書籍『ビジネスエリートになるための 教養としての投資』が 紀伊國屋書店(新宿本店)ほか各書店で週間売上1位を多数獲得! 発売後即、3刷重版決定!
約8割もの人が新型コロナウイルスの影響でお金に不安を感じると回答(NVICによる調査) withコロナ時代を見据え"お金に関する教養"を学ぶ人が続出!
本書では、農林中金グループで抜群の実績を上げるカリスマファンドマネジャーの奥野が、本来の投資のあり方とその哲学、長期投資のコツ、優良企業の見極め方などを、歴史的な背景や豊富な実例を交えながらわかりやすく解説しています。単なる投資の話ではなく、ビジネスで成功するための「教養」の話であり、 “今、知っておくべきビジネスの要点”が詰まった一冊です。
■調査結果から見る書籍売上好調の理由
新型コロナウイルスにより社会活動や人々の生活が大きく変容している昨今、NVICは全国500名を対象に『新型コロナウイルスの影響によるお金の意識変化』に関する調査を実施いたしました。
調査では、「新型コロナウイルスの影響で、お金に関して漠然と不安を感じていますか」という質問に対し、約8割(79.2%)もの人が「不安を感じている」と回答(「感じている」・「どちらかと言うと感じている」の合計)。理由としては「収入が減ったため」や「お金に関する話題をよく耳にするため」が上位に上がりました。続けて、「お金にまつわることで、何か始めたこともしくは計画していること」を聞いてみると、TOP3に「情報収集・勉強」(48.8%)、「貯金」(42.8%)、「株式投資」(15.7%)が入りました。
また、「新型コロナウイルスの影響を受け、なにかスキルや資格などを身に付けたいですか」という問いに対しても、約6割(60.9%)の人が「身に付けたい」と回答(「思う」・「やや思う」の合計)し、およそ半数(49.7%)もの人が資産運用に興味を持っている(「持った」・「どちらかというと持った」の合計)ことが分かりました。このことから、新型コロナウイルスを機に将来を見据えて何かをインプットしたい、成長したいという生活者の意識変化が垣間見れます。特に本書は、お金に関する不安や意識が高まる中で醸成されている「自分の資産をうまく活用していきたい」という生活者の想いとマッチしているのではないでしょうか。
■調査概要
調査方法:インターネットリサーチ
調査期間:2020年5月22日(金)
調査対象:全国・25歳~50歳の会社員など現在働いている人(男女)
サンプル数:500名
※本リリースの調査結果をご利用いただく際は、【NVIC調べ】とご明記ください。
■書籍概要
タイトル:『ビジネスエリートになるための 教養としての投資』
著者:NVIC 常務取締役兼最高投資責任者(CIO) 奥野一成
発売日:2020年5月27日(水)
定価:1,500 円(税抜)
判型:四六版並製
ページ数:256ページ
ISBN:978-4478-10991-5
出版社:ダイヤモンド社
ご購入方法:全国の書店・オンライン書店等(一部除く)にてお買い求めいただけます。
Amazon商品ページURL:
https://www.amazon.co.jp/dp/4478109915
■目次
1時限目 投資家の思想が人生を成功に導く
2時限目 私の投資家人生
3時限目 日本人はなぜ投資が苦手なのか?
4時限目 「投資」と「投機」は違う
5時限目 売らない株を買えばいい
6時限目 ファンドマネジャー流 株式投資で成功するコツ
補講 資産形成で失敗しないために
■著者の紹介
奥野 一成(おくの かずしげ)
農林中金バリューインベストメンツ株式会社(NVIC)常務取締役兼最高投資責任者(CIO)。1992年京大法学部卒、ロンドンビジネススクール,ファイナンス学修士(Master in Finance)修了。
日本長期信用銀行入行。長銀証券、UBS証券を経て2003年に農林中央金庫入庫。2007年より「長期厳選投資ファンド」の運用を始める。2014年から現職。
日本における長期厳選投資のパイオニアであり、バフェット流の投資を行う数少ないファンドマネージャー。機関投資家向け投資において実績を積んだその運用哲学と手法をもとに個人向けにも「おおぶね」ファンドシリーズを展開している。
■農林中金バリューインベストメンツ(NVIC)について
農林中金バリューインベストメンツ(金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第 2811 号 一般社団法人日本投資顧問業協会加入 一般社団法人投資信託協会加入)は、農林中金グループとして投資運用業を行っています。長期厳選投資の国内におけるパイオニアであり、2007年に農林中央金庫株式投資部にて長期厳選投資のための専担チームとしてスタートして以来、短期的な売り買いをする投資ではなく長期的に企業の株式を保有し続ける長期投資(売らない投資)を貫徹。2010年に機関投資家向けファンドに対する投資助言を開始して以降、米国株投資、投資教育への取組等、投資の世界を変えるべく様々なチャレンジを行ってきており、2017年よりその運用チームがそのまま、個人向け投資信託の運用助言をスタートしました。
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