2022年1月一般社団法人日本ヘルスファウンデーション協会賛助会員募集開始(ピラティス指導者向け)〜ピラティス安全講座と賠償責任保険をセットで提供〜
安全に配慮したピラティス指導者が選ばれる社会へ
徐々に認知度が高まってきたNY生まれの健康体操「ピラティス」。しかし、様々な流派が混在し不適切な指導によって逆に健康の害になることも、、、。受講者側としては、安心して指導を受けたいもの。そこで、一般社団法人日本ヘルスファウンデーション協会は、安全に配慮するための知識を指導者向けにまとめた「ピラティス安全講座」を作成しました。またもしもの時の補償として賠償責任保険「ピラティス安全保険」を三井住友海上火災保険株式会社が担当し、賛助会員の方向けに設けました。
保険に・ピラティス賛助会員募集の背景
約100年前にNYから始まった健康体操であるピラティスは、世界のピラティス愛好家の人口は1000万人以上と言われています。日本では、正確な統計はありませんが、2017年にケイコとマナブ(株式会社リクルートマーケティングパートナーズ)が35〜69歳のミドル、女性1035名に対して行った調査では、トップ2に「ヨガ・ピラティス」がランクインし珍しい習い事ではなくなっています。
健康体操であるピラティスは姿勢改善や動きの改善を目指しますが、運動は適切に行わなければ逆に体を痛めることにもなります。では、ピラティスの指導者が安全に配慮した教育を受けているかといえば、日本に共通なガイドラインはなく各団体に任せられています。また、賠償責任保険に加入していない指導者がいることも、社会的な責任として不十分なところです。
そこで、一般社団法人日本ヘルスファウンデーション協会では、安全な指導について動画での講座提供と、賠償責任保険を賛助会員向けに提供することを決めました。保険だけでなく安全講座を提供することが本制度の特徴です。これによって、指導者に対しては安全のための学びの場を提供し、消費者に対しては安全に配慮した指導者を選ぶ際の基準を提供できるようになります。
ピラティス指導者へのアンケート調査
2018年にピラティス指導者93名に対して行った調査より、以下のことが分かりました。
●ピラティス指導者のうち賠償責任保険未加入者が約8割
ピラティス指導者71名中、保険に加入していない方が79%でした。
また指導者93名中、今後保険加入の希望は6割でした。既に保険に加入している割合を除いても、多くの方が保険加入の必要性については感じていることが分かりました。しっかりと保険加入のメリットがあれば、保険加入を促せるということが分かります。
武田淳也氏(医師、Motor Control:beyond Pilates®︎代表、日本ピラティス研究会 会長、広域医療法人明和会 整形外科 スポーツ・栄養クリニック院長)
「ピラティスという、movement regime ” Contrology ”(動作療法「コントロロジー」PMAのStudy Guideより)を教える私達にとって、保険に加入していることは、正に第一の責務であり、心構えとして欠かせないものだと思います。」
著書;
「カラダ取説」徳間書店
「尿トラブルがこっそり治せる!米国の専門医式ピフィラティス」わかさ出版
花岡正敬氏(理学療法士、柔道整復師、一般社団法人DKピラティスジャパン代表理事、アーク株式会社代表取締役)
「ピラティスは素晴らしい効果をもたらしますが、一歩間違うと身体を壊してしまう可能性もあるという事を理解しなくてはなりません。一般社団法人日本ヘルスファウンデーション協会(JHFA)はピラティススタジオ及びピラティスインストラクターが十分に安全配慮した正しい指導を行うためのノウハウが詰まっています。是非JHFAの一員となり、準備することを推奨いたします。」
著書;
「あらゆる不調は姿勢で治せる!」ロングセラーズ
「たった1分でお腹が凹む『やせる姿勢の』作り方」永岡書店
ピラティス安全講座、ピラティス安全保険の概要
【安全講座】
「3時間以上のピラティス安全講座の動画視聴」並びに、「ピラティス安全手帳」の配布によって、ピラティスの安全な指導について学びます。
また、希望者にはポスターなどの掲示物の販売も行います。
〜講座の主な内容〜
【ピラティス安全保険】
日常的な姿勢、歩行、栄養など健康の基盤としての「ヘルスファウンデーション」の啓蒙、普及活動を行い、人々の心身の健全ならびに傷害・疾病予防に寄与することを使命として2014年設立されました。以下の事業を行なっています。
1)予防運動アドバイザー制度の啓蒙ならびに教育
2)脚の長さコーディネーター制度の啓蒙ならびに教育
3)子どもの姿勢教育の啓蒙
4)賛助会員向けサービス提供
まとめ
約100年前にNYから始まった健康体操であるピラティスは、世界のピラティス愛好家の人口は1000万人以上と言われています。日本では、正確な統計はありませんが、2017年にケイコとマナブ(株式会社リクルートマーケティングパートナーズ)が35〜69歳のミドル、女性1035名に対して行った調査では、トップ2に「ヨガ・ピラティス」がランクインし珍しい習い事ではなくなっています。
