TVer、TikTokなどの利用拡大により、無料動画は前年から3ポイント利用率を伸ばす/有料動画ではAmazonプライム・ビデオが他を圧倒し、人口推計で1000万人を超える
―「映像メディアユーザー実態調査2019」レポート発行―
映像コンテンツ・流通のマーケティング事業を総合的に手掛ける株式会社フィールドワークス(代表取締役:木田義之)と映像メディア総合研究所合同会社(代表:四方田浩一)は、全国5000人規模のネットアンケート調査を実施し、テレビ放送、映画館、DVD・ブルーレイ、有料・無料の動画配信など、すべての映像視聴メディア・サービスのユーザー利用実態を調査・分析し、3月15日にレポートを発行しました。
■調査結果(抜粋)
〇映像メディアの利用率では(図①)、無料テレビ放送、映画館、DVD・ブルーレイ(BD)レンタルなどが前年から利用率を下げたなか、YouTubeなどの無料動画が前年から3ポイント、定額型見放題のSVODが2ポイント利用者割合を伸ばしました。無料動画のなかで、特に前年からの伸びが大きかったのがTVerで、テレビ番組の見逃し配信の利用は着実に進んでいます。また、今回から選択肢に加わったTikTokも10代の利用率が他の世代と比べ著しく高く、全体ではLINE LIVEを超える利用割合となりました。SVODの利用率は14.3%となり、有料テレビ放送の16.2%にあと2ポイントと迫りました。これにレンタル型のTVODとデジタルセルを加えた有料動画配信全体の利用割合は17.7%となり、この割合はDVD・BDの購入と並びます。一方、DVD・BDレンタルの利用率大幅減に対し、同じく映画などの新作を扱うTVODの伸びは緩慢で、レンタル、TVODを合わせた新作の需要は明らかに低減しています。
■調査概要
レポート名:映像メディアユーザー実態調査2019
調査目的:映像視聴メディア・サービス利用者の利用実態の把握
調査対象メディア・サービス:
映画興行、無料・有料テレビ放送、DVD・ブルーレイのレンタル ・購入、無料動画サービス、
定額型動画配信(SVOD)、レンタル型動画配信(TVOD)、デジタルデータでの動画販売(デジタルセル)
調査期間:2018年11月22日~11月28日
調査対象者:13~69歳男女
調査エリア:全国
調査方法:インターネットアンケート調査
集計サンプル数:5021人
調査企画:株式会社フィールドワークス
https://www.fieldworks.ne.jp/
映像メディア総合研究所合同会社
http://www.eizomedia.jp/
〇映像メディアの利用率では(図①)、無料テレビ放送、映画館、DVD・ブルーレイ(BD)レンタルなどが前年から利用率を下げたなか、YouTubeなどの無料動画が前年から3ポイント、定額型見放題のSVODが2ポイント利用者割合を伸ばしました。無料動画のなかで、特に前年からの伸びが大きかったのがTVerで、テレビ番組の見逃し配信の利用は着実に進んでいます。また、今回から選択肢に加わったTikTokも10代の利用率が他の世代と比べ著しく高く、全体ではLINE LIVEを超える利用割合となりました。SVODの利用率は14.3%となり、有料テレビ放送の16.2%にあと2ポイントと迫りました。これにレンタル型のTVODとデジタルセルを加えた有料動画配信全体の利用割合は17.7%となり、この割合はDVD・BDの購入と並びます。一方、DVD・BDレンタルの利用率大幅減に対し、同じく映画などの新作を扱うTVODの伸びは緩慢で、レンタル、TVODを合わせた新作の需要は明らかに低減しています。
〇有料の動画配信の利用を牽引するのはAmazonプライム・ビデオで、動画配信の有料利用者のうち48.2%が利用しており、他のサービスに比べ群を抜いて高い利用率となりました(図②)。これを調査対象全体における利用割合に置き換えると7.8%となりますが、Amazonプライム会員の特典として「無料の意識」で利用している人も加えると、この割合は12.8%となり(図③)、人口推計で1000万人を超えます。Amazonに続く、他のサービスも着実に利用者を増やしてはいますが、Amazonとの利用率の差は年々広がっています。
■本調査について
本調査は、今回で8年目となり、経年変化データも充実。各映像視聴メディアの利用率、利用数、利用コンテンツジャンル、利用サービス、利用数の変化、利用増減理由などの基本的な項目に加え、注目の動画配信サービスに関する項目では、都度課金型、定額見放題型、セル(販売)型に分け、スマホ、PC、テレビなどデバイス利用、テレビ番組の見逃し配信、利用のきっかけ、利用サービスの選択理由など、ユーザーの利用動向を多角的に分析しています。■調査概要
レポート名:映像メディアユーザー実態調査2019
調査目的:映像視聴メディア・サービス利用者の利用実態の把握
調査対象メディア・サービス:
映画興行、無料・有料テレビ放送、DVD・ブルーレイのレンタル ・購入、無料動画サービス、
定額型動画配信(SVOD)、レンタル型動画配信(TVOD)、デジタルデータでの動画販売(デジタルセル)
調査期間:2018年11月22日~11月28日
調査対象者:13~69歳男女
調査エリア:全国
調査方法:インターネットアンケート調査
集計サンプル数:5021人
調査企画:株式会社フィールドワークス
https://www.fieldworks.ne.jp/
映像メディア総合研究所合同会社
http://www.eizomedia.jp/
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