約85%が「MARCH以上」を希望!中学受験生保護者の「学歴武装」志向高まる
コアネット教育総研、首都圏の中学受験生(小学6年生)保護者 約4800人への調査結果を発表
コアネット教育総合研究所は、2014年9月、中学受験生保護者 約4800人への調査を実施。
その結果を分析したところ、保護者の学歴志向が5年前に比べ高まっていることが分かった。
その結果を分析したところ、保護者の学歴志向が5年前に比べ高まっていることが分かった。
日能研関東予備校のグループ企業であるコアネット教育総合研究所は、2014年9月、首都圏の中学受験生(小学6年生)保護者約4800人に対し、教育に関する考え方や、私立中学へのイメージを探るため「私立中学の校風調査」を実施した。この調査は、中学受験生保護者を対象としたものとしては日本最大規模。2004年から5年ごとに実施されており、今回が3回目の実施となる。
今回の調査を通じて、中学受験生保護者の学歴志向が、5年前に比べ高まっていることが分かった。「子どもの進路への希望」として、「国公立難関大学」「私立難関大学」「MARCHレベルの大学」と回答した割合の合計は5年前の約1.1倍、「国公立難関大学」の回答割合は5年前の約1.2倍に上昇した。
Q. あなたは、高校卒業後のお子様の進路として、どのようなご希望をお持ちですか?(全体)
また子どもの性別で進路希望を見てみると、女子保護者の変化の方が大きい。女性の社会進出が一層加速する中、「女子の進路」に対する保護者の意識も急激に変わってきていると言えるだろう。
◆「私立中学の校風調査」とは
中学受験専門の大手塾、日能研に通う小学6年生の保護者約4800人、および首都圏の日能研グループ教室責任者約150人を対象として、ステークホルダーがもつ学校に対する印象をアンケート調査によって集計し、分析するものです。
調査項目として「学校選択において重視する点」「各学校の認知度」「各学校のイメージ」「高校卒業後の希望進路」「子どもの教育に関する考え方」などがあります。
◆コアネット教育総合研究所について http://www.core-net.net/
コアネット教育総合研究所は、首都圏に41教室を構える中学受験のための学習塾「日能研」を運営する株式会社日能研関東予備校のグループ企業として1998年に設立されました。
設立以来、学校専門のコンサルティング会社の草分けとして、特に首都圏の私立中高を対象としたコンサルティングや教員研修では多くの実績を持っています。これまで100校を超える私学に学校経営支援サービスを提供し、主催した教員研修の参加者数はのべ2500名を超えています。これらの活動を通して、効果的な学校経営、そしてより良い教育環境の実現を目指しています。
また、2010年には私学経営に関するセミナーや研修、会員誌など通じて新たな私学経営の創造を目指す会員組織「私学マネジメント協会」を立ち上げ、事務局を務めています。
今回の調査を通じて、中学受験生保護者の学歴志向が、5年前に比べ高まっていることが分かった。「子どもの進路への希望」として、「国公立難関大学」「私立難関大学」「MARCHレベルの大学」と回答した割合の合計は5年前の約1.1倍、「国公立難関大学」の回答割合は5年前の約1.2倍に上昇した。
Q. あなたは、高校卒業後のお子様の進路として、どのようなご希望をお持ちですか?(全体)
Q. あなたは、高校卒業後のお子様の進路として、どのようなご希望をお持ちですか?(男女別)
このような傾向の背景には、先行き不透明な経済や、就職の厳しさ、多くの中堅大学における入試難度の急落などがあるのではないか。こういった状況を受け、中学受験を選択する「教育熱心層」の親の中で、子どもに武器を持たせるという意味での「学歴武装」への志向が高まっていると考えられる。
また子どもの性別で進路希望を見てみると、女子保護者の変化の方が大きい。女性の社会進出が一層加速する中、「女子の進路」に対する保護者の意識も急激に変わってきていると言えるだろう。
◆「私立中学の校風調査」とは
中学受験専門の大手塾、日能研に通う小学6年生の保護者約4800人、および首都圏の日能研グループ教室責任者約150人を対象として、ステークホルダーがもつ学校に対する印象をアンケート調査によって集計し、分析するものです。
調査項目として「学校選択において重視する点」「各学校の認知度」「各学校のイメージ」「高校卒業後の希望進路」「子どもの教育に関する考え方」などがあります。
◆コアネット教育総合研究所について http://www.core-net.net/
コアネット教育総合研究所は、首都圏に41教室を構える中学受験のための学習塾「日能研」を運営する株式会社日能研関東予備校のグループ企業として1998年に設立されました。
設立以来、学校専門のコンサルティング会社の草分けとして、特に首都圏の私立中高を対象としたコンサルティングや教員研修では多くの実績を持っています。これまで100校を超える私学に学校経営支援サービスを提供し、主催した教員研修の参加者数はのべ2500名を超えています。これらの活動を通して、効果的な学校経営、そしてより良い教育環境の実現を目指しています。
また、2010年には私学経営に関するセミナーや研修、会員誌など通じて新たな私学経営の創造を目指す会員組織「私学マネジメント協会」を立ち上げ、事務局を務めています。
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