『排卵日共有率』は8割!ただし共有方法は男女に差あり。ふたりの“ベストタイミング”は?男性はカレンダーやアプリ使用が女性の2.5倍で“妊活テック”に頼る傾向

【速報】全国男女の妊活に関する意識調査結果発表(第3弾)

株式会社ダンテ

男性不妊の原因を研究することで『ふたりの妊活』を応援する広島大学発のベンチャー企業「株式会社ダンテ」(東京都港区、代表取締役:瀧本陽介 以下当社)は、2021年9月から、全国の男女を対象に妊活に関する「意識調査」を行いました。その結果を、これまで第1・2弾として発表。その内容は(1)9割以上の男女が”ふたりでの妊活”を望んでいる(2)男性の6割は「排卵日」を意識した妊活をやってみたい というものでした。
 今回は第3弾として、第2弾のアンケートで関心が高かった「排卵日」についてさらに詳細にまとめ、分析しました。その結果、男女とも排卵日に対しては高い理解や関心が見られた一方で、男性と女性とでは共有のタイミングや共有の方法に対しての意識に差があることが新たにわかりました。本内容は、当社の運営するコミュニティサイト「妊活新時代」でご紹介しています。 https://www.ninkatu-sinjidai.jp/blog/20220329
【調査サマリー】(概要)
■「妊活においては排卵日の把握が重要」と知っている人は、妊活をまだ行っていない人も含め全体で
94.3%と、非常に高い理解を得ている。 ➡社会全体の妊活に対する意識は高まっている?!

■排卵日の共有についての意識は、男女ともに「積極的に共有したい」が大半を占め、女性で80%、
男性で60%。一方で「簡単な方法があれば共有したい」男性は38.3%と、女性の20%に比べて、
2倍近い結果だった。 ➡男性は共有したいがどうやって共有すればいいかの方法がわからない?!

■実際に排卵日を共有している男女は全体で約8割に及ぶ。しかし、共有するタイミングでは、女性は
「排卵日が近くなった時に共有している(48.9%)」が約半数を占めたが、男性は「生理が来た時に
共有している(31.7%)」が最も多く、男女で微妙にタイミングの認識に差があることがわかった。
タイミングの認識のずれから、ベストタイミングを逃しているかも!?

■「カレンダーやアプリでの共有」する割合は、"6カ月以上の妊活を行っている男性"に最も高く、
同じく6カ月以上の妊活を行っている女性の2.5倍に及んだ。
男性は”妊活テック”に頼る傾向あり?!

■パートナーの方との妊活の意識共有の方法については、男女ともに「将来の家族について話す」が1
位。ただし、一方で、「休日や帰宅時間を合わせる」「ふたりでサプリメントを飲む」「ふたりで医
療機関を受ける」といったより積極的な行動では、女性より男性のほうが低かった。
男性はもっと妊活にアクティブになるべき?!法制度が変わるこの春がチャンス!

 

 

  • 調査内容
調査内容:男女の妊活に関する意識調査
調査対象:全国20~60代の男女
調査日:2021年9月14日~12月31日
調査方法:インターネットによる任意回答
調査人数:105人(女性45名、男性60名)
対象の妊活期間:まだ始めていない人(40.0%)6カ月未満(23.8%)6カ月~1年未満(13.3%)1年以上 (22.9%)
  • 排卵日把握の重要性は9割超、しかし共有の意識に男女で差
 『妊活において排卵日の把握が重要と知っているか』というアンケートを実施したところ、妊活をまだ行っていない人も含め全体で94.3%と、非常に高い理解を得ていることがわかりました。

          【図1】妊活において排卵日の把握が重要と知っているか(全体)

 

 排卵日の共有について意識では、「積極的に共有したい」が女性は80%、男性は60%と共に大半を占めました。しかし、次に多かった「簡単な方法があれば共有したい」では、女性は20%に対して男性は38.3%と2倍近い結果となりました。
 実際に排卵日を体験しない男性も共有の意欲が高いことがわかった一方で、女性に比べると積極性が低く、共有の方法が難しい、または難しいのでは?と尻込みしている傾向が明らかになりました。

             【図2】排卵日の共有についての意識(男女別)

 

  • 排卵日を実感できない男性こそ”妊活テック”活用を
 実際に排卵日を共有している人は全体で8割近くに及びました。共有するタイミングでは、女性は「排卵日が近くなった時に共有している(48.9%)」が約半数を占めていましたが、男性は「生理が来た時に共有している(31.7%)」が「排卵日が近くなった時に共有している(25.0%)」を上回り、男女のタイミングに微妙な意識のずれがあることがわかりました。

                 【図3】排卵日の共有率(全体)

 

