プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
  • Top
  • テクノロジー
  • モバイル
  • アプリ
  • エンタメ
  • ビューティー
  • ファッション
  • ライフスタイル
  • ビジネス
  • グルメ
  • スポーツ

PR TIMESのご利用について

資料をダウンロード

一般社団法人日本おひるねアート協会
会社概要

【世界初】家族写真の頂点を決定。フォトスタジオ、カメラマンに向けた家族写真グランプリを開催

審査員長に映画「浅田家!」モデルの浅田政志氏を起用。入賞作品は日本最大級のフォトビジネス展示会「PHOTONEXT」で展示。

一般社団法人日本おひるねアート協会

一般社団法人日本おひるねアート協会(所在地:東京都中央区、代表理事 青木 水理)は、10月23日を「家族写真の日」として制定し、家族写真を撮影するフォトスタジオ/カメラマン向けに家族写真+エピソードを評価するグランプリ『家族写真グランプリ2021』を開催します。

【家族写真グランプリとは何か?】

1.家族写真の日(10月23日)の認知を高め、家族写真を通じて絆を深める家族を増やす
2.家族写真プロジェクトが提唱する『写真+ことば』を大切にしているフォトスタジオ、カメラマンのブランド力を上げ、家族写真を撮影したいお客さまをつなぐ
3.家族写真を扱う企業さまへの認知度を高め、写真業界を盛り上げる

 

一枚の家族写真それぞれにエピソードがあり家族の物語があります。

その家族写真を大切に扱っているフォトスタジオ・カメラマンにフォーカスし、日本一を決めるグランプリが家族写真グランプリ2021です。

 

新しい家族が誕生した。
我が家に迎え入れた。
家族の形が変わった。
家族になった。
人生の節目節目で、あるいは日常で「家族」を意識し、大事に思う瞬間「この日を記念に残したい」と思い、人は写真を撮りに行きます。
それは決して、特別な出来事があったとか、人生の節目など、何か大きなことがなくても「私たちは家族だ」と実感する出来事は日常にありふれています。

そんなひとりひとりのご家族の記念日や日々の歴史を一緒に綴っているのは町の写真館であったり、あるいは身近なカメラマンであったり「寄り添う第三者」の存在が欠かせません。
私たち家族写真プロジェクトは、そんな「お客様の人生に寄り添う」気持ちを写真に込め、ことばで伝えることができるカメラマンやフォトスタジオにフォーカスし、応援していきたいと思いました。

誰かの人生の記録人になれる。
そんな素晴らしい役割を担っているフォトスタジオ、カメラマンの存在をたくさんの方に知ってもらい、同じ想いで「共にいる」ことが誰かの人生の小さな支えになることを伝えていきます。

 

家族写真グランプリ2021家族写真グランプリ2021

【家族写真グランプリ概要】

■URL

https://kazokugp.com/

 

■主催

家族写真プロジェクト(一般社団法人日本おひるねアート協会)

https://kazoku-syasin.com/

 

■後援

一般社団法人写真整理協会
株式会社プロメディア

株式会社エンファム(リトル・ママ)

 

■特別協賛企業

共同印刷株式会社

 

■協賛企業

株式会社小学館集英社プロダクション

■応援企業

株式会社アスカネット

株式会社しまうまプリント
ナカバヤシ株式会社
株式会社ラボネットワーク
株式会社プラザクリエイト

株式会社Sakura Sling project

あゆわら株式会社

 

■スケジュール

《エントリー期間》 2021年7月15日(木)~8月15日(日)
《一次審査結果通知》 2021年8月31日(火)
《二次審査(一般投票)》 2021年9月1日(水)~9月20日(月祝)
《二次審査結果通知》 2021年9月30日(木)
《最終審査結果発表》 2021年10月23日(土)

 

■グランプリ受賞者数

カメラマン/スタジオ共に グランプリ(1名)・準グランプリ(1名)・入選(3名) 
全国及び各エリアで決定(北海道東北・関東・中部・近畿・中四国・九州沖縄)

 

■グランプリ特典

2022年フォトネクストにて作品展示
『スタジオNOW』表紙&巻頭コーナーに掲載
家族写真プロジェクトHPにて作品紹介
特別協賛企業とのタイアップ(調整中)
『家族写真を大切にしているフォトスタジオ/カメラマン』として全力で応援をバックアップ

 

■応募条件

《フォトスタジオ部門》
・店舗型フォトスタジオが対象
《カメラマン部門》
・店舗の所属に関わらず、プロのカメラマンとして活動されている方が対象

 

■審査委員

浅田政志(審査委員長/写真家)

