【JSHRMカンファレンス2024秋】組織変革の仕掛け方～人事から始まるイノベーション～

特定非営利活動法人日本人材マネジメント協会

2024年9月24日 13時23分

2024年　組織変革を考える　？エキスパートが語るカンファレンスが開かれる

働き方改革やジョブ型採用、職場のダイバーシティといった新たな労働環境の潮流が広がる中、組織の変革力が企業の未来を左右する重要なカギとなっている。このような時代背景を踏まえたカンファレンス「組織変革の仕掛け方」が、10月26日（土）に東京都港区で開催される。今回のカンファレンスでは、リアルとオンラインのハイブリッド形式で行われる。

組織変革の必要性とその手法に迫る

急速に変化する社会では、従来のやり方に固執することはリスクになり得る。今求められているのは、環境に適応し進化する「組織変革力」だ。今回のカンファレンスでは、組織変革の最前線で活躍する2人のエキスパートを招き、その秘訣を探る。

基調講演には、東京大学大学院経済学研究科の舟津昌平講師が登壇する。舟津氏は、経営組織論やイノベーションマネジメントの専門家であり、著書「制度複雑性のマネジメント」などで知られる。組織変革における理論的な視点と実践的なアプローチについての洞察を提供する予定だ。

続いて、パネルディスカッションではサイバーエージェントのCHO（最高人事責任者）である曽山哲人氏が登場する。曽山氏は、若手の抜擢と組織変革を推進し、企業の急成長を支えてきた人物である。彼の経験に基づいた人事戦略のノウハウが、これからの組織変革においてどのように活かされるのか、参加者との活発な議論が期待される。

登壇者はこう語る

このうち舟津氏は、「組織変革論」という著書を発表している。今回のカンファレンスに臨むにあたり以下のように語った。

―わたしは、組織変革論について、「そもそも変革は必要ないかもしれないのではないか」、あるいは「変革とは何なのか」と、問うことから始めました。こうした“柔軟さをもつことで可能性が広がるのではないか”ということを提案したい。

さらに「変革はとは人が主観を持って行うもの」と考えれば、組織における“人事”は大きな役割を果たすことになる。今回は、変革には、実は「タイミング」も重要であり、こうしたこともテーマとしたい。

多様な視点から変革を探る

カンファレンスでは、組織の枠を超えた多様な視点から変革を考察し、参加者はそれぞれの業界や職場に持ち帰ることができる知見を得られる機会となるだろう。

参加申し込みはこちらのリンクから。

https://jshrm-site.my.canva.site/jshrmconference2024autumn

カンファレンス詳細
日時：2024年10月26日（土）13時～17時30分（受付12:30）

　　　終了後、懇親会を予定（18:30迄）
形式：東京都港区にてリアル・オンラインのハイブリッド開催
登壇者：舟津昌平氏（東京大学大学院講師）、曽山哲人氏（サイバーエージェントCHO）

○基調講演

舟津昌平氏　東京大学大学院経済学研究科講師

2019年京都大学経済学研究科博士後期課程修了、博士(経済学）。

京都産業大学経営学部准教授などを経て、23年10月より現職。

経営組織論やイノベーションマネジメントが専門の経営学者。

著書「制度複雑性のマネジメント」「組織変革論」「Z世代化する社会: お客様になっていく若者たち」など

○パネルディスカッション　ゲスト講演

曽山哲人氏　サイバーエージェントCHO

1999年に当時社員数20名程度だった株式会社サイバーエージェントに入社。インターネット広告事業部門の営業統括を経て、2005年人事本部長に就任。現在は、常務執行役員CHOとして人事全般を統括。若手の抜擢による組織変革で知られる人事戦略を展開し、企業の急成長を支えてきた実績を持つエキスパート。

著書「若手育成の教科書」「クリエイティブ人事」「強みを活かす」など。

○会場

弁護士ドットコム東京本社（東京都港区六本木四丁目1番4号黒崎ビル）

【日本人材マネジメント協会：JSHRMについて】

日本人材マネジメント協会（Japan Society for Human Resource Management ＝JSHRM）は、「日本におけるHRMプロフェッショナリズムの確立」を使命に、我が国の人材マネジメントを担う方々のための会員組織として2000年に設立されました。以来、日本を代表する人材マネジメントの専門団体として、人材マネジメントに係る方々のための能力向上と会員ネットワークを活かした情報交換・相互交流、更にグローバルな視点からの各種調査研究・提言・出版などの諸活動を展開しています。

また、JSHRMは世界90カ国以上、66万人の会員（※）で構成される世界人事協会連盟（WFPMA）の日本代表組織であり、アジア太平洋人材マネジメント連盟（APFHRM）のメンバーとして交流活動に努めています。※2023年7月時点

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