令和7年度（2025年）カプセルトイ市場動向調査結果報告

令和8年2月19日

一般社団法人日本カプセルトイ協会

2026年2月19日 10時00分

令和7年度（2025年）カプセルトイ市場動向調査結果報告

製造元出荷ベースでの市場規模は約1,960億円

一般社団法人日本カプセルトイ協会（略称：JACTA＝ジャクタ　本部：名古屋市緑区）は、カプセルトイを製造するメーカー41社へのヒアリング調査をもとに、商品出荷ベースでの業界全体の市場規模を集計・算出し、年間動向と併せて報告いたします。

【全体状況：市場規模は過去最高を更新、ブームはさらなる成長へ】

製造元出荷ベースでの市場規模は、ヒアリングに回答のあった41社のメーカー希望小売価格の合計とその他の販売状況などを考慮して算出した結果、約1,960億円となりました。前回調査時（2024年度）の1,410億円から39.0％増加し、金額・対前年増加率ともに2024年度を上回る伸びを示しました。これは、昨今のカプセルトイブームが単なる一過性のものではなく、市場としてさらなる成長を遂げていることを強く示唆する結果です。

なお本調査の対象は国内向けカプセルトイマシン専用商品に限定しており、イベント物販や企業オリジナル商品などを「カプセルトイ」という形態で販売したものは含めておりません。仮にこれらを含めると、市場規模は2,000億円を超えているとみられます。

店舗型カプセルトイ専門店の拡大

2025年も2021年頃から主流となった「店舗型カプセルトイ専門店」の出店が全国的に増加しました。2026年1月31日現在、全国で900店舗以上（協会調べ、別表１）となり、昨年度に比べ200店舗以上増加しています。

メーカー・ベンダーの動向

カプセルトイメーカーは約70社に増加し、メーカーへの参入障壁はそれほど高くありません。一方で流通構造上、カプセルトイマシンの確保が必要となるカプセルベンダーへの参入障壁は依然として高く、既存のカプセルベンダー間でのシェア争いが続いています。

商品単価の上昇と大型化の傾向

商品単価は円安や材料費・人件費の高騰を受け上昇傾向にあり、400円と500円商品を併せたシェアが48.1％とほぼ半数を占めました（協会調べ、別表２）。一方で、新たに登場した、90φカプセル（直径9㎝のカプセル）の排出が可能なカプセルトイマシンは、カプセルトイの可能性を大きく広げました。これにより、これまでカプセルに収まらなかった大型のフィギュア・ぬいぐるみなども商品化が可能となり、市場の商品バリエーションは格段に広がっています。

【トレンド状況：購買層の広がりと多様化する商品戦略】

引き続き20～30代女性がメインターゲットですが、購買層は男女年齢を問わず広がりをみせています。前述の商品単価の平均で市場規模を割ると、年間約5億5千万個販売された計算になります。これは日本人一人当たり年間4～5個を購入していることに相当し、カプセルトイが単なるブームではなく、日常的な購入カテゴリーのひとつとなったと言えます。

人気IPと「平成女児ブーム」

個別IPでは「平成女児ブーム」が過熱しており、カプセルトイでも「サンリオ」「たまごっち」などの平成キャラクターリバイバルや、平成初期に流行したブランドとのコラボ商品が人気となりました。また、引き続き「推し活グッズ」も好調で、さまざまな商品仕様が展開されています。

インバウンド動向

インバウンド需要については、2025年後半に中国からの団体観光客の減少が懸念されました。しかし、客数の若干の減少は生じたものの、各社売上に大きな影響は見られませんでした。特に人気の観光地付近では、引き続き半数以上をインバウンド客が占めるなど、その人気は依然として継続しています。2025年は「鬼滅の刃」「呪術廻戦」など海外でも人気のアニメ映画が公開され、カプセルトイの売上を牽引しました。

専門店の差別化策

「企業コラボグッズ」は市場が飽和し、売上が鈍化しました。一方、クリエイターズグッズなど特定のファン層を狙ったニッチな商品が増加し、SKUの拡大やオリジナル商品の導入を通じて各カプセルトイベンダーの差別化が進んだ1年となりました。

【2026年の展望：さらなる市場拡大と業界再編の動き】

2026年も市場規模のさらなる増加が見込まれます。これまでカプセルトイ専門店の出店は、大型商業施設へのテナント出店が中心でしたが、2025年からは路面店も増加しており、今後さらに100店舗超の増加が期待されます。市場拡大に伴い、カプセルトイメーカーへの新規参入も引き続き見込まれます。加えてカプセルトイベンダーではシェア確保を目的とした業務提携や業界再編の動きが予想されます。

また、2025年はカプセルトイ関連企業のM&Aが複数件発生しており、今後も他業種からの関心が高まると予想されます。

※本調査の集計期間は直近1年間とし、ヒアリング先の会計年度等により異なります。