次世代モビリティの騒音低減でストレスフリー社会を実現/小野測器 「O-Solution・DS-5000 音響パワーレベル計測システム」
~2024年2月7日(水)より発売開始~
今回リリースする本製品は、「音響パワーレベル計測(音圧法)DS-0231A」(対応ハードウェア:データステーションDS-2000シリーズ/同DS-3000シリーズ)の後継モデルとなります。最新のソフトウェア「O-Solution」とハードウェア「データステーションDS-5000」、アプリケーション「OS-0541 音圧法音響パワーレベル」を組み合わせたシステムとなります(オプションの設定あり)。
本製品は、昨今話題となっているEVやモーター、インバーター騒音の原因特定など、エンジニアの大幅な工数削減に貢献します。
※音響パワーレベル:音源が放射する音の総エネルギー量を表すもので、測定位置や測定環境の影響を受けずに評価できる。環境ラベル(エコマーク、Blue Angel)や音環境を快適にしたい場面で広く利用されているグローバルな指標。測定方法は国際規格で定められている。
新製品3つのポイント
●最新の国際規格に対応
●20kHzまでの音響パワーレベルを算出
●騒音の原因分析に貢献するFFT周波数分析、カラーコンターマップ
ターゲット市場
・EVを始めとしたE-Axleを搭載した次世代モビリティの騒音の原因分析
・事務機器、空調機器、家電、発電機や屋外機械装置などの騒音の原因分析
問い合わせ先
<本製品に関する問い合わせ先>
株式会社小野測器 営業本部 商品統括ブロック SVグループ
TEL:045-476-9711/MAIL:svmi@onosokki.co.jp
開発の背景
<製品ページ>
https://www.onosokki.co.jp/HP-WK/whats_new/press/24_01_18.htm
モーターやインバーターを内蔵した製品は、高い周波数の音を発生しやすくなります。このような音はときに不快に感じることもあるため、音を低減する取り組みが重要です。しかし高い周波数の音は聞く位置によって音の大きさが変わるため、1点の騒音レベルで評価することが難しくなります。そこで、音を多点でとらえる国際規格に準拠した音響パワーレベル計測がスタンダードになりつつあります。音響パワーレベルはエアコンや事務機器の運転音として用いられているほか、近年は自動車部品や家電業界にも広がっています。
本システムは、規格に対応した計測と、音の発生源や周波数ピークの確認を簡単に行えることで、効率的に騒音対策ができます。
特徴
●国際規格に対応した計測を簡単に実行し、レポート出力が可能
●20kHzまでの音響パワーレベルを算出
・ 高い周波数(1/3オクターブバンドの20kHz帯域まで)をより正確に把握
・ 計測点数が多い場合は、複数回に分割して計測することが可能※1
●騒音の原因分析に貢献
・ 同時レコーディング
・ FFT、瞬時の音響パワーレベル算出※2
・ カラーコンターマップ表示
本システムは、1つのソフトウェアで音響パワーレベル計測と原因分析を行うことができます。規格のオクターブ毎の結果よりも詳細な音響パワーレベルを観測することで、音の原因となる周波数ピークやタイミング、音源位置の特定を効率よく実施が可能です。再計測の手間なく原因分析を行うことができ、騒音試験のコスト削減につながります。
※1 音源に再現性があり安定している場合に利用可能
※2 規格の暗騒音補正・面積補正を行うが、規格よりも詳細な周波数/時間分解能での算出のため、厳密には規格準拠ではなく参考値
対応国際規格
マイクロホンを用いた音圧法音響パワーレベルの規格に対応します。追加オプションで事務機器(複合機やプリンタなど)の放射音計測にも対応します。
OS-0541 音圧法音響パワーレベル
自由音場・半自由音場 ISO 3744: 2010※3, 3745: 2012, 3746: 2010
JIS Z 8732: 2021, Z 8733: 2000
拡散音場(比較法のみ対応)ISO 3741: 2010
JIS Z 8734: 2021
高周波の音響パワーレベルISO 9295: 2015
OS-0542 放射音計測オプション(情報技術装置)
情報技術装置の音響パワーレベルISO 7779: 2018, JIS X 7779: 2012
放射音圧レベルISO 11201: 2010
放射騒音表示値ISO 9296: 2017
顕著な離散音ISO 7779: 2018 (Tone-to-Noise Ratio, Prominence Ratio)
※3 ISO 3744の改訂が検討されている。改訂された際は、新規格に対応するソフトウェアバージョンアップを予定
小野測器について
1954年創業。電子計測機器の製造、販売ならびに各種エンジニアリングサービス事業を展開。創業同年には、 国内初となるジェットエンジンの回転数を計測する回転計を開発。自動車産業では二輪・四輪車、自動車部品、 その他建設機械、食品や医療検査等、幅広い分野において研究開発のサポートから製造工程での測定技術を提供。自動車メーカーHondaの第二期(1983-1992)F1レース活動において、V6ターボエンジンのベンチ試験用の操作システムを特注制作するなど、同社の優勝に技術面でサポート。その他、近年では電動車両(EV)開発支援 など、カーボンニュートラル社会実現のために新たなビジネス領域への参入を行っている。
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