特定妊婦支援や乳児遺棄問題への先駆的な取り組み　活動開始から20年で一緒に暮らした妊婦さんは90名

居場所のない妊婦さんへの住まいの提供と妊娠・中絶後相談に取り組む団体ライフ・ホープ・ネットワーク

一般社団法人ライフ・ホープ・ネットワーク

2025年4月3日 08時00分

思いがけない妊娠で悩む女性を支援する一般社団法人ライフ・ホープ・ネットワーク（以下LHN、愛知県名古屋市、代表理事：富田美代子）は、2025年3月31日に創立20周年を迎えました。「施設」ではなく「おうち」で妊婦さんと一緒に暮らす、というユニークなスタイルでこれまでに支援した女性は90名、やり取りをした相談者は4,000名以上。「特定妊婦」という言葉が法律に明記される前から始まった女性支援の取り組みは、次の20年に向けて新しいステージに入ります。

一人のアメリカ人の思いつきと情熱で始まった活動

LHNの創立者のシンシア・ルブルはアメリカから宣教師として2000年に来日。教会で働いていましたが、日本には困っている妊婦さんを助ける仕組みがほとんどないことを知り、「それなら自分の家を妊婦さんの一時的な住まいとして提供しよう！」と思いつきます。そこから日本人の賛同者・協力者を得て、アメリカで妊婦支援に取り組んでいる団体から研修を受け、2005年に愛知県名古屋市でLHNを創立しました。

家族のように一緒に住み、一緒に考える

LHNでは妊婦さんへの住まいの提供を「ホームステイ」と呼んでいます。その名前の通り、施設ではなく「おうち」、普通の一軒家で家主のシンシアと一緒に家族のように暮らします。病院や区役所に付き添い、共に食卓を囲み、これからのことについて一緒に考えます。これまでに90名の妊婦さんがステイしました。

また、メールと電話での妊娠相談窓口も開設しています。土日祝日でも年末年始でも、毎日朝10時から夜8時まで相談可能です。思いがけない妊娠をしてこれからどうすればわからない方や、産むかどうかを迷っている方のお話を聴き、何が最善かを一緒に考えます。必要に応じて医療機関・行政機関への連絡や同行をします。また、人工妊娠中絶後に精神的に苦しむ方への無料カウンセリングも行っています。

手さぐりのボランティアから、妊婦支援の先駆者へ

活動を始めた20年前は、マタニティホームはもちろん「予期せぬ妊娠をして困っている人のための相談窓口」自体が珍しいものでした。病院や自治体に説明に行っても当惑されることもありました。困窮する女性たちにも様々なケースがあり、試行錯誤を重ねながら団体としての基盤を作っていきました。

最初は当惑されていた病院や行政機関からも徐々に信頼を得られるようになり、今ではLHNにステイする女性の6割以上は区役所・市役所、保健センター、児童相談所、病院など他の機関からの紹介です。妊娠SOSや助産師会など他団体の勉強会で講演する機会をいただくようにもなりました。手さぐりで始めた小さなボランティアグループがいつの間にか「先駆者」になっていました。

変化する社会の中で、必要な支援を

創立から20年が経ち、社会の状況は大きく変わりました。全国に妊娠SOSの相談窓口が設置され、困っている妊婦さんが利用できるマタニティホームやシェルターも増えました。乳児の遺棄や0歳児の虐待死などの報道を通して、思いがけない妊娠をした女性への支援の必要性も広く認識されるようになってきました。小さなボランティアグループであるLHNが果たすべき役割も変化しつつあります。

LHNの20年間のあゆみと今後のビジョンについて、ニュースレター20周年特別号で詳しくお読みいただけます。