マリンソフトウェア、次世代デジタル広告プラットフォーム「MarinOne」を発表

マリンソフトウェア株式会社

デジタル広告における最も手間のかかる検索連動広告とソーシャル広告を横断した管理・レポートを実現する新しいプラットフォーム

高いパフォーマンスを求める広告主およびエージェンシー向けデジタルマーケティングプラットフォームのトッププロバイダであるマリンソフトウェア株式会社(本社:米国サンフランシスコ、以下 マリンソフトウェア)は、次世代クロスチャンネル広告プラットフォームであるMarinOneを発表いたしました。MarinOneにより、検索連動広告とソーシャル広告の統合した管理が可能となり、従来のシングルチャンネル広告管理ツールよりも優れ、より重要なパフォーマンス向上をもたらすことができます。MarinOneプラットフォームを活用することで、全ての広告データを1つのプラットフォームに統合でき、ROIを最大化するためにパブリッシャーを横断してキャンペーンを連携させる事が可能となります。またパブリッシャーの管理ツールを増強し、最大限のパフォーマンスをもたらすことが可能となります。
マリンソフトウェアのリサーチ(米国内調べ)によると、今年検索連動広告及びソーシャル広告への広告費を増加させる予定のマーケッターは昨年に比べて増加しており、調査開始以来初めて、ソーシャル広告が最も人気がある広告チャンネルとなっています。さらに検索連動広告とソーシャル広告を組み合わせることで、コンバージョン率が2倍となる調査結果がでており、オンライン広告費のROIを最大化するためには、この2つの必要不可欠なチャンネルを組み合わせることが合理的です。
MarinOneにより、サーチ広告とソーシャル広告のギャップを埋めることでこの新しいクロスチャンネルに向かって前進することをサポートし、ありがちな失敗を回避することができます。

MarinOneプラットフォームは次のことを提供いたします

- 統合:パブリッシャーのトラッキングシステムの制限やクローズドな性質のために、不正確かつ近視眼的なパフォーマンスしかみることができていません。その結果、広告キャンペーンパフォーマンスは最適なものとなりえていません。MarinOneにより、豊富なファーストパーティデータを活用し、よりクロスチャンネルな分析を行い、入札ルールを作成および改善し、商品広告やショッピングを広告を複数のパブリッシャーを横断して効率的に管理することが可能です。


- 連携:Google、Facebook、Amazonによりカスタマー・ジャーニーは集約されてきています。しかしながら、これらのパブリッシャーは互いに競合関係にあるため、クロスチャンネルで広告ができる限り効率的になるようにすることに対するインセンティブが働きません。MarinOneは、TruePathによりこれらのチャンネルが他のチャンネルにどのように影響を与えているのかという分析を行うことが可能です。TruePathは、正確な計測および重複排除、予算割当の最適化を行うために、デバイスレベルでのインプレッション、クリック、コンバージョンデータを結びつけるマリンソフトウェア独自のアトリビューション技術です。


- 増強:他社より抜きん出るために、パブリッシャーが提供するツールに加えて、イノベーションが必要となっています。MarinOneにより、複数のパブリッシャーを横断してキャンペーンを同期し、効率的に管理・拡大することが可能です。Search Intent機能により、検索キーワードに基づいた購買意思シグナルを使って、ソーシャルで新しい消費者をターゲティングすることができます。さらにパワフルかつAIに基づいた入札機能により、広告キャンペーン管理の全体像を完成させ、驚異的なパフォーマンスをもたらすことが可能となります。

「MarinOneの新しい管理画面とそのスピードが気に入っています。とても直感的かつモダンで、より一層活用するのが楽しみでなりません」
Ethan Kisan, Digital Marketing Specialist, Nordstrom Rack



MarinOneは、従来の広告費に基づくプライシングから、フラットな一律のプライシングになります。これにより、新たなチャンネルやデータをMarinOneプラットフォームに連携してもプライスが一定であることからROIという意味でもより連携しやすくなり、広告活動やマーケティングROIをクロスチャンネルで分析することがより容易になります。

「マーケッターがその情熱や予算を最も高いROIをもたらすチャンネルに集中させ、より小売的に管理・運用することでそれぞれのチャンネルからより多くの価値を得ることができるように、MarinOneを作り上げました。またフラットなプライシングにより、マリンソフトウェアが広告主と同じ方向を向いて歩んでいると確信しています」
Wesley MacLaggan, SVP of Marketing for Marin Software

機能のより詳細やプライシングについては以下のサイトをご確認ください。(英語のみ)
http://www.marinone.com

リソース

デジタルマーケティングの流儀(マリンソフトウェアジャパン運営)

http://blog.marinsoftware.jp
マリンソフトウェアジャパンFacebookページ

https://www.facebook.com/MarinSoftwareJapan
マリンソフトウェアジャパンTwitterアカウント

https://twitter.com/marinsoftwarejp


マリンソフトウェアについて

マリンソフトウェアは、世界で最も巨大なパブリッシャーで運用されるオンライン広告に効率と透明性を提供しています。マリンソフトウェアは、ウェブおよびモバイルデバイスを横断してデジタル広告費を統合、連携、増強するエンタープライズマーケティングプラットフォームを提供しています。サーチ、ソーシャル、eコマース広告向けの統合されたSaaSプラットフォームを提供し、マーケッターがROIを最大化し、時間を節約し、またより良い決断するためのお手伝いをしています。サンフランシスコに本社をかまえ、世界各国にオフィスがあります。マリンソフトウェアの技術が世界中の最も大きなパブリッシャーでの広告を自動化しています。マリンソフトウェアの製品の詳細については以下のサイトをご訪問ください。
http://www.marinsoftware.jp/


将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには、マリンソフトウェアの提供機能およびYahoo!プロモーション広告APIのサポートをはじめとする「将来見通しに関する記述」が含まれます。将来見通しに関する記述は、1995年米国民事証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)のセーフハーバー規定に該当する情報です。しかし、いくつかのリスク要因によって実際にはこれらの将来見通しに関する記述とは大きく異なる結果が生じる可能性があります。将来の見通しに影響を与えうるリスク要因には、次のような事柄が含まれます。(i)マリンソフトウェアの技術的、または実装上の問題、(ii)オンライン広告費およびモバイル広告費の成長の遅れ、鈍化または減速、(vii)価格圧力を含む競合要因、競合他社および競合製品の新規参入、(viii)弊社とパブリッシャー各社および広告代理店各社との関係および連携の悪化、(ix)弊社のプラットフォームに対する機能強化の開発能力および知的財産の保護能力。これらの将来予測に関する記述は現在の見込みに基づくものであり、不確実性および各種の条件、重要性、価値、効果の変化による影響を受ける恐れがあるほか、弊社が米国証券取引委員会に届け出ている10-Q登録届出書および8-K登録届出書を含む文書に記載の各種リスクによる影響を受ける恐れがあります。そのため、実際の結果が見込みと異なるものとなる可能性があります。マリンソフトウェアは本リリースの発表日以降にこれらの将来予測に関する記述を更新する意図はなく、その義務を負うものではありません。
 

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会社概要

マリンソフトウェア株式会社

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URL
http://www.marinsoftware.jp
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区赤坂2-23-1 アークヒルズフロントタワー16階
電話番号
03-6230-5400
代表者名
小川雅也
上場
海外市場
資本金
-
設立
2006年04月