暖房光熱費を約32%削減しながら、ヒートショック事故予防にも貢献 大能力4.1kWタイプの浴室暖房乾燥機を4月1日から発売
冬場の入浴時には、身体へ急激な温度変化(ヒートショック)が起こります。入浴する際の身体状況や入浴環境(室温など)の変化によって、血圧が急激に上昇したり下降したり脈拍が早くなったりします。
これにより、心臓に思った以上の負担がかかってしまい、場合によっては気を失うなど意識障害を起こしてしまうこともあります。予防には人体に急激な温度変化を与えないことが有効な手段のひとつとされています。この新商品には、浴室が寒い場合に脱衣室リモコンに「低温」と表示する機能を搭載しており、暖房機能の使用を促すことで、冬場の浴室でのヒートショック事故を少しでも予防できればと考えられた商品です。
また、暖房能力4.1kWでありながら、コンパクトタイプ(暖房能力3.3kW)と同等の重量(10kg)を実現し、大幅な軽量化を図り、施工時の負担を軽減しています。(RBHM-C337K1PとRBHM-C419K1Pタイプの比較)
新規設置とあわせ、過去に設置された浴室暖房乾燥機からの取り替えも促進してまいります。
《2016年1月20日 消費者庁 発表内容要約》
浴室での年間溺死者数が過去10年間で7割も増加
厚生労働省の研究班調査では、救急車で運ばれた患者から推計した2015年度の入浴中の事故死の数は、年間19,000人とされています。また、厚生労働省の人口動態統計による家庭の浴槽での溺死者数は、平成26 年に4,866人※1で、平成16 年と比較し10 年間で約1.7 倍に増加していると発表されました。
新商品の特長
◆フロントパネルを薄くスタイリッシュに仕上げました。(RBHM-C337シリーズ45mm→新商品:21mm)
◆スプラッシュミスト機能を搭載し、自宅で簡単にサウナ入浴を楽しめます。(RBHM-C419シリーズのみ)
◆浴室に浮遊する「カビ菌」を除菌するシャープ(株)のプラズマクラスター※2を搭載しています。
◆年間の暖房の光熱費を約32%削減する「暖房セーブコース」を搭載し、省エネ性にも配慮しています。
◆湿度センサーにより、換気運転を自動終了させることができます。
※2:プラズマクラスターロゴ(図形)およびプラズマクラスター、Plasmaclusterはシャープ株式会社の登録商標です。
機能の詳細
◆暖房セーブコース
暖房の設定温度をリビングの室温に近い25℃~33℃にしたセーブコースは、ランニングコストを大幅に抑え(年間約3,800円の削減)、幅広い生活場面で暖房を使うことができます 。(インテリジェント通信 接続時のみ)
〈算出条件〉
ガス料金:16円/kWh (LPガス)※石油情報センター2006年7月公表データ
電気料金:25.6円/kWh(基本料金を除く平均単価)
年間暖房使用時間:181時間(一社)日本ガス石油機器工業会基準
年間標準使用想定時間
ユニットバス:1616サイズ(弊社試験室)
外気温5℃で60分間運転させた時
【仕様】
・浴室温度の立ち上がり性能は、15分で25℃まで到達します。
・温度設定は、5段階で切り替え可能です。
◆低温サイン
浴室の温度が低いときに、「低温」という文字をリモコンに表示することで、暖房の利用を促し、ヒートショック事故の予防につなげます。
浴室の温度が15℃以下のときランプが点灯します。
(15℃設定の場合)
20℃以上でランプが消灯します。
【仕様】
・運転中(24時間換気運転を除く)は、お知らせ機能の表示はしません。
・リモコンの特殊操作(風向ボタンと停止ボタンの同時押し)で設定変更が可能です。
- お知らせ機能(あり・なし)
- 点灯温度(3段階:約10/15/20℃)
・自動湯はり時に、台所リモコンへのお知らせが可能です。
(対応の台所リモコン・熱源機が必要です)
◆多湿サイン
浴室の湿度が高くなったことをお知らせし、浴室乾燥の利用促進につなげます。浴室内を乾燥させることで、壁面のカビの発生を抑制させることができます。
入浴により、高湿度(絶対湿度が、記憶している最低湿度データを7g/m3以上 上回った時)になったことを湿度センサーで検知し、脱衣室リモコンのランプが点灯します。(湿度が下がるとランプが消灯します)
【仕様】
・運転中(24時間換気運転を除く)は、お知らせ機能の表示はしません。
・リモコンの特殊操作(風向ボタンと停止ボタンの同時押し)で設定変更が可能です。
- お知らせ機能(あり・なし)
商品ラインアップ
《スプラッシュミスト機能付》
《スタンダード》
(ご参考)
《2016年1月20日 消費者庁 発表内容抜粋》
入浴は、身体を清潔に保つだけでなくリラックス効果も期待できる我が国の重要な生活習慣の一つです。
一方、入浴する際の身体状況や入浴の環境によっては、意識障害を起こし溺水するなど重大な事故につながる危険性があります。人口動態統計を分析したところ、家庭の浴槽での溺死者数は10 年間で約7割増加し、平成26 年に4,866 人となっています。そのうち高齢者(65 歳以上)が約9割を占めており、高齢者は特に注意が必要です。
消費者庁が55 歳以上の消費者を対象に実施したアンケート調査によると、持病が無い普段元気な人でも入浴事故が起こることを知っている人は34%にとどまるなど、入浴事故のリスクが十分に周知されていませんでした。
また、安全な入浴方法の目安である「41 度以下で10 分未満に上がる」を守っている人は42%にとどまり、浴室などを暖める対策を全く実施していない人も36%存在するなど、消費者の安全対策が不十分であることが分かりました。こうした中で約1割の人が、入浴中にのぼせたり、意識を失ったりしてヒヤリとした経験をしていました。
安全に入浴するために、以下の点に注意しましょう。
(1)入浴前に脱衣所や浴室を暖めましょう。
(2)湯温は41 度以下、湯に漬かる時間は10 分までを目安にしましょう。
(3)浴槽から急に立ち上がらないようにしましょう。
(4)アルコールが抜けるまで、また、食後すぐの入浴は控えましょう。
(5)入浴する前に同居者に一声掛けて、見回ってもらいましょう。
◆入浴中の事故死の実態
厚生労働省の人口動態統計による家庭の浴槽での溺死者数の約9割が65 歳以上の高齢者で、特に75 歳以上の年齢層で増加しています(図2)。これは高齢者人口が増えるに従い、入浴中の事故死が増えてきていると考えられます。家庭の浴槽以外での溺死を含めても、日本の高齢者の溺死者数は欧米に比べ多くなっています※3。
(出典:消費者庁 報道発表資料 2016年 「冬場に多発する高齢者の入浴中の事故にご注意ください」 より)
(注)本資料に記載されている内容は発表日時点の情報です。
ご覧になった時点で、内容が変更になっている可能性がありますので、あらかじめご了承下さい。
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