世界No.1*スコッチウイスキーブランド「ジョニーウォーカー」 サステナビリティ計画発表
資源のバランスを守り、修復させ、持続可能な未来に向けて歩み続ける。創業以来のブランドメッセージ、「KEEP WALKING」を体現したサステナブルな取り組み
英国ディアジオ社が所有し、キリンビール株式会社(本社:東京都中野区、代表取締役社長:磯崎功典)が販売する、世界No.1(注1)スコッチウイスキーブランド、「ジョニーウォーカー」は、この度2030年までの実現にコミットしたサステナビリティ計画の目標を掲げます。
- コミットする計画
●スコットランドの劣化の激しい泥炭地88ヘクタールの修復と、100万本の植林。
泥炭地を修復することで、植物が再生し、野生生物をサポートし、CO2排出を削減します。
泥炭地は地球上の陸地のうち約3%しか占めていないにもかかわらず、
陸上の炭素の約30%を貯蔵していて、泥炭地を保全することは地球にとって極めて重要です(注2)。
●主要商品のボトルに最低60%のリサイクルガラスを使用することで、年間13,000トンの炭素使用量を削減。
<2030年までに>
●「ジョニーウォーカー」ウイスキー製造の100%がネットゼロカーボン。
●「ジョニーウォーカー」蒸溜所の100%が再生可能エネルギーを利用。
●包装材はすべてリサイクル、再利用、または堆肥化が可能。
包装材削減によりカーボンフットプリントを15%削減できると予測(注3)
これは、スコットランド、エジンバラからシドニーへの往復4,200航空便相当。
●「ジョニーウォーカー」の製造に使用する水の量を20%削減。
この年間節約量は、オリンピックサイズのプール76個分に相当(注4)。
●より持続可能な飲酒体験の実現と”持続可能なソーシャル(交流)体験”の重要性について世界中の人々と対話。
1820年に創業者ジョン・ウォーカーが歩み始めて以来、ウイスキーのブレンディング技術で
世界中の人々を魅了し続ける「ジョニーウォーカー」は、お酒だけでなく、
自然の素材や力との絶妙な関係性をも大事にしています。
そんな想いから、同ブランドは資源のバランスを守る事に強い使命感を持っています。
今回「ジョニーウォーカー」が提唱するサステナビリティ計画の目標は、
ブランド史上最大規模の野心的な推進で、誰にとってもより“持続可能な社交”に焦点を合わせています。
5年ごとに区切り、10年に渡って計画されたこの活動は、ブランドの継続的取り組みの一環で、
環境フットプリントを削減することで自然景観を修復し、ウイスキーがどのように製造・流通され、
世界の隅々で受け入れられているかを見直すものとなっています。
- 「ジョニーウォーカー」だからこそできるサステナビリティ
- グローバルブランドディレクター、ジュリー・ブラムハム氏の想い
グローバルブランドディレクター、ジュリー・ブラムハム氏は、「ジョニーウォーカー」は、ポジティブで進歩的な選択を繰り返してきたレガシーの上に構築されていて、ブランドのスローガンである「KEEP WALKING」はこの考えから来ています。
私たちを取り巻く世界を見ると、全員が地球とその資源を保護するために果たすべき役割があることは明らかです。現状を見て何もしないことを選ぶか、自分の影響を減らすためにできるだけの一歩を踏み出して歩き続けるか。選択の余地はないと思っています。
今後数年間で、私たちがなす選択と取る行動が環境に目に見える変化をもたらします。しかし、それ以上に私たちは、シンプルでより持続可能な選択をする機会を世界中の人々に提供し、そうすることで、より良い未来を構築するための自分の役割を果たしてもらいたいと考えています。私たちは一人で物事を完全に変えることはできませんが、何百万人もの人々が同じ方向に向かって努力することで、本当に意味で永続的な変化を生み出すことができるのです。」と語っています。
- ジョニーウォーカーについて
また、著名人にもお墨付きのジョニーウォーカー。例えば、作曲家や映画監督がこぞって作品の中に残し、社交界や映画スター、偉大なアスリートたちにも愛されました。1934年1月1日、ジョン・ウォーカー & サンズ社はジョージ5世から英国王室御用達の許可証を授かり、今も英国王室に納められています。弱冠14歳の少年、ジョン・ウォーカーから始まったジョニーウォーカー。現在、王室御用達の老舗ウイスキーブランドとして、スコットランドを超えて世界中で最も売れるブランドへと変化を遂げ続けています。
(注1) IMPACT DATA 2020に基づく販売数量
(注2) 英国には世界の泥炭地の約13%があり、その大半はスコットランドにある。良好な状態に保たれ、
保水力のある健全な泥炭地は、同面積の森林に比べ、平均して約4倍のCO2を隔離する。
(注3) 2019 /2020年製品ライフサイクルに基づく
(注4) 2019年の通年量に基づく
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