ＪＰＭＣ、全国の事業所における感染症対策を強化

アイリスオーヤマ株式会社の「Plasma Guard PRO™ アイリスエディション」を全事務所に導入

株式会社ＪＰＭＣ（本社：東京都千代田区、代表取締役　社長執行役員：武藤 英明、以下「ＪＰＭＣ」）は、アイリスオーヤマ株式会社（本社：宮城県仙台市、代表取締役社長：大山 晃弘、以下「アイリスオーヤマ」）が販売する大規模空気清浄化技術プラズマ除菌ソリューション「PlasmaGuard PRO（プラズマガード プロ）™ アイリスエディション」を、全事業所において導入しました。

株式会社ＪＰＭＣ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：武藤 英明、以下「ＪＰＭＣ」）は、アイリスオーヤマ株式会社（本社：宮城県仙台市、代表取締役社長：大山 晃弘、以下「アイリスオーヤマ」）が販売する大規模空気清浄化技術プラズマ除菌ソリューション「PlasmaGuard PRO（プラズマガード プロ）™ アイリスエディション」を、全事業所において導入しました。
 
 政府は、新型コロナウイルス感染症法の位置付けについて、現在の「2類相当」から季節性インフルエンザと同「5類」に移行することを決定しました。また、基本的な感染対策として推奨しているマスク着用について、5類への移行後は「個人の判断に委ねることを基本」とする方針を決めました。
 
ＪＰＭＣはこの度、新型コロナウイルスをはじめとした感染症に対する防止対策の新たな取組みとして、独自の低温プラズマ技術で発生するイオンにより空間のウイルスを99.9%除菌する※1大規模空気清浄化技術を採用した「PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション」を、全国の事業所において導入しました。
 
ＪＰＭＣは「持続可能な賃貸経営を」企業スローガンとして掲げております。本導入により、事業継続の観点から様々なウィルスによるクラスターの発生を防ぎ、「持続可能な賃貸経営」を担保してまいります。また、内勤者の在宅勤務は70％を推奨しているものの、入社したての方にとっては、オンサイトでの研修・指導が必要となります。その際は、オフィスへの出社が双方必要であるため、社内での感染リスクを極力抑えることで、社員が安心して出社できるオフィス空間の実現に加えて、事業所の空調効率の改善を図るとともに、オフィス環境の更なる改善を目指し、WELL認証※2の取得も視野に入れ全拠点導入の意思決定をしました。
 
 ■概要
 （１）導入した製品
 「PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション」は、既存の空調機へ簡単に取付けられ、大空間の空気清浄が容易で、空気中に浮遊している微粒子を測定し、測定データを数値化して確認できるなど容易に効果を測定できます。また、置型可搬タイプは、AC100V電源を使用できるため工事が不要です。

 
 
 
 
 
 
 （２）導入内容

北海道支社

PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション置型可搬タイプ
 型番：IRPLGD-V2-PMW
 2022年11月29日 1台導入
 
 東京本社
 PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション置型可搬タイプ
 型番：IRPLGD-V2-PMW
 2022年12月14日 6台導入
 
 城東管理センター
 PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション置型可搬タイプ
 型番：IRPLGD-V2-PMW
 2022年11月30日 1台導入
 
 中部支社
 PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション置型可搬タイプ
 型番：IRPLGD-V2-PMW
 2022年11月30日 1台導入
 
 関西支社
 PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション
 型番：IRPLGD-V2-PMW

2022年12月15日 2台導入
 
 九州支社

PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション
 型番：プラズマガードPRO IPGP-G01 
 2022年12月14日 2台導入
 
 JPMCシンエイ

PlasmaGuard PRO™ アイリスエディション

型番：プラズマガードPRO IPGP-G01
 2022年9月30日 2台導入

 
 （３）導入効果
 従前は感染対策として、全事業所で季節に関係なく窓を開放しておりましたが、

導入後は窓の開放による換気が不要となり、節電効果が期待できるようになります。
 
 ■今後の展開
ＪＰＭＣでは、多様な働き方が容認されている環境下において オフィスに出社する社員がストレスなく、安心・安全に働くことができる環境整備に努めてまいります。また、今回の導入をきっかけにより働きやすい環境を整備するべくWELL認証※2の取得検討を開始いたしました。上場企業としての社会責務を果たす一環として、TCFDのフレームワークに則ってカーボンニュートラルの実現に向けた取組を行ってまいります。
 
 ※2米国の公益企業IWBI（International WELL Building Institute）が主導する、人々の健康やウェルネス、快適性などの視点で建物を評価する米国発の国際認証制度。