Cienaがメタバース活用に関するグローバル調査を発表
－日本の回答者の半数以上（56%）が、メタバースでの会議参加に及び腰であることが明らかに－
東京 — 2022年10月3日 - Ciena（NYSE: CIEN）が実施した最新のグローバル調査によって、仮想環境におけるビジネス遂行に関する人々の認識が明らかになりました。日本のビジネスプロフェッショナルのうち、現行のビデオ会議と比べより没入型のメタバースのような体験に参加したいと回答した人の割合は5分の2（44%）と、回答者の78%がメタバース活用に積極的な世界平均とは大きく異なる結果となりました。
職場での仮想現実を使ったコラボレーションが進んでいない理由として、日本の回答者のうち29%が既存の仮想会議ツールで十分であるからと回答しました。また27%が該当技術を容易に利用できる状態にないこと、28%が自社に仮想業務環境への移行に必要なノウハウがないことを理由として挙げています。
既存の業務習慣の中にメタバースが加わることがあり得ると回答したビジネスプロフェッショナルは、世界平均の71%に対し日本ではわずか36%に留まっています。さらに、メタバースを利用するつもりが一切ないという回答は、世界平均の4%に対し日本では26%でした。
ただし将来的に日本でメタバース活用の可能性がまったくないわけではありません。15か国のビジネスプロフェッショナル15,000人を対象に実施したこの調査では、日本の回答者の過半数以上（57%）が、例えば採用面談のような人事分野での用途は仮想環境で実施することに抵抗はないと考えていることも判りました。対面と比べたビデオ会議の主なメリットとして日本で最も多く挙げられたのは、利便性向上（42%）とコスト削減（37%）でした。
日本シエナコミュニケーションズ株式会社の代表取締役社長である高橋一泰は、次のように述べています。「メタバース導入の鍵となるのは、Cienaのビジネスの中核である堅牢なネットワーク・インフラストラクチャです。そこで我々は、メタバースに対するビジネスマンの意識を調査してみました。日本では仕事に仮想プラットフォームを活用することにまだまだ抵抗があるものの、日本のビジネスプロフェッショナルは、この新しいアプリケーションがもたらす可能性を明確に認識しています。メタバースのこうしたメリットを享受するには、日本企業は他国に遅れを取らぬようこのテクノロジーを導入していく必要があります。また同時に、日本のサービスプロバイダーは基盤となる堅牢なネットワークに継続的な投資を行っていく必要があります。企業がいずれメタバースに移行する際の課題に対応するため、超低レイテンシーで高帯域幅のニーズを満たす最新かつ最高品質のテクノロジーが今後のネットワークには求められます。」
【編集者向け注記】
本調査は、英国、ドイツ、ノルウェー、中東、オーストラリア、デンマーク、日本、コロンビア、インド、米国、フィリピン、メキシコ、ブラジル、インドネシア、シンガポールのビジネスプロフェッショナル各1,000人ずつから成る合計15,000人を対象に実施したもので、CensuswideがCienaからの依頼により2022年6月に行われたものです。
Cienaについて
Ciena（NYSE: CIEN）はネットワーキング用のシステム、サービス、ソフトウェアを手掛ける企業です。変化し続けるエンドユーザー需要に対応するAdaptive Network(TM)の構築に役立つソリューションを提供しています。お客様との直接対話によるコンサルティングを通じて業界最高のネットワーク技術を提供することで、自動化、オープン性、スケーリングを備えた世界で最もアジャイルなネットワークを構築しています。シエナの最新ニュースについては、Twitter（@Ciena）、LinkedIn、Ciena Insights blogs、www.ciena.comをご覧ください。日本におけるシエナの事業の詳細については、https://www.cienacorp.jp/ をご覧ください。
Blog: https://www.cienacorp.jp/insights
Twitter: https://twitter.com/ciena
LinkedIn: https://www.linkedin.com/company/ciena
投資家の皆様へ
当社ウェブサイトの投資家セクション(*1)で、定期的なプレスリリース、SEC提出書類、最新ニュース、財務成績、その他の発表をご覧いただけます。随時、重要情報を本ウェブサイトや当社使用のその他の開示チャンネルに掲載します。本プレスリリースは一定の将来見通しに関する記述を含んでおり、これらの記述は当社の現在の期待、予測、情報、仮定に基づいています。これらの記述は、リスクと不確実性を内包するものです。実際の結果ないし成果は、SECに提出した直近の年次／四半期報告書で詳述されたものを含むリスクと不確実性により、これらの記述で指摘ないし暗示された内容とは大きく異なる場合があります。将来の見通しに関する記述としては、シエナの期待、信条、意図、戦略に関する記述があり、「信じられる」、「あり得る」、「推定される」、「期待される」、「意図する」、「可能性がある」、「はずである」、「予定される」、「なると思われる」などの語句で特定できます。シエナは、新たな情報、将来の出来事、その他の結果に関係なく、本プレスリリースに含まれる情報を更新する義務を負いません。
*1) https://investor.ciena.com/
既存の業務習慣の中にメタバースが加わることがあり得ると回答したビジネスプロフェッショナルは、世界平均の71%に対し日本ではわずか36%に留まっています。さらに、メタバースを利用するつもりが一切ないという回答は、世界平均の4%に対し日本では26%でした。
ただし将来的に日本でメタバース活用の可能性がまったくないわけではありません。15か国のビジネスプロフェッショナル15,000人を対象に実施したこの調査では、日本の回答者の過半数以上（57%）が、例えば採用面談のような人事分野での用途は仮想環境で実施することに抵抗はないと考えていることも判りました。対面と比べたビデオ会議の主なメリットとして日本で最も多く挙げられたのは、利便性向上（42%）とコスト削減（37%）でした。
日本シエナコミュニケーションズ株式会社の代表取締役社長である高橋一泰は、次のように述べています。「メタバース導入の鍵となるのは、Cienaのビジネスの中核である堅牢なネットワーク・インフラストラクチャです。そこで我々は、メタバースに対するビジネスマンの意識を調査してみました。日本では仕事に仮想プラットフォームを活用することにまだまだ抵抗があるものの、日本のビジネスプロフェッショナルは、この新しいアプリケーションがもたらす可能性を明確に認識しています。メタバースのこうしたメリットを享受するには、日本企業は他国に遅れを取らぬようこのテクノロジーを導入していく必要があります。また同時に、日本のサービスプロバイダーは基盤となる堅牢なネットワークに継続的な投資を行っていく必要があります。企業がいずれメタバースに移行する際の課題に対応するため、超低レイテンシーで高帯域幅のニーズを満たす最新かつ最高品質のテクノロジーが今後のネットワークには求められます。」
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本調査は、英国、ドイツ、ノルウェー、中東、オーストラリア、デンマーク、日本、コロンビア、インド、米国、フィリピン、メキシコ、ブラジル、インドネシア、シンガポールのビジネスプロフェッショナル各1,000人ずつから成る合計15,000人を対象に実施したもので、CensuswideがCienaからの依頼により2022年6月に行われたものです。
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