アネモイ・マリン・テクノロジーズ 40 万トン型鉱石船 NSU　TUBARAOに風力補助推進装置ローターセイルを2025年10月に搭載完了

日本船主が保有する船舶として最多のレトロフィットによるローターセイル搭載実績数に

Anemoi Marine Technologies Ltd（本社：英国 以下、アネモイ社）は、NS ユナイテッド海運株式会社（本社：東京、以下、NSU）にローターセイルを納入し、Vale International SA ※（本社：スイス、以下、ヴァーレ社）との長期鉱石輸送契約に従事する40万トン型鉱石船「NSU TUBARAO」（以下、当該船）への設置を2025年10月16日に完了しました。

なお、本プロジェクトで設置された5基のローターセイルは、日本船主が所有する船舶として過去最多のレトロフィットによる搭載数となります。また、この設置完了により、アネモイ社のローターセイルを搭載した船舶の累計総トン数は160万重量トンを超えました。

一般的にローターセイルとは、船舶の甲板上に設置された大型の円筒状の帆を高速で回転させることで推進力を生み出すものです。この回転によって気流と圧力差が発生し、推進力を生み出して船を前進させます。風の力を直接受ける従来型の帆とは異なり、ローターセイルは回転運動によって効率的に前進力を生み出す点が特徴で、近年は環境負荷の低減や燃費改善の観点からも注目されています。

今回、アネモイ社製のローターセイルを搭載した当該船は、燃料消費量およびCO2排出量を約6～12%削減できると見込まれています。

当社のローターセイル5基を搭載した当該船は、Valemax／VLOCと呼ばれる超大型鉱石運搬船のカテゴリーに属する世界最大級の船舶であり、現在海運業界における環境負荷低減への貢献として注目されています。

「このプロジェクトの規模は、低排出型の海運を実現するうえで風力が重要な推進手段であるという市場の信頼が高まっていることを示しています。NSU、ヴァーレ社、そして日本海事協会（ClassNK）のような先進的なパートナーと協力することで、私たちはローターセイル技術をさらに発展させ、推進力の統合や航行の最適化によって風力支援を活用すれば、より大きな効果を得られることを実証することができます。」とアネモイ社のCEO クレア・アームストンは述べています。

「NSUでは、世界で最も効率的な船舶を通じて、ステークホルダーおよび用船者の皆さまを支援することを目指しています。NSU TUBARAOに搭載されたローターセイルと、その燃費削減効果を最大化するための高度なシステムは、まさにその取り組みを体現するものです。アネモイ社とNSUチームの強力な協力により、予定されたドック期間内にこの設置を成功裏に完了できたことを嬉しく思います。」とNSUの常務執行役員 藤田 透は述べています。

当該船は2025年10月26日に海上試運転を開始し、同月29日に試運転を完了、その後ドックを出港しました。

■アネモイ・ローターセイル概要

名称　　　：Anemoi Rotor Sails（アネモイ・ローターセイル）

寸法　　　：直径5m x 高さ35m

展開方式　：折りたたみ式（Folding）

搭載数　　：5基

設置造船所：Zhoushan Xinya Shipyard Co., Ltd.

船級協会　：日本海事協会（ClassNK）

■アネモイ・ローターセイル搭載船概要

船名 　　 ：NSU TUBARAO

竣工日　  ：2020年9月

主要寸法  ：全長 361.0m x 幅 65.0 m x 深さ 30.2 m x 喫水 23.0 m

載貨重量  ：399,717 トン

総トン数  ：198,681

■Anemoi Marine Technologies Ltdについて

アネモイ・マリン・テクノロジーズは、英国に拠点を置き、海運業界向けに「ローターセイル」と呼ばれる風力支援推進システムの開発・製造を専門とする企業です。2007年に設立され、2015年に法人化して以来、この分野における先駆的な存在として成長してきました。同社は、世界にわずか4社しか存在しないローターセイルの提供企業の一つであり、規模としては世界第2位を誇ります。2025年11月時点で、合計25基のローターセイルを6隻の船舶に導入しており、その中には世界最大級の船種である超大型鉱石運搬船（VLOC:Very Large Ore Carrier）も含まれています。

 

※ヴァーレ社は、技術導入の推進および船隊の近代化を通じて温室効果ガス（GHG）排出削減に取り組むことに重点を置いており、国際海事機関（IMO）の脱炭素化目標の達成を海運業界とともに支援することを約束しています。

また、パリ協定の目標に沿って、サプライチェーン全体（自社所有ではない船舶からの排出を含む）に関連するスコープ3排出量を2035年までに15％削減するという目標も掲げています。