軽水素を燃料とした核融合反応による、実用可能な熱量の発生を実証しました。地球温暖化対策と低コストエネルギーの自給に向けた社会実装が始まります。

～愛知県と豊田市の補助金に採択されました。暖房機の実証試験を進めます～

株式会社 New Hydrogen Fusion Energy

は、4H/TSC理論（後述）に基づく新しい

核融合反応の実用化を急ぎ、温暖化対策へ

貢献するために生まれました。

愛知県「2025年度　新あいち創造研究開発補助金」と、豊田市「令和7年度　ものづくり創造補助事業」に採択されました。これらの支援により発熱性能の向上を加速しています。

今年の冬、暖房機の実証試験を開始します。

　新しい原理の核融合反応（4H/TSC理論）は、高橋大阪大学名誉教授の35年に渡る常温核融合の研究により到達した結論です。4H/TSC理論は、4個の水素原子が金属固体の内部や表面で核融合反応を起こすものです。

中性子などの放射線は検出されていません。

一般に流通している軽水素が燃料となるので、重水素や三重水素は不要です。

4H/TSC理論では、軽水素の核融合反応により、地球には、ほとんど存在しないヘリウム３の生成を予測していました。すでに理論の証明となるヘリウム3が測定され、応用物理学会誌2025年2月の電子ジャーナルに掲載されました。

発熱量に比例したヘリウム３原子が生成されていることが示され、理論の裏付けが完了したと考えています。（https://iopscience.iop.org/article/10.35848/1347-4065/ada658/pdf）

【従来の熱核融合反応と、新しい原理の核融合反応（4H/TSC理論）の違い】

【従来の熱核融合反応】

2つの重い水素の原子核が融合し

ヘリウム４と高速中性子（放射線）

とエネルギーが発生します。

【4H/TSC核融合反応】

４つの軽水素の原子核が融合し

ヘリウム３と陽子とエネルギーが発生

します。

高速中性子（放射線）は発生しません

新しい原理の核融合は、放射線対策が不要で、どこでも使える熱発生器を実現します。

また核融合反応で生成したヘリウム3は、地球上の存在量が極めて少ない貴重な物質ですので

その利用も大いに期待できます。

【新しい原理の核融合反応の特徴】

　・複合粉末中の微小なニッケル金属（貴金属は不要）で反応します

　・軽水素ガスを燃料として、粉末材料1㎏当り1kWの熱を発生します

　・入力電力の２倍以上の熱出力が発生し、安定した長期間の発熱が可能です

　　（実用時の目標は入力電力の10倍を超える熱出力を目標としています）

　・発熱量や温度の制御も容易に可能です。

　・一般的な工業用設備の温度域である400-1000℃で安定に運転できます

　・放射線の発生は理論上ありません。測定値は自然界の存在量を超えません。

　・軽水素の消費は極微量ですので、年単位の長期の自立運転が可能です。

【実証試験】
本年の冬、自社実験室の暖房用に、新水素核融合暖房機の実証試験を開始します。

左図が実験機です。

外周部を水を流し冷却していますが、冷却を止めることで外壁温度は約80℃に維持されます。

そのままで、右図のような暖房機として利用可能です。

温水・蒸気を作ることも可能です。

【暖房機の特徴】

　・燃料：水素ガス（H2）です。化石燃料は使いません。

　・温暖化対策が可能です。温暖化ガスのCO2の発生は化石燃料利用の10％以下です。

　・燃料消費量：熱量6kwを冬季6ヵ月間運転した場合、850Lの水素を消費します。

　　　一般の工業用ガスボンベ（水素容積７m3）で6ヵ月の連続運転が、8シーズン可能です。

　・光熱費：実用時の仕様（6kwの熱量を毎日24時間、6か月間連続運転のケース）で試算

　　　水素ガス500～1000円と、加熱制御用電力の21,000円の約22,000円が想定されます。

　　　電力（25円/kwh）で上記の熱量を発生すると、約30倍の光熱費が必要です。

　　　ヒートポンプ式暖房機の場合には、約6倍の光熱費が想定されます。

　　　灯油（100円/Ｌ）で上記の熱量を発生すると、約12倍の光熱費が必要です。

　・ヒートポンプ式原理ではないので、外気が極低温になっても暖房運転が可能です。

　・燃焼用の空気は不要で排気ガスも発生しないので、外気導入や換気は不要です。

　・発熱材料の回収再生サービスにより、10年以上の使用が可能です。

　・暖房機は業務用・工業・農業・漁業用・インフラ用などの熱源として広範な利用が可能です。

　・送電網やガス導管が不要な自立設置が可能です。レジリエンス性に優れます。

【今後の実用化計画 】

熱モジュールの高性能化により、商品展開先を拡大していきます。

（１）．暖房機用熱モジュール：試作開始26年度、量産開始：29年度

　　　　　（商品開発の連携先を募集中）

（２）．給湯器用熱モジュール：試作開始26年度、量産開始：29年度

　　　　　（商品開発の連携先を募集中）

（３）．冷房機用熱モジュール：試作開始27年度、量産開始：30年度

　　　　　（商品開発の連携先を募集中）

（４）．発電機用熱モジュール：試作開始27年度、量産開始：30年度

　　　　　（大手電力会社と協業中、連携先の拡大を検討中）

小規模から大規模まで、自由度の高い設計製作が可能です。

CO2を発生しない新水素核融合反応熱源の実用に向け、あらゆる熱利用先との連携を進めます。

株式会社 New Hydrogen Fusion Energyは、熱モジュールを製造し連携先へ提供します。

最終製品の開発は、商品毎に連携先の皆様と協業して進めます。

地球温暖化対策に貢献するために、最短で広範な実用展開を目指します。

従来の熱核融合反応と、新水素核融合反応の利用面の特徴

従来の熱核融合は重水素と三重水素（トリチウム）を燃料とした核融合反応が主流です。

大量の中性子が発生するため、材料の放射化や中性子・ガンマ線への対策が必要です。

新水素核融合は軽水素のみを燃料とし、中性子やガンマ線などの放射線は直接には発生しません。

新水素核融合反応では、生成物のヘリウム３と陽子の運動エネルギーが複合粉末中で熱エネルギーに

変換され発熱します。放射線対策は不要な原理です。

従来の熱核融合は大規模に発電し、送電網を利用して、社会に電力を供給する集中型システムに向いています。

新水素核融合熱源は、中小規模の自立熱源に向いています。送電網やガス導管を必要としない分散型自立熱源として，工場やコミュニティー単位での使用に向いています。

集中型エネルギー源と分散型エネルギー源を適材適所に配置することで、CO２ガス発生の抑止（地球温暖化対策）と、エネルギーコストが非常に安価でレジリエンス性（耐久性・復元性）の高い社会を実現することができます。

株式会社 New Hydrogen Fusion Energyについて

　会社名　：株式会社 New Hydrogen Fusion Energy

　　　　　　　代表：代表取締役社長　蜂須賀讓二

　　　　　　　最高技術顧問：大阪大学名誉教授　高橋亮人　

　設立　　：2024年4月12日

　事業概要：新水素核融合エネルギーの研究開発と熱モジュールの製造販売

　本社　　：〒471-0023 愛知県豊田市挙母町２丁目１番地1

　実験場　：非公開

　ＷＥＢ　：https://www.nhf-energy.com/

本件に関するお問い合わせは、上記のHPよりご連絡ください。