             【図4】排卵日を共有するタイミング(男女別)

 さらに、妊活期間別で分析したところ、女性は妊活を行う前と後で「生理が来た時」から「排卵日が近くなった時」に変化した一方、男性は妊活の期間が長くなるにつれ「カレンダーやアプリでの共有」の割合が高まる傾向が見られました。理由としては、男性は、排卵日が近くなる実感が得難いため、タイミングをカレンダーやアプリといったテクノロジーに頼らざるを得ないからだと思われます。
ちなみに、「カレンダーやアプリで共有」する人の割合は"6カ月以上の妊活を行っている男性"に最も多く、同じく6カ月以上の妊活を行っている女性に比べて2.5倍に及びました。

            【図5】排卵日を共有するタイミング(男女の妊活期間別)

 

 

  • 妊活も仕事もアクティブに!男性にオススメの妊活
 排卵日の共有以外でパートナーの方との妊活の意識共有の方法について聞いたところ、男女ともに「将来の家族について話す」が1位でした。一方で、「休日や帰宅時間を合わせる」「ふたりでサプリメントを飲む」「ふたりで医療機関を受ける」といったより積極的な妊活において、いずれも男性に比べて女性の割合が高い結果でした。

             【図6】パートナーとの意識共有について(男女別)

 

男性不妊専門医 寺井 一隆先生のコメント
 男性がパートナーの排卵日を把握することは、性交渉のタイミングを知る上で大切なことです。
一方で、タイミングを意識しすぎるあまり、性交渉がストレスとなってしまうこともあるのです。男性不妊外来を受診した半数以上の方は軽度以上の勃起不全を認めています。ですので、これから妊活というご夫婦は排卵日を共有していきつつ、半年から1年が経過しても結果が出ない場合には、タイミング以外の要因があるかもしれないと考え、早めに専門医を受診することをお勧めします。
 なお、仕事と妊活の両立ということでは、不妊治療の周期は女性の生理周期に伴い変化するため、急な休みが必要になることが珍しくありません。ですので、職場の理解が求められます。男性の患者さんに聞いてみると「意外と知り合いに治療している人が多い」と言った声も聞かれます。不妊治療の経験がある方の中には、自分の会社で不妊治療のための休暇を積極的に推奨したり、福利厚生の一環で妊孕性(妊娠するための力)の確認ができるように提言したという話もあるようです。働きながら妊活がスムーズにいくよう、男性が妊活や不妊治療をすることが特別なことではない社会の実現に期待します。

寺井 一隆(てらいかずたか)先生
杉山産婦人科泌尿器科(男性不妊専門)、日本生移植医学会生殖医療専門医
日本でも数少ない泌尿器科の生殖医療専門医として、杉山産婦人科泌尿器科で外来を担当。
男性不妊をわかりやすく説明することを心掛けている。
 
  • ふたりの”ベストタイミング”に役立つ情報をチェック
 当社は、ふたりの妊活をサポートするコミュニティサイト『”パパも主役” 妊活新時代』で最新の男性の妊活に関する情報を中心に発信しています。男性の妊活に役立つ”妊活テック”も紹介していきます。
”パパも主役” 妊活新時代
https://www.ninkatu-sinjidai.jp/

 
  • 妊活テックで”ベストタイミング”を逃がさない
【ベストタイミングで「ふたりの妊活」を応援する】
ふたりの妊活サポートサプリ『ファミリープログラム』

2週間飲み切りタイプの男性用妊活サプリメント。生理が始まる日に「ファミリープログラムを摂り始めてね」と伝える&摂取するだけなので、排卵日をお互いに意識することができる。

 

【あなたに最適な妊活を提案する検査キット 】
精液成分郵送検査『バディチェック クレアチン』

自宅で採取した精液を郵送して、精液成分を測定することができる”セルフケア”の検査。結果をスマホで受け取れる。これから妊活をスタートしたい方も、まずはご自身のコンディションを調べてみては?


■株式会社ダンテ 会社概要
設立:2017 年 3 月
所在地:〒105-0004 東京都港区新橋4‐6‐15 日新建物新橋ビル7F
事業内容:男性機能に関する郵送検査事業およびソリューション開発事業
URL: https://www.dantte.jp/
グループ企業:
株式会社ヘルスケアシステムズ(名古屋大学発ベンチャー)
株式会社アデノプリベント(静岡県立大学発ベンチャー)

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会社概要

株式会社ダンテ

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URL
https://www.dantte.jp/
業種
医療・福祉
本社所在地
東京都港区新橋4-6-15 日新建物新橋ビル7F
電話番号
03-6809-2722
代表者名
瀧本 陽介
上場
未上場
資本金
1550万円
設立
2017年03月