塾に通う小学生・中学生の子どもをもつ保護者に聞いた「塾への満足度調査」

退塾経験者の不満要因１位は「子供の成績向上」ではなく「塾からの報告頻度」という結果に！保護者との連絡手段はアナログが主流で、LINE活用は５％以下

株式会社POPER（本社：東京都中央区、代表取締役CEO：栗原慎吾）が提供する、スクール専用業務管理＆コミュニケーションアプリ「Comiru（コミル）」は、学習塾に通う小学生・中学生の子どもを持つ保護者男女400人を対象に、「塾への満足度調査」を実施いたしました。本調査は、退塾経験者200名、退塾未経験者200名へ行っており、その結果から保護者が退塾を決める原因・退塾につながりやすい不満点についても分析しています。

【　調査サマリー　】
■塾選びの際に重視する点TOP３は「通いやすさ」「カリキュラム」「相性」
一方、「入塾後にギャップを感じた」と答えた人が半数以上
⇒　入塾後にギャップを感じたと答えた人は53％と半数以上。

■退塾経験者の４割以上が、塾からの「報告頻度」に不満
⇒　退塾経験のある保護者の41.5%が「指導内容・塾での様子、苦手なところの報告頻度」に不満
退塾に繋がる不満要因となっている可能性が高い。

■月1回以上、保護者面談がある人はわずか13.5％
⇒　「月に1回以上の頻度で保護者面談がある」と答えた人はわずか13.5％
退塾の要因になるにもかかわらず、多くの塾が保護者とのコミュニケーションに十分な時間をさけていないことが判明。

■保護者への連絡手段は未だにアナログが主流
メールは20％以下、LINEに関しては5％以下
⇒　塾からの保護者への連絡方法は「子供が持ち帰るプリントや手紙」が56.5％と最も多く、
電話や郵送物を合わせると、アナログな手段を取っているケースが7割を超える。

【まとめ】
・保護者は、入塾前・後でネガティブなギャップを感じている。
・塾選びの段階ではあまり重視されていない「指導内容等の報告」や「面談頻度」が、入塾後に不満要因となるケースが多い。
・塾から保護者へのコミュニケーションの不備は、退塾に繋がる不満要因にもかかわらず面談頻度が少ない・アナログな連絡手段のまま　など、塾側が保護者の希望に応えられていない。

【調査概要】
調査の方法：WEBアンケート方式
調査の対象：学習塾に通う小学生～中学生の子どもを持つ保護者400人（全国・男女）
有効回答数：400（退塾経験者200、退塾未経験者200）
調査実施日：2019年10月
調査主体　：スクール専用業務管理＆コミュニケーションアプリ「Comiru」
※本リリース内容を掲載いただく際は、出典「Comiru調べ」と明記をお願いいたします。　　　　　　　　　　　　　　　　　　
【調査背景】
受験シーズンの到来まであと２ヶ月と、子どもを持つ保護者や教育関係者の受験本番ムードが高まっています。これから塾選びを迎える保護者の方も増える中、今回は、既に塾に通う子どもを持つ保護者を対象に「塾への満足度」に関するアンケート調査を実施いたしました。

塾選びの際に重視する点TOP３は「通いやすさ」「カリキュラム」「相性」
一方、「入塾後にギャップを感じた」と答えた人が半数以上
 

・子どもの塾を選ぶ際に重視したことのTOP3は、「家から近いか、通いやすい（59.0%）」、「子どもに合うカリキュラムがある（58.3％）」、「先生と子供の相性が良い（48.0％）」。

・一方、入塾後にギャップを感じたと答えた人は53％と半数以上。ギャップを感じたことTOP3は「価格」「カリキュラム」「先生と子供の相性」だった。
 

退塾経験者の４割以上が、塾からの「報告頻度」に不満
「学力・成績向上」への不満を上回っており、退塾につながる要因に

 

・過去に退塾した塾について満足度をたずねたところ、「やや不満」「非常に不満」と答えた人が最も多かった項目は「指導内容・塾での様子・苦手なところの報告頻度（合計41.5％）」。「学力・成績の向上」よりも不満を感じている人が多く、退塾に繋がる不満要因となっている可能性が高い。
 

月1回以上、保護者面談がある人はわずか13.5％
退塾の要因になるにもかかわらず、
多くの塾が保護者とのコミュニケーションをおろそかにしている
 

・塾との面談頻度については、「月に1回程度（6.0％）」「週に1回程度（1.0％）」、「週に数回（1.5％）」、「都度実施（5.0％）」と、月1回以上、保護者面談がある人はわずか13.5％・退塾の要因になるにもかかわらず、多くの塾が保護者とのコミュニケーションに時間を使えていないという実態が判明。

保護者への連絡手段は未だにアナログが主流
メールは20％以下、LINEに関しては5％以下

・塾からの保護者への連絡方法は「子供が持ち帰るプリントや手紙」が56.5％と最も多く、電話や郵送物を合わせるとアナログな連絡手段を取っているケースが7割を超える。
・「メール」は19.5％、「LINE」を活用している塾はわずか4.8％。

【専門家の見解】
株式会社POPER　代表取締役　栗原慎吾

　2007年 明治大学経営学部卒業。新卒で住友スリーエムに入社。歯科用製品事業部に配属され2010年にはグローバルマーケティングアワードを獲得。2011年に株式会社optに入社し、WEBコンサルを担当。
　2012年より学習塾「S.T進学教室」に共同経営者として参画し、経営から講師までを経験。当初20名に過ぎなかった生徒数を60名にまで増加させる。
　学習塾経営時代に感じた課題を解決するために、2015年1月に株式会社POPERを設立し、学習塾向けの業務支援SaaS「Comiru」をリリース。