今井しのぶ(株式会社こどもとかめら)

杉山さくら(株式会社Sakura Sling project)

小崎恭弘(大阪教育大学教育学部准教授)
浅川純子(一般社団法人写真整理協会)
Maggie Fistik(ニューボーン株式会社)

 

審査委員長の浅田政志氏審査委員長の浅田政志氏


【家族写真プロジェクトとは何か?】

家族写真プロジェクトとは、 日本おひるねアート協会が2020年に作った新しいプロジェクトです。

写真を通じて家族のきずなをより深くし、大好きな人に大好きを伝えるツールとして写真を活用する。
一生の思い出になるようなアルバムを作ったり、家に飾って会話のきっかけにしたり
家族への想いを「写真+ことば」で残すことを目的としています。
 ただ写真を撮影するだけではなく「1.話す→2.撮る→3.残す→4.話す」をセットにしていることが大きな特徴です。

 

 

【家族写真の日とは何か?】
「年に一度は家族写真を撮ろう!」
10(撮)ろう23(ファミリー)という語呂合わせから、毎年この日をきっかけに、家族について考える時間を作ったり、家族に連絡をしたり、家族に感謝の気持ちを伝え、さらに写真に残すことで家族の記録が毎年刻まれます。
その時の想いも写真と一緒に残すことが大切だと伝えていきます。

 

【なぜ家族写真グランプリを作ったのか?】

写真業界410社の2019年度(2019年4月期-2020年3月期)売上高は1,820億5,300万円(前年度比4.5%減)と直近2年間で売上高は約1割落ち込んでいます。

2020年度に入ると、新型コロナ感染拡大で卒業式や入学式、修学旅行などの学校行事、結婚式などの休止や延期、縮小も相次ぎ、2020年1ー9月の写真業界の倒産は19件(前年同期比72.7%増、前年同期11件)と急増。過去5年間で最多ペースで推移しています。生活様式の変化で写真需要が低迷するなか、新型コロナが追い打ちをかけて苦境が鮮明になっています。(東京商工リサーチ調べ)
「ハレの日の消滅」「デジカメやスマホの普及」が原因と考えられます。

 

しかし、コロナ禍で逆に需要が上がり、売り上げが増加しているのは
『アルバムやフォトフレームなどの写真関連用品』(ナカバヤシ株式会社)
『出産後間もない赤ちゃんを撮影するニューボーンフォト』(ピクスタ株式会社)などの事業です。
特にニューボーンフォトは2017年から2020 年までの3年で約25倍に増加しています。

長引くコロナ禍で気軽に外出しづらい中、自宅で撮影できるニューボーンフォトの需要はさらに増加傾向にあり2021年の1月〜5月のニューボーンフォト撮影件数はコロナ以前の2019年の 2.6 倍、2020 年の1.8倍で推移しています。 
『家で撮影』『家で写真整理』などおうち時間の充実がキーとなっています。

 

コロナ禍で家族の時間にも変化が起き

「コロナになってから家族と過ごした時間が増えた」と感じた人は68.3%。
そのうち「家族と過ごす時間が増えて良かった」と感じた人は67.8%。
(ミキハウス会員7600名の回答)また、コロナ禍で良かったことの1位が「家族との時間」だったことが判りました(ジャパンネット銀行1000名の回答)

このことから、写真業界を盛り上げる施策として
「日常的に家族写真を撮る文化」
を浸透させていくことがおおいに影響があると考えました。

 

「日常的に家族写真を撮る機会を増やす」
「特別な日に撮影していたプロの写真を何気ない日でも残す文化を作る」
→日常をハレの日にバージョンアップ!することで
「毎日が特別な日になる」「特別な日は残したくなる」と私たちは考えました。

その起爆剤として『家族写真グランプリ』をこのたびリリースしました。

 

【家族写真グランプリがもたらすものは何か?】

 

1.家族の幸せ
家族の仲が良くなり、家族写真を毎日撮りたくなります。子どもの自己肯定感や幸福度が飛躍的にUPします。
2.フォトスタジオ・カメラマンの幸せ
幸せな家族が増えることで、家族写真を撮影する頻度や機会が増えます。毎年一度の「プロによる写真」を文化にすれば撮影人口がUPします。
3.写真業界の幸せ
家族写真を撮る家族、撮るフォトスタジオ・カメラマンが増えれば業界全体が盛り上がります。

 

家族・カメラマン・写真業界の全ての幸せが生まれます。


【なぜ家族写真にエピソードが大事なのか】

写真業界の中でニューボーンフォトが増加傾向にある一方で、同じく増えているのが
『母親の産後うつと産後クライシス』『女性の自殺』です。
出産した母親の10%がかかると言われる産後うつは、コロナ後は倍の20%に増加し、女性の自殺は40%も増加しています。(筑波調査)
 

産後うつと同じく深刻化しているのが産後に夫婦の仲が急激に悪くなる『産後クライシス』です。

離婚した夫婦の約3割が出産後2年以内に離婚しています。(全国母子世帯等調査)
そして、約99.9%もの夫婦が「産後に夫婦円満であるために対話は大切」と回答し、自分は産後クライシスだと思うと回答した夫婦のうち妻は81%、夫は67%が夫婦間の対話に不満を持っている事が判りました(夫婦会議®/Logista株式会社調べ)
「産後うつ」「産後クライシス」状態にある夫婦が日常を写真に残したいと思えるにはまず「対話が最重要項目である」と私たちは考えました。
 

ただ写真を撮るだけでは家族の大切さは伝わりづらいこと。
写真はそもそもコミュニケーションツールであること。
この2つの要素を踏まえ
《対話を通じて写真を撮りたくなるような家族をつくる⇔写真を通じて家族の会話が増える》

「産後うつ」「産後クライシス」を防ぐために写真+ことばを伝える導線として、家族が増えたら行う最初のイベントでもある家族写真を撮影するカメラマン、そして近年増えているニューボーンフォトグラファーなど、フォトスタジオやカメラマンがその最初の役割を担っていく存在となります。


【幸せな家族写真がもたらす効果は何か?】

コロナ禍の日本で、都道府県別幸福度ランキング一位は宮崎県ということがわかりました。(都道府県SDGs調調査2020)なぜ宮崎県が一位かというと「人間関係の悩みがほとんどないこと」「夫婦間で助け合っていること」が理由としてあげられました。
家族で助け合い、家族仲が良いことは幸福度にもダイレクトに影響します。
マザーテレサの言葉にも、世界平和の第一歩として
「家に帰って家族を大切にしてあげてください」という言葉があります。
幸せな家族写真は平和の象徴です。私たち家族写真プロジェクトが考える世界平和は「どの家にも家族写真が飾られている世界」です。

 

【なぜ日本おひるねアート協会が家族写真グランプリを実施するのか】

おひるねアート協会の理念は「思い出写真作りのお手伝い」であり、マタニティ~未就学児の最も家族の時間が増える時期に

「子育てを写真で楽しく」
「産後うつを防ぐ居場所づくり」
を目標として、おひるねアートを年間約5万人の家族に提供してきました。
おひるねアート協会では、写真をただ撮るのではなく「その時の家族の思いが良いものであるように」
という志とノウハウを持って進めています。

 

思い出写真とはどんなものかというと、『将来写真を見返した時に思い出されるエピソードが温かく幸せなものである写真』だと定義づけています。
家族写真はその最たるものです。思い出に残る家族写真を撮るためには
『写真を撮影している時の家族の気持ちが温かく満たされたものであること』
が必要不可欠です。
私たちは、家族写真の価値を上げるために、写真を撮影する前後の家族の思いや行動によりフォーカスしたプロジェクトを展開し、グランプリを行うことで幸せな家族を増やすことを目的としています。

 

【日本おひるねアート協会について】
当協会は「思い出写真作りのお手伝い」という理念のもと、おひるねアートの撮影、講師育成、スタジオ運営の活動を行っております。
ご家族様の思い出の1ページを、この時期しか撮れない可愛いお写真でつづります。
また、思い出に残る写真とは?と追及したときに、やはり写真そのものよりも、その時の情景がどうであったか?が一番大事と言えます。

当協会では、お客さまとの思い出を一緒に創っていけるような楽しい「時間」そのものを提供し続ける存在でありたいと思っています。

【協会概要】
名称:一般社団法人日本おひるねアート協会
所在地:〒103-0013
東京都中央区日本橋人形町2丁目4-9 双葉ビル802
代表: 代表理事 青木 水理
活動内容: おひるねアートの撮影、講師育成、スタジオ運営
URL:https://www.ohiruneart.com/

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー新規登録無料

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


種類
イベント
ビジネスカテゴリ
出産・育児カメラ
関連リンク
https://kazokugp.com/
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

一般社団法人日本おひるねアート協会

1フォロワー

RSS
URL
https://www.ohiruneart.com/
業種
サービス業
本社所在地
東京都中央区日本橋人形町2-4-9 双葉ビル802
電話番号
-
代表者名
青木水理
上場
未上場
資本金
-
設立
2013年10月
トレンド情報をイチ早くお届けPR TIMESを友達に追加PR TIMESのご利用について資料をダウンロード