PCR検査結果を電子チケットに組み込んだスキーデータ合同会社の入退場管理システム「Safe Guest Solution」を1⽉18⽇(⽉)より⽇本での提供を開始
アクセス管理と非接触で新型コロナウイルス対策が可能〜ABB FIAフォーミュラEレースでの導入実績あり〜
40年以上にわたり安全で高品質な入退場管理システムを世界に提供するSKIDATAグループの日本法人であるスキーデータ合同会社(本社:東京都千代田区、代表職務執行者 ビアーネ・エッカード、以下スキーデータ)は、入場管理とともに、イベントにおける来場者、スタッフのPCR検査結果を電子チケットに組み込み、非接触で新型コロナウイルス対策が可能なシステムとして「Safe Guest Solution」を1月18日(月)より日本での提供を開始いたします。
▼「Safe Guest Solution」について
「Safe Guest Solution」では、スキーデータがこれまで提供してきたイベントにおける入場管理のシステムに加えて、PCR検査の結果を電子チケットに情報を組み込むことができます。これによりイベントの入場管理はもちろん、PCR検査結果を非接触で確認することができ新型コロナウイルス対策にも対応します。主催者を含め来場者全員の安全を確保しつつ、イベントが中止になるリスクを避け、安全なイベントを企画・運営するための管理が可能となります。
海外では2020年8月5日にドイツのベルリンで開催されたABB FIAフォーミュラーEレースで使用され、大会開催期間中の9日間、主催者側スタッフ、報道関係者、ドライバーやメカニックなど、大会に 関わる全ての関係者のべ約30,000人が電子認証を受けました。
また、2021年開催国際スキー連盟主催のアルペンスキー・ワールドカップでも同様のシステムが導入されました。
▼「Safe Guest Solution」のシステム概要
「Safe Guest Solution」では、PCR検査の結果をイベント来場者、スタッフの電子チケットに組み込むことが可能です。また、PCR検査情報はイベントの主催者側での登録が必要になります。
検査結果が陰性の場合、個人の健康データを開示することなく自動的に電子認証が登録されます。結果が陽性の場合は、イベント参加認証は即座に無効化、または必要に応じて修正されます。すべての手続きは、個人情報保護法に準拠した方法で処理され、認証の状態は事前にハンディ端末を使用して確認することができます。
電子認証が付与された場合、入場案内の詳細がスマートフォンに送信されます。また、来場のVIPに対して特別な注意喚起やガイダンスを流すオプションもあります。
入場者個人のスマートフォンを入場認証に使用するため、完全に非接触の環境、少ない待ち時間で指定されたエリアに行くことができます。来場者の入場認証や入場コントロールなどのプロセスは、Apple Payなどを利用したSKIDATAのNFC技術を使用しています。
※Apple Payは、米国およびその他の国で登録されたApple Inc.の商標です。
▼コメント
スキーデータ合同会社 代表職務執行者 ビアーネ・エッカード氏
〈日本での展開について〉
欧米では、イベントの際、電子チケットにPCR検査の結果を組み込み提示することが、一般的になりつつあり、ABB FIAフォーミュラーEレースやFISアルペンスキー・ワールドカップなど大規模なイベントでも導入されました。
日本では、イベントの際に検温、消毒などの感染症対策が行われていますが、現状PCR検査の提示は普及しておりません。PCR検査の結果を限られた一部の証明としてのみではなく、安全を証明する手段として活用することが「Safe Guest Solution」では可能です。人と接触することなく、新型コロナウイルス対策と入場管理を同時に行うことで、より安全にイベントを運営できるようになればという願いで商品を展開するに至りました。またイベントに限らず、映画館、美術館など大人数が集まる施設などでも普及することを願っています。
【会社概要】
会社名:スキーデータ合同会社
代表職務執行者:ビアーネ・エッカード
本社所在地:東京都千代田区内神田1-4-2 大手町ポイントビル5F
設立:2008年5月1日
HP:https://www.skidata.com/ja-jp/
お問い合わせ先:TEL 03-3294-2200(平日10時~17時)、E-mail info.jp@skidata.com
スキーデータ合同会社は、入退場管理、チケット販売管理、来場者管理ソリューションを世界に提供するSKIDATA GmbH (在オーストリア、HP:https://www.skidata.com/en/) の100%子会社です。
2004年に日本営業所を開設し、2008年に日本法人を設立しました。これまでスキーデータのシステムやソリューションは、集客施設の利便性と収益性の向上をサポートするとともに、来場者のスムーズで快適なアクセスを提供し続けています。