健康体操であるピラティスは姿勢改善や動きの改善を目指しますが、運動は適切に行わなければ逆に体を痛めることにもなります。では、ピラティスの指導者が安全に配慮した教育を受けているかといえば、日本に共通なガイドラインはなく各団体に任せられています。また、賠償責任保険に加入していない指導者がいることも、社会的な責任として不十分なところです。
そこで、一般社団法人日本ヘルスファウンデーション協会では、安全な指導について動画での講座提供と、賠償責任保険を賛助会員向けに提供することを決めました。保険だけでなく安全講座を提供することが本制度の特徴です。これによって、指導者に対しては安全のための学びの場を提供し、消費者に対しては安全に配慮した指導者を選ぶ際の基準を提供できるようになります。
ピラティス指導者へのアンケート調査
2018年にピラティス指導者93名に対して行った調査より、以下のことが分かりました。
●ピラティス指導者のうち賠償責任保険未加入者が約8割
ピラティス指導者71名中、保険に加入していない方が79%でした。
●保険加入の意思は約6割
また指導者93名中、今後保険加入の希望は6割でした。既に保険に加入している割合を除いても、多くの方が保険加入の必要性については感じていることが分かりました。しっかりと保険加入のメリットがあれば、保険加入を促せるということが分かります。
●医療者でありかつピラティス業界で活躍されている方々の推薦
武田淳也氏(医師、Motor Control:beyond Pilates®︎代表、日本ピラティス研究会 会長、広域医療法人明和会 整形外科 スポーツ・栄養クリニック院長)
「ピラティスという、movement regime ” Contrology ”(動作療法「コントロロジー」PMAのStudy Guideより)を教える私達にとって、保険に加入していることは、正に第一の責務であり、心構えとして欠かせないものだと思います。」
著書;
「カラダ取説」徳間書店
「尿トラブルがこっそり治せる!米国の専門医式ピフィラティス」わかさ出版
花岡正敬氏(理学療法士、柔道整復師、一般社団法人DKピラティスジャパン代表理事、アーク株式会社代表取締役)
「ピラティスは素晴らしい効果をもたらしますが、一歩間違うと身体を壊してしまう可能性もあるという事を理解しなくてはなりません。一般社団法人日本ヘルスファウンデーション協会(JHFA)はピラティススタジオ及びピラティスインストラクターが十分に安全配慮した正しい指導を行うためのノウハウが詰まっています。是非JHFAの一員となり、準備することを推奨いたします。」
著書;
「あらゆる不調は姿勢で治せる!」ロングセラーズ
「たった1分でお腹が凹む『やせる姿勢の』作り方」永岡書店
ピラティス安全講座、ピラティス安全保険の概要
【安全講座】
「3時間以上のピラティス安全講座の動画視聴」並びに、「ピラティス安全手帳」の配布によって、ピラティスの安全な指導について学びます。
また、希望者にはポスターなどの掲示物の販売も行います。
〜講座の主な内容〜
- ピラティスの目的と注意点
- ピラティス指導中の自己状況
- 安全のための心得
- 同意書例
- ピラティス安全対策チェックリスト
- 怪我につながる6つの背景
- 関節機能
- 骨格特性:前捻角、FAI
- 適切な指導と安全的配慮
- 安全のための補助
- 安全のための注意点
【ピラティス安全保険】
名称:ピラティス安全保険
保険種目:施設保有(管理)者賠償責任保険
取り扱い代理店:MSK保険センター株式会社(MS&ADグループ)
補償項目 | 支払限度額 | 免責金額 | |
身体障害 | 1名 | 50,000千円 | |
1事故 | 50,000千円 | 20千円 | |
財物損傷 | 1事故 | 200千円 | 20千円 |
一般社団法人日本ヘルスファウンデーション協会について
日常的な姿勢、歩行、栄養など健康の基盤としての「ヘルスファウンデーション」の啓蒙、普及活動を行い、人々の心身の健全ならびに傷害・疾病予防に寄与することを使命として2014年設立されました。以下の事業を行なっています。
1)予防運動アドバイザー制度の啓蒙ならびに教育
2)脚の長さコーディネーター制度の啓蒙ならびに教育
3)子どもの姿勢教育の啓蒙
4)賛助会員向けサービス提供
まとめ
- ピラティスの指導現場では、安全性について各団体や個人に任せられている。
- ピラティス指導者のうち賠償責任保険未加入者が約8割。
- 一般社団法人日本ヘルスファウンデーション協会の賛助会員向けの「ピラティス安全講座」と「ピラティス安全保険」を2022年1月より提供する。
- ピラティス指導者の安全意識の向上と、消費者の安全確保ならびに指導者を選ぶ基準を提供する。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
- 種類
- その他
- ビジネスカテゴリ
- フィットネス・ヘルスケア福祉・介護・リハビリ
- ダウンロード