消費市場の未来予測調査レポート『消費トレンド2040 市場予測・ロードマップ』発刊

2040年までに立ち上がる15の有望市場を定義、バックキャストで事業戦略や研究戦略を練るための“新バイブル”

株式会社 日経BP

 株式会社日経BP(本社:東京都港区、社長:吉田直人)は2024年2月13日、調査レポート『消費トレンド2040 市場予測・ロードマップ〜次の15年に生まれる商品・サービス173』を発刊しました。消費者の価値観や社会情勢の変化、技術の進歩を長期的な視野で捉え、「次にどのような消費市場が勃興するのか」「どのような商品・サービスがヒットするのか」「市場規模はどこまで広がるのか」を多面的にひもといた1冊です。中期経営計画の策定、事業戦略の立案、新規事業開発、研究開発の方針立案などに携わる経営幹部・現場担当者のための“新しいバイブル”を目指しました。


 特長は、今から約15年先、2040年前後の社会をターゲットに、大きな成長が期待できる15の有望市場を定義したこと。各市場の構造や展望、狙うべき生活者のペルソナや欲求を詳細に分析し、なぜその市場が注目に値するのかを解説しました。さらに、それぞれの市場で消費者の心を刺激し得る、合計173種類の新しい商品・サービスのコンセプトを例示しています。


                                             ●定価:【書籍のみ】660,000円(10%税込)、

                                            【書籍とオンラインサービスのセット】価格:

                                              990,000円(10%税込) ●体裁:A4判・

                                              648ページ ●発行:日経BP


 各市場に関し、対象になり得る顧客層の人口など具体的なデータに基づいて2025年、30年、40年の市場規模も試算。市場参入の判断材料の一つとして捉えられます。


 加えて、市場の成長・推移、関連する技術の変遷を一覧できるよう、見開き4ページを使って「変化予測ロードマップ」も掲載しました。商品・サービスを実用化するために欠かせない技術がいったいいつ成熟するのか。その過程で生活者の具体的なニーズがいつ顕在化するのか。それに対応する商品・サービスの適切な投入時期はいつか。年代を追いながら、将来構想を練り上げるのに役立ちます。


 執筆したのは、創設21年目のコンサルティング会社D4DR(東京・港)のシンクタンク部門「FPRC(Future Perspective Research Center)」です。遠い未来の社会の姿を描いたうえで、そこを起点に近未来のイメージを逆算する「バックキャスティング」の考え方に基づいて、新たに生まれる市場と、各市場の展望を分析しました。編さんは、マーケティング専門メディア「日経クロストレンド」と技術専門メディア「日経クロステック」が担当しました。


 価値観が多様化する未来で、多くの生活者から愛される商品・サービスを提供し、グローバルでも主導権を握れる――そんな事業を実現し、成長を遂げていくための戦略立案のバイブルとして、ぜひご活用ください。


【本書の特長】

◆新たに生まれる15の消費市場を独自に定義
◆新市場の「市場規模」「市場イメージ図」を提示
◆それぞれの市場で実現が予測されるサービスコンセプト例がわかる
◆「変化予測ロードマップ」で2040年までの市場を展望


【15の新市場】

1.ウェルネス市場
精神的な幸福のための健康にまで拡張され、さらなる巨大市場に
●商品・サービス15例:ウェルネスツーリズム ほか


2.フーディング市場
高付加価値化が加速、テクノロジーによるイノベーションが進む
●商品・サービス10例:食品のトレーサビリティー ほか


3.個人の拡張市場
テクノロジーにより生活者個人を起点とした多くのビジネスが誕生
●商品・サービス13例:アバターロボットやXRによる遠隔体験 ほか


4.自己表現市場
スポーツやエンタメ、アートなどが自己実現のためにより重要に
●商品・サービス14例:トレーニングのマネジメントや最適化 ほか


5.人生学習・メタワーク市場
マルチな働き方、仕事のため、広くスキル形成を続けていくための市場
●商品・サービス15例:学習者やワーカーのコミュニティー ほか


6.新移民市場
すでに国策として動き出した移民政策が生み出す巨大市場
●商品・サービス14例:日本語学習の支援サービス ほか


7.超富裕層市場
世界的に二極化が進み、これまでよりもさらに資産を持つ人が現れる
●商品・サービス11例:資産運用の管理や評価サービス ほか


8.デジタルBOP(ベース・オブ・ピラミッド)市場
新興国にデジタルインフラが整う中で生まれる新しいビジネス
●商品・サービス12例:モバイルデバイス販売や貸与サービス ほか


9.相互扶助・コモンズ市場
将来の不安から求められるコミュニティーとしての社会システム
●商品・サービス8例:個人のスキルや資産の可視化とマッチング ほか


10.マルチコミュニティー市場
多様なコミュニティーに所属し、仕事をするというライフスタイル
●商品・サービス13例:住まいのIoT化 ほか


11.ネオモビリティー市場
自動運転車やパーソナルモビリティー、MaaSに関わる市場
●商品・サービス12例:モビリティーのシェアリングサービス ほか


12.個人リソースマネジメント市場
個人の様々なリソースをID管理できる社会
●商品・サービス10例:個人の資産の統合データ化や管理 ほか


13.社会リソースマネジメント市場
シェアリングエコノミーなど、社会システムの構造的変化を促す
●商品・サービス10例:インフラの流動的な利活用やマネジメント ほか


14.都市OSデータ活用市場
様々なデータが公共財化してデジタルツインなどが生まれる
●商品・サービス8例:センサー標準化 ほか


15.モノの統合サプライ市場
企業の枠を超えてサプライチェーンが社会で全体最適化
●商品・サービス8例:モノのクラウド管理サービス ほか


【本リリースに関するお問い合わせ】

本レポートの商品購入に関するお問い合わせは、お問い合わせフォーム(https://fm.nikkeibp.co.jp/B-2340-01-contact.html)からお願いいたします。取材のお申し込みは、日経BPのコーポレートサイトお問い合わせページ(https://www.nikkeibp.co.jp/faq/)からお願いいたします。

すべての画像


ビジネスカテゴリ
マーケティング・リサーチ
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

株式会社 日経BP

1フォロワー

RSS
URL
https://www.nikkeibp.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区虎ノ門4丁目3番12号
電話番号
-
代表者名
吉田 直人
上場
未上場
資本金
-
設立
1969年04月