SKIDATA グループは40年以上、スキーリゾート、レジャー施設、テーマパーク、スタジアム、ショッピングセンター、空港などに安全で高品質な入退場管理システムを提供してきました。導入は100か国以上で1万件を超えています。
「Safe Guest Solution」では、スキーデータがこれまで提供してきたイベントにおける入場管理のシステムに加えて、PCR検査の結果を電子チケットに情報を組み込むことができます。これによりイベントの入場管理はもちろん、PCR検査結果を非接触で確認することができ新型コロナウイルス対策にも対応します。主催者を含め来場者全員の安全を確保しつつ、イベントが中止になるリスクを避け、安全なイベントを企画・運営するための管理が可能となります。
海外では2020年8月5日にドイツのベルリンで開催されたABB FIAフォーミュラーEレースで使用され、大会開催期間中の9日間、主催者側スタッフ、報道関係者、ドライバーやメカニックなど、大会に 関わる全ての関係者のべ約30,000人が電子認証を受けました。
また、2021年開催国際スキー連盟主催のアルペンスキー・ワールドカップでも同様のシステムが導入されました。
▼「Safe Guest Solution」のシステム概要
「Safe Guest Solution」では、PCR検査の結果をイベント来場者、スタッフの電子チケットに組み込むことが可能です。また、PCR検査情報はイベントの主催者側での登録が必要になります。
検査結果が陰性の場合、個人の健康データを開示することなく自動的に電子認証が登録されます。結果が陽性の場合は、イベント参加認証は即座に無効化、または必要に応じて修正されます。すべての手続きは、個人情報保護法に準拠した方法で処理され、認証の状態は事前にハンディ端末を使用して確認することができます。
電子認証が付与された場合、入場案内の詳細がスマートフォンに送信されます。また、来場のVIPに対して特別な注意喚起やガイダンスを流すオプションもあります。
入場者個人のスマートフォンを入場認証に使用するため、完全に非接触の環境、少ない待ち時間で指定されたエリアに行くことができます。来場者の入場認証や入場コントロールなどのプロセスは、Apple Payなどを利用したSKIDATAのNFC技術を使用しています。
※Apple Payは、米国およびその他の国で登録されたApple Inc.の商標です。
▼コメント
スキーデータ合同会社 代表職務執行者 ビアーネ・エッカード氏
〈日本での展開について〉
欧米では、イベントの際、電子チケットにPCR検査の結果を組み込み提示することが、一般的になりつつあり、ABB FIAフォーミュラーEレースやFISアルペンスキー・ワールドカップなど大規模なイベントでも導入されました。
日本では、イベントの際に検温、消毒などの感染症対策が行われていますが、現状PCR検査の提示は普及しておりません。PCR検査の結果を限られた一部の証明としてのみではなく、安全を証明する手段として活用することが「Safe Guest Solution」では可能です。人と接触することなく、新型コロナウイルス対策と入場管理を同時に行うことで、より安全にイベントを運営できるようになればという願いで商品を展開するに至りました。またイベントに限らず、映画館、美術館など大人数が集まる施設などでも普及することを願っています。
【会社概要】
会社名:スキーデータ合同会社
代表職務執行者:ビアーネ・エッカード
本社所在地:東京都千代田区内神田1-4-2 大手町ポイントビル5F
設立:2008年5月1日
HP:https://www.skidata.com/ja-jp/
お問い合わせ先:TEL 03-3294-2200(平日10時~17時)、E-mail info.jp@skidata.com
スキーデータ合同会社は、入退場管理、チケット販売管理、来場者管理ソリューションを世界に提供するSKIDATA GmbH (在オーストリア、HP:https://www.skidata.com/en/) の100%子会社です。
2004年に日本営業所を開設し、2008年に日本法人を設立しました。これまでスキーデータのシステムやソリューションは、集客施設の利便性と収益性の向上をサポートするとともに、来場者のスムーズで快適なアクセスを提供し続けています。
SKIDATA グループは40年以上、スキーリゾート、レジャー施設、テーマパーク、スタジアム、ショッピングセンター、空港などに安全で高品質な入退場管理システムを提供してきました。導入は100か国以上で1万件を超えています。
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