「改善の方法がわからない」の現実
〜42.7%の経営者が「会議のプロのマネージメントコーチ」に興味、中小企業経営者326名対象、「会議の無駄」に関する調査〜
経営に関するコンサルティング、アドバイザリー業務を行う、株式会社客家(本社:大阪府大阪市、代表取締役:須田 健太郎)は、中小企業の経営者326名に対し、「会議の無駄」に関する調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。
- サマリー
- 調査概要
調査方法:インターネット調査
調査期間:2021年12月2日〜同年12月4日
有効回答:従業員数30~100人の中小企業の経営者326名
- 経営者が思う企業の会議の無駄、第1位「会議の目的が明瞭でない」、第2位「定められた時間をオーバーする」
・会議の目的が明瞭でない:35.9%
・定められた時間をオーバーする:30.4%
・決定すべきことが決まっていない:30.1%
・参加する必要のないメンバーがいる:22.1%
・資料が多すぎる:21.8%
・発言機会が少ない:18.4%
・進行する人がいない:10.1%
・その他:5.2%
・わからない:2.1%
・特にない/答えられない:23.6%
- 企業の会議の無駄、「意見が出ない」や「話が脱線する」などの声も
<自由回答・一部抜粋>
・65歳:意見が出ない。
・62歳:報告ですむような議題が多い。
・61歳:参加者の準備不足。
・34歳:話が脱線する。
・42歳:聞くだけの会議。
・49歳:トップの方向性がない。
・56歳:社長が一人で喋っている。
- 約8割の経営者が、売上・生産性向上のため「会議の改善」を希望
・非常にそう思う:39.0%
・ややそう思う:41.7%
・あまりそう思わない:14.4%
・全くそう思わない:4.9%
- 会議改善の障壁、「売上に直結しないため後回しになる」が28.9%で最多
・売上に直結しないため後回しになる:28.9%
・改善する方法がわからない:28.5%
・会議改善のための人員がいない:25.9%
・会議改善のための時間ない:24.0%
・良い会議がそもそもわからない:20.9%
・その他:11.4%
・特にない/答えられない:8.4%
- 会議改善の障壁、「会議を上手く進められるお手本がいない」や「社内のコンセンサスづくり」などの声も
<自由回答・一部抜粋>
・65歳:トップの意識改革。
・54歳:改善しようとする人の意識が必要。
・53歳:改善費などの資金調達。
・35歳:各個人のスキル向上や意識の改革。
・64歳:会議を上手く進められるお手本がいない。
・51歳:参加メンバーの意識向上。
・63歳:社内のコンセンサスづくり。
- 約4割の経営者が、「プロの会議のマネージメントコーチ」に興味
・非常に興味がある:12.0%
・やや興味がある:30.7%
・あまり興味がない:29.4%
・全く興味がない:27.9%
- まとめ
まず、「自社の会議の無駄だと思うこと」について質問したところ、第1位「会議の目的が明瞭でない」(35.9%)、第2位「定められた時間をオーバーする」(30.4%)という結果となりました。その他にも、「意見が出ない」や「話が脱線する」などの回答も見受けられました。
次に、自社の売上・生産性向上のため、会議の改善をしていきたいか伺ったところ、80.7%の経営者が「改善したい」と回答しています。そこで、会議改善の障壁になるものについて質問したところ、「売上に直結しないため後回しになる」が28.9%、「改善する方法がわからない」が28.5%という結果になりました。他にも、「トップの意識改革」や「社内のコンセンサスづくり」などの声も挙がりました。
最後に、会議の改善で生産性・売り上げを向上するためのプロの会議のマネージメントコーチに興味があるか質問したところ、42.7%の経営者が「興味がある」と回答しています。
今回の調査により、中小企業の経営者は会議の無駄を改善したいと感じているものの、売上に直結するものではないという意識が強く、社内のリソースのみでは障壁があるという理由で改善に踏み切れない現状が明らかとなりました。外部のプロの会議のマネージメントコーチのサポートを活用することによって、時間の無駄をなくし、会議を有意義なものすることが、結果として業績アップに直結するかもしれません。
- 会社概要
設立 :2020年1月8日
代表取締役:須田 健太郎
所在地 :〒532-0011 大阪府大阪市淀川区西中島6-7-30 SPIRA 7F
事業内容 :経営に関するコンサルティング、アドバイザリー業務
URL :https://www.hakka-japan.com/
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