「自立する資料」で営業をしませんか。資料作成サービス「トドケル」をリリースしました。

withコロナで対面からオンラインに移行している営業スタイルを「自立する資料」で切り開きませんか。

株式会社BusinessStrategyConsulting

株式会社BusinessStrategyConsulting(本社:東京都千代田区丸の内、代表取締役:鈴鹿武司、以下当社)は新規営業開拓を支援する資料作成サービス「トドケル」をリリースしました。事業戦略コンサルティング会社の当社がマーケティング戦略を取り入れた営業資料を作成することで貴社の営業を支援いたします。
「トドケル」は「自立する資料」を実現するための資料作成サービスです。

 

株式会社BusinessStrategyConsulting「自立する資料」株式会社BusinessStrategyConsulting「自立する資料」

 

 

  • withコロナ時代の新規開拓営業のカギは「資料」にある

新規開拓営業に代表される人手で実施していたマーケティングプロセスをコロナ禍を機に「マーケティングオートメーション(MA)ツール」へ切り替えた企業も多いのではないでしょうか。

インターネットの普及により、自社サイドはもちろんのこと顧客もまた情報収集が簡単に行えるようになりました。そこにコロナ禍での自粛の影響からオンラインシフトは避けられなくなり、MAツールを活用したインサイドセールスへのシフトをますます意識しなければならなくなります。

ここでMAツールの選定はもちろんのこと、ツールをどこまで使いこなせるかといった新しい課題が出てきます。営業スタイルをオンライン化に切り替えたことで混乱が生じた営業現場に新しい問題が生まれることは誰もが避けたいところです。そこで重要となってくるのが「営業資料のあり方」です。

 

 

  • なぜ「営業資料のあり方」がオンライン化する営業で重要になってくるのか

様々なサービスがクラウド上で安価に提供されるようになった現在においては、比較情報も含めた情報収集をインターネットで検索可能です。つまり顧客側はこちら側が営業をかける前段階において自社サービスの概要や競合商品・サービスを知っている可能性があります。

逆に言えば、資料をインターネット上で収集されやすいように仕組み化することで顧客側が自らサービス資料を収集してくれるようになります。そして新規開拓営業を行う導線へとつなぐことが可能にとなります。この仕組み化を構築には資料の位置づけを見直すことが非常に大きな意味を持ち、資料そのものの在り方が重要なものへと変化するわけです。
 

 

 

株式会社BusinessStrategyConsulting「資料のあり方」株式会社BusinessStrategyConsulting「資料のあり方」

 

  • 資料を活用して「ラクになる」を実現する

オンライン化していく営業スタイルではこれまでの対面営業と違い、根本的にアプローチそのものが変わります。

オンライン化する営業では、資料を読むだけで顧客自身にサービスの内容と未来像をイメージさせる必要があります。顧客が未来へのストーリーを描くことができるように資料を作成する必要があります。

株式会社BusinessStrategyConsulting「ラクになる」株式会社BusinessStrategyConsulting「ラクになる」

  • オンライン化する営業スタイルの確立はまずは資料の見直しから

当社ではクライアント企業の事業戦略、経営、IT戦略のコンサルティングサービスを提供しております。そのサービスの一環としてクライアント企業の資料作成支援も行ってまいりました。

多くの企業が抱えるコロナ禍での新規開拓営業の課題点について営業資料の見直しからご支援しております。貴社の新規開拓営業を「自立する資料」で実現するサポートに努めます。

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■会社概要
会社名:株式会社BusinessStrategyConsulting
代表者:代表取締役 鈴鹿 武司
事業内容:
・事業戦略コンサルティング
・IT戦略コンサルティング
・経営コンサルティング
・マーケティング戦略コンサルティング
サイト:https://businessstrategyconsulting.jp
問い合わせ先:info@businessstrategyconsulting.jp
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会社概要

株式会社BusinessStrategyConsulting

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URL
https://businessstrategyconsulting.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都千代田区丸の内1-1-3 日本生命丸ノ内ガーデンタワー3F
電話番号
03-5938-0405
代表者名
鈴鹿 武司
上場
未上場
資本金
-
設立
2019年11月