Norway-Japan Sustainable Ocean Fest 2022

ノルウェー・日本 サステナブル オーシャン フェスト2022

Norway-Japan Sustainable Ocean Fest 2022

2022年4月22-24日 江の島にて開催。

ノルウェーと日本のパートナーが協力し、江の島で3日間にわたり、セミナー、科学交流、商業イベント、青少年教育、ビーチクリーニング、地引網を行い、意識と理解を深めるための場を創出します。

 

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日本とノルウェーは海洋国家として長い歴史を持ち、価値観や規範を共有しています。両国はともに国連の持続可能な目標達成に向けた課題に取り組む必要性を認識し、なかでもSDG14（「海の生活を大切にしよう」）は共通する優先課題です。

2002年から江の島で「ノルウェーフレンドシップヨットレース」が毎年開催されています。これは、1964年東京五輪のセーリング競技にハーラル皇太子（当時）が参加したことを縁に、2001年のハーラル国王夫妻来日に際し天皇皇后両陛下と共に江の島を再訪したことを記念して創設された友好イベントです。今般、創設20周年を迎えるにあたり海洋問題への関心を高めることを目的に「Norway-Japan Sustainable Ocean Fest 2022」を開催します。

現在、海洋は危機的状況にあります。一方で、日本、ノルウェー、パラオを含む14の海洋国の首脳が主導する「持続可能な海洋経済に関するハイレベル パネル（オーシャンパネル）」が認めるように、海洋には持続可能な未来を確保するための緊急解決策が多く存在します。

「Norway-Japan Sustainable Ocean Fest 2022」 は、ノルウェーと日本のパートナーが協力し江の島で3日間にわたり、セミナー、科学交流、商業イベント、青少年教育、ビーチクリーニング、地引網を行い、意識と理解を深めるための場を創出します。

海は誰のものでもなく、未来の世代のために守らなければならないものです。

「70-80-90の法則」がしばしば用いられます。これが意味するのは、「海は地球表面の70％を占め、80％の人が海の近くに住み、国際貿易の90％は海によって行われている」または「海は地球表面の70％を占め、80％の海は地図に載っておらず探査もされていない、そして海に生息する全生物種の90％はまだ発見されていないと推定される」ということです。経済的にも環境の面からも、私たちが関心を寄せる理由は様々です。ノルウェーと日本は、海産物はじめ資源の開発、排出量を削減し人間活動が海に与える影響を軽減する海事・エネルギー分野のテクノロジーなど、科学、商業、産業において、将来を見据えた持続可能な新たな方向性を模索しているのです。

また、オーシャンパネルが指摘するように 海洋を利用するすべての人々が機能的に共存するためには、知識に基づく海洋管理を確立する必要があります。

2021年から2030年は、国連の「持続可能な開発のための海洋科学の10年」に指定されています。このプロジェクトの一環で、現在ノルウェーの大型帆船「スターツロード・レムクル号」が世界一周の航海を行い、海の状況を調査する科学的試み「One Ocean Expedition」に挑んでいます。同船はパラオ出港から2週間後の2022年9月に横浜の「ハンマーヘッド」に寄港する予定です。これは海の状況を考える機会を提供できると期待しています。それに先立ち4月に江の島で開催するイベントは、この「スターツロード・レムクル号」を迎える道標になるものと考えています。

なお、2022年4月に開催される「Our Oceans Conference」のホスト国であるパラオは主賓として江の島でのプログラムに参加予定です。

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今後、ノルウェーと日本の研究・学術界、ビジネス・産業界のリーダー、社会・地域団体、そして政策・政治決定者にNorway-Japan Sustainable Ocean Fest 2022への協力を依頼し、変革のための行動を呼びかけて参ります。

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《イベント概要》
タイトル：Norway-Japan Sustainable Ocean Fest 2022

開催日：2022年4月22日（金）～ 4月24日（日）

会場：江の島ヨットハーバー

プログラム：
4月22日(金)　企業・研究者向けシンポジウム、パネルディスカッション

4月23日(土)　サステナビリティ・サミット＆レセプション、青少年向けワークショップ、ノルウェーフレンドシップヨットレース

4月24日(日)　ノルウェーフレンドシップヨットレース表彰式

主催者：Norway-Japan Sustainable Ocean Fest 2022実行委員会

共同主催団体：江の島ヨットクラブ、駐日ノルウェー大使館、ノルウェー水産物審議会、イノベーションノルウェー、在日ノルウェー商工会議所、笹川平和財団  海洋政策研究所（OPRI）、独立行政法人 海洋研究開発機構(JAMSTEC)