【インフォグラフィック発表】新生活のオンラインショッピングセキュリティ対策

~4つのヒントで脅威から身を守る~

セキュリティソフトをグローバルで展開し、セキュリティ業界をリードするウェブルート株式会社 (本社:東京都港区、 代表取締役社長:伊藤 誉三、以下 ウェブルート)は、春の新生活に注意したいセキュリティ対策に関するヒントをインフォグラフィック化し公開いたしました。

春の新生活に向けて、新社会人や学生の方など、多くの方々が新しい暮らしの為に、買い物をする機会が増えることでしょう。また近年、インターネットショッピングの利用も増えています。利用者数と比例し、インターネットショッピングを介してのクレジットカード情報や個人情報の漏洩、またはネット上での金銭窃盗の被害が多く発生しています。ウェブルートはこうした脅威から身を守るためのヒントをインフォグラフィック化し公開・ご紹介いたします。

1)クリックする前にもう一度チェック

見知らぬ送信者からのメールに記載されたURLには要注意です。米国の調査によると、1人の人が1日に受信する迷惑メールは平均すると12通にもなるという結果が出ています。(*1)
中でも、有害サイトへリンクされる悪意あるURLをメールの本文中に埋め込むケースが最も多いと言われています。そのため、見知らぬ送信者からのメールに記載されたURLはクリックする前に必ず一度チェックすることしましょう。

2)公衆WiFiの接続は控える

情報収集にインターネット検索などが不可欠である今、54%の人がカフェ、空港、交通機関などで公衆WiFiを利用しています。(*2)しかし、これらのネットワークは安全性が低く、利用時に端末情報が盗み取られる危険性があります。そのため、公衆WiFiに接続しオンラインバンキングやショッピングなどを行うと、クレジットカード情報や個人情報が盗まれる危険性が高いと考えられています。できるだけ公衆WiFiではなく、契約しているサービスのネットワークを使ってオンライショッピングを楽しみましょう。

3)Bluetoothを無効化

Bluetoothはワイヤレスイヤホンの連携や他のスマートフォンとのデータ共有など、近距離(約10メートル)(*3)で様々なデバイスと連携できる便利な機能です。しかし反面、Bluetoothが届く範囲内で、スマートフォン情報が盗まれる可能性もあります。そのため、混雑している場所、またはBluetoothを利用しない時には機能を無効化したほうがよいでしょう。

4)定期的なバックアップ

フィッシングメールの93%が、危険なランサムウェアである可能性があるとの調査結果が出ています。(*4)こうした脅威から身を守るためには、日常的なセキュリティ対策の実行と、信頼のおけるウイルス対策の導入や定期的なバックアップの実施が重要と言えるでしょう。​


※インフォグラフィックはこちらよりご確認いただけます。
https://goo.gl/VuDE5T

(*1) Computer Business Review Online, “Hacking horror stories: 10 frightening figures to haunt you this Halloween” (2017年10月)
(*2) Pew Research Center Online, “Americans and Cybersecurity” (2017年1月)
(*3) Sans Technology Institute Online, “Dispelling Common Bluetooth Misconceptions” (2017年)
(*4) Information Age. “Phishing Emails now contain ransomware” (2016年6月)



ウェブルートは Smarter Cybersecurity®のソリューションプロバイダです。インテリジェントなエンドポイント保護および脅威インテリジェンス・サービスによって「モノのインターネット」(IoT=Internet of Things/モノのインターネット)のセキュリティを実現。
クラウドベースで予測型の総合脅威インテリジェンス・プラットフォームを活用することによって、コンピュータ、タブレット、スマートフォン、そしてあらゆるデバイスをマルウェアや他のサイバー攻撃から保護しています。高い評価を受けているSecureAnywhere®インテリジェント・エンドポイント保護とBrightCloud®脅威インテリジェンス・サービスは、世界中で数千万台以上のエンドユーザ、企業、エンタープライズ機器を守っています。ウェブルートのテクノロジーは、業界トップリーダーであるCisco、F5 Networks、HP、Microsoft、Palo Alto Networks、RSA、Arubaなどのソリューションに採用され、高い信頼を得ています。本社を米国コロラド州に置き、北米、欧州、アジア環太平洋、日本でビジネス展開しています。
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