「みんなの聴脳力®チェック」を日本コンピューター社「脳活ラボ」に実装

高齢者の“聞こえの気づき”から継続支援・次の行動までを一気通貫で支援

株式会社聴脳科学総合研究所

2026年8月4日 09時00分

　株式会社聴脳科学総合研究所（本社：東京都港区、代表者：中石真一路、以下「当研究所」）は、日本コンピューター株式会社（本社：福岡県北九州市、代表取締役社長：中山秀喜、以下「日本コンピューター」）と共同で、当研究所が提供する語音聴取チェック「みんなの聴脳力®チェック」を、日本コンピューターの介護予防・認知症予防プラットフォーム「脳活ラボ」に統合し、高齢者の聞こえの変化への早期の気づきと、介護予防・認知症予防につながる継続的な健康行動を支援する共同事業を2026年4月より開始いたしました。

本事業では、当研究所の「みんなの聴脳力®チェック」の仕組みを「脳活ラボ」に組み込み、高齢者が日常的に利用するプラットフォームの中で、聞こえの状態を手軽に確認し、継続的なチェックや必要に応じた相談・受診など、次の行動につなげられる環境の構築を目指します。

連携の背景

加齢に伴う聞こえの変化は、本人が気づきにくい場合があります。聞こえにくさを放置すると、コミュニケーションの減少や社会的孤立など、日常生活のさまざまな場面に影響することがあります。世界保健機関（WHO）も、対応されていない難聴が認知機能や社会参加に影響し、認知症や認知機能低下のリスクと関連することを示しています。

当研究所は、聞こえと脳に関する研究・啓発の知見と語音聴取チェックの技術を有しています。ここに、「脳活ラボ」が備える高齢者向けのわかりやすいUI、継続利用を促す仕組み、自治体事業との接点を組み合わせることで、聞こえの変化への「気づき」から「継続」「次の行動」までを一気通貫で支えます。

取り組みの概要

1. 「脳活ラボ」への実装

「みんなの聴脳力®チェック」の仕組みを、高齢者が日頃利用している「脳活ラボ」のわかりやすい画面から利用できるようにします。

2. 高齢者が使いやすく、続けやすい体験

大きく見やすい表示、迷いにくい操作手順、結果の振り返り、再チェックの案内などを整備します。

3. 結果を次の健康行動へ

必要に応じて、耳鼻咽喉科、自治体の相談窓口、補聴器相談、地域の通いの場や介護予防事業へつなぐ導線を整えます。

4. 自治体の認知症やフレイル予防施策をデータで支援

本人の同意と適切な個人情報保護を前提に、実施状況や経時的な変化を予防施策の検討に活用できる仕組みを目指します。

代表者コメント（株式会社聴脳科学総合研究所　代表　中石真一路）

「聞こえは、コミュニケーション・社会参加・身体活動・認知機能を含む健康づくりの入口です。『みんなの聴脳力®チェック』が、多くの高齢者が日常的に触れる『脳活ラボ』に実装されることで、気づきにくい聞こえの変化を早期にとらえ、次の一歩へと自然につなげられます。日本コンピューターとともに、高齢者が自分らしく地域で暮らし続けられる社会づくりに貢献してまいります。」