個人の保有するリスク因子に応じたがん検診の受診プランレコメンドサービス「マイ検診プラン」の本格提供を開始

～Web上で問診に回答するだけで、がん検診プランが立てられる！～

ホワイトヘルスケア株式会社

2023年11月7日 10時00分

ホワイトヘルスケア株式会社（代表取締役社長：池本多賀正）は、個人の保有するリスク因子に応じたがん検診の受診プランをレコメンドする本邦初（注）のサービス「マイ検診プラン」の開発を完了し、本格的に提供を開始します。
（注）2023年11月１日現在。弊社調べ。

１．開発に至った背景

　弊社は、個人個人が健康に向けて自発的に行動する「患者の医療参画」の実現に向け、これまでデータやテクノロジーを活用した様々なプロダクトやサービスを健康保険組合や薬局を通じて提供して参りました。

　「がん」は、日本人の死因第１位、かつ日本人の約半数が生涯で一度は罹患するいわゆる国民病です。しかしながら、近年では、医療技術の進化に伴い、適切ながん検診を受診し、早期発見・早期治療を行うことで、その死亡リスクを大きく引き下げることが可能となっています。

　一方で、がん検診は「偽陽性(＊1)や過剰診断(＊2)による精神的、身体的、経済的な負担」といったデメリットが存在することから、科学的根拠に基づいた方法・頻度で受診することが必要不可欠です。

　弊社にて独自にアンケートを実施したところ、がん検診についての情報や認識が不十分であることが原因で、本来受けた方がよいがん検診を受診していない方や、逆に必要以上にがん検診を受診している方が多数いるという実態が明らかになりました。

　こうした背景を踏まえ、弊社では、「患者の医療参画」に資する取り組みとして、個人の保有するリスク因子に応じたがん検診の受診プランを手軽に得ることができるサービス「マイ検診プラン」の開発を進めて参りました。

＊1偽陽性　：がんがないにもかかわらず、がんの疑いがあると判定されること

＊2過剰診断：生涯にわたり何の害も及ぼさない、治療の必要のなかった病変を見つけて、治療を要するものと診断してしまうこと

２．「マイ検診プラン」の特長

「マイ検診プラン」は、Web上で問診に回答するだけで、個人の保有するリスク因子に応じた、かつ科学的根拠に基づいた「がん検診受診プラン」（最長15年）を即時に、そして手軽に得ることができるITプロダクトです

（１）対象となるがんは９種類！　日本人が罹患するがんの約７割のがん種をカバーします。

対象となるがんは以下の９種です。日本人が罹患するがんのうち、男性は75.5%、女性は68.1%のがん種を対象としています。(＊3)

① 食道がん　②胃がん　③大腸がん　④肝臓がん　⑤膵臓がん　⑥肺がん　⑦乳がん　⑧子宮頸がん　⑨前立腺がん

＊3　：国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）より弊社にて算出

（２） Web上で問診に回答するだけで、タイムリーにレコメンドを受けられます！【本邦初（注）】

面倒な事前準備は不要。10分程度問診に回答するだけで手軽にがんの検診プランのレコメンドを受けることができます。回答完了からレポート作成までは最大でも１分程度。すぐに結果を受け取ることができます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　＜回答画面（イメージ）＞

（３）長期（15年）に亘る検診プランのレコメンドを行います！【本邦初（注）】

がん検診の中には数年に１回の頻度での受診が適切なものが多くあります。そこで、「マイ検診プラン」では15年間の長期に亘る検診プランをレコメンドします。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　＜レポート画面（イメージ）＞

（４）科学的根拠に基づくレコメンドを実施。最新の医療情報をタイムリーに反映します！

「マイ検診プラン」は医学会により作成された診療ガイドライン等を根拠にしており、これらに見直しが生じた場合にはタイムリーに反映をする仕組みを構築しています。これにより常に最新の医療情報に基づいたレコメンドを行います。

（注）2023年11月１日現在。弊社調べ

３．「マイ検診プラン」で実現できること

「マイ検診プラン」は、健康保険組合や企業、自治体の皆様の以下のニーズに対応・貢献します。

（１）がんに関するリテラシー向上とがん検診の受診率向上に貢献します。

「マイ検診プラン」は、利用者にがん検診に関する正確な情報をお伝えすることで、適正ながん検診の受診を促し、がんに関するリテラシー向上やがん検診の受診率向上に貢献します。

事前に実施した実証実験では、被験者の７割以上の方が「がん検診の受診を具体的に検討する」と回答しました。

（２）がん検診補助にかかる費用対効果の向上に貢献します。

「マイ検診プラン」は、科学的根拠に基づき、検診受診に伴う不利益が利益を上回るケースでは、検診受診のレコメンドを致しません。現状、このようなケースにおいても健康保険組合や企業において検診費用の補助が行われているケースが散見されますが、これを補助の対象外に見直すことで、検診補助に対する費用対効果の向上を図ることが可能です。