SAP Academic Community Conference Japan 2025に当社幹部が登壇

株式会社NTTデータ グローバルソリューションズ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：木村 千彫、以下 NTTデータGSL）の幹部が、2025年12月2日（火）～3日（水）にSAPジャパン株式会社本社にて開催された、日本最大級のアカデミックイベント「SAP Academic Community Conference Japan 2025」に登壇しました。本イベントは、SAPエコシステムにおける教育・研究・産業領域をつなぎ、次世代の人財育成とキャリア形成を共に考える場として、大学教員・学生・企業関係者が一堂に会するものです。

今年は「学びとキャリアの交差点」をテーマとし、教室での学びがどのように社会で価値となるのか、実際のキャリアストーリーや採用市場のリアルを通じて、学生が未来をデザインするきっかけを提供しました。

講座概要

開催日	2025年12月2日（火）
場所	SAPジャパン株式会社　本社（東京：大手町）
登壇者	ONE DEJIMA株式会社 代表取締役社長 / JSUG常任理事 遠山 直人 氏 SAPジャパン株式会社 常務執行役員 Head of Japan HR and Managing Corporate Officer 石山 恵里子 氏 株式会社NTTデータ グローバルソリューションズ　第一事業本部長 八木 将樹
ディスカッションテーマ	「SAPを学んでいる学生の出口戦略と採用市場のリアル」

パネルディスカッション時の様子

イベント登壇の当社　八木　第一事業本部長のコメント

新卒面接では、SAPを深く理解している必要はありません。しかし、「SAPとは何か」「パートナー企業と製品ベンダーで仕事の範囲がどう異なるのか」「なぜそのパートナー企業を志望するのか」といった点を、自分の頭でできる限り考えることが大切です。そのためには、一定のSAP製品に関する理解が必要です。その機会を提供しているSAP Academic Community Conferenceにご賛同いただいている大学の先生方には、改めて深く御礼申し上げます。

NTTデータGSLでは、SAPの新しい技術を積極的に研究し、顧客への適用を目指しています。SAPコアだけでなく、SAP SaaSも果敢に取り入れ、AI活用を含めたトータルソリューションとしてスピード感をもって導入し、顧客への提供価値を高めています。SAPという軸を持ちながら、フレキシブルでさまざまなことに興味を持てる方が当社に向いていると思います。近年、本イベントのようなさまざまな学生向けのコミュニケーション施策強化により、離職率が大幅に低下し、現在では入社数年目の若手が早期にプロジェクトリーダーに抜擢されるなど、大きな活躍を見せています。

パネルディスカッションでは、ほかの登壇者のお二人からも、企業が求めるのは単なるスキルではなく、Drive力や経験から学ぶ姿勢、粘り強さ、そして答えのない課題に挑む力といったコメントがありました。また、採用の現場ではソフトスキルやグロースマインドセット、耐性の重要性が強調され、長期インターン制度を通じた相互理解の効果も紹介されました。イベントを通じて、企業で活躍するために必要な姿勢・マインドセット・行動特性などについて触れられました。

今後について

生成AIの進展や採用市場の変化により、企業は単なるスキルではなく、「答えのない問題に挑む力」や「粘り強さ」を持つ人財を求めています。本イベントは、大学と企業が連携し、学生にリアルなキャリアのヒントを提供する場として、非常に有意義なものとなりました。

当社は今後も、SAPエコシステムの発展と次世代人財育成に積極的に貢献していきます。

NTTデータ グローバルソリューションズについて

NTTデータGSLは、日本企業のグローバル展開に伴うシステムのグローバル化需要の拡大に対応するため、2012年7月に設立されました。NTT DATAのSAPグローバル体制とともに、国内グループ会社に分散していたSAPソリューション、業務ノウハウの一体化を図り、SAP® ERPシステムの導入から保守運用、拡張開発支援など、多岐にわたるサービスをワンストップで提供し、NTT DATAにおけるSAP事業の中核会社として、企業の戦略的な事業経営をサポートしています。

SAPビジネスへの貢献度、ならびに顧客満足度などにおいて、極めて高く評価された企業に授与される「SAP AWARD OF EXCELLENCE」賞を、2013年より毎年受賞している、SAP社のパートナー企業です。

*SAP、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